| 第１７８回第６篇第４４章「最劣等耕作地でも生まれる差額地代」の学習会 |
| 第４４章 最劣等耕作地でも生まれる差額地代 【要 約】 ここでは穀物への需要増に対応するために、地代を生む土地（優良地）での不足生産性をもってなされる追加投資か、または土地Ａでの減少する生産性をもってなされる追加投資か、さらには土地Ａよりも劣等な新たな土地での投資、のいずれしかないことを想定する。 まず地代を生む土地としてＢ地をとってみる。当地で１クォーターの増産が行われるためには市場価格は、従来の１クォーター当たり３ポンドという規制的生産価格よりも高くなるが、Ａ地での追加投資やＡ地よりも劣等な土地での新たな投資よりも安く生産されることを必要とする。いま１クォーターの追加が、Ｂ地で３･1/2ポンドの生産費で供給されると仮定する。するとこれが市場規制的価格になる。Ｂ地の地代は４・1/2ポンドから６・1/4ポンドに増え、最劣等地Ａ地でも1/2ポンドの地代を生じることになる。これは、それ以上劣等の土地が耕作圏内に引き入れられることなしに、最劣等地でも地代を生む第一の仕方である。 次に、追加生産物が、１クォーターを４ポンドで生産する土地Ａ-1でしか供給されなければならないとすると、これが規制的生産価格となる。Ａ-1が最劣等耕作地になるからであり、したがって従来の最劣等地Ａ地でも１ポンドの地代が生じることになる。これは、より劣等な耕作地への投資による差額地代１の形成であって、差額地代２の考察外である。 上記のほかに、つぎの２通りの仕方により最劣等地Ａで差額地代が発生しうる。 （１）Ａ地での追加投資の生産性が増大する場合。Ａ地での第１次投資が２･1/2ポンドで、収穫が１クォーターだとすると生産費は３ポンド、第２次投資が２･1/2ポンドで収穫２クォーターだとすると１クォーター当たりの生産費は１・1/2ポンドである。これらが平均化されると、Ａ地の１クォーター当たりの生産費は２ポンドになり、これが規制的生産価格になる。Ａ地では地代が生ぜず、穀物の販売価格が下がるので優良地の個別的生産価格との差が縮まり地代が減少する。これに対して、各投資ごとに計算が行われるならば、第１次投資の生産費は３ポンドであり、第２次投資のそれは１クォーター当たり１･1/2ポンドである。穀物が１クォーター当たり３ポンドで売られると、収益は９ポンドになり、生産費６ポンドとの差３ポンドが地代になる。したがってＡ地でも差額地代が生じる。さらに第３次投資が行われ、それが第２次投資と同じだとする。第１・第２・第３次投資分の生産費が平均化されると、穀物価格は１クォーター当たり１･4/5ポンドになる。するとＡ地では地代は生ぜず、優等地ではさらに地代が減少する。これに対し平均計算が行われず、１クォーター当たり３ポンドで売られると、１５ポンドの収益となり、生産費９ポンドとの差６ポンドがＡ地の差額地代になる。 この場合に最劣等地に地代が、つまり超過利潤が発生するかしないかはまったくそのときの事情による。通例は規制的生産価格が低下せざるをえないであろう。それは、土地の改良（農業での一般的革命）が起き、国の供給の大量を産出する土地Ａの既耕作地の大半がこの新たな方法のもとに置かれるような場合である。しかし、この改良がさしあたりＡ地の面積の一小部分にしか及ばないならば、このよりよく耕作される部分は超過利潤をもたらす。こうして、もし需要が供給の増加と歩調を合わせて進むならば、土地Ａの全面積にだんだん新たな方法が充用されて行くのにつれて、Ａ種のすべての土地で次々に地代が形成されて行き、超過生産物の全部または一部分が土地所有者によって押収されてしまう。こうして、この増加投資での超過利潤が地代の形で固定されることによって、Ａ地の生産物の平均価格への均等化が妨げられることがありうる。このように、土地所有の介入は、Ａ地の個別的生産価格と一般的生産価格との一致を妨げ、必要な生産価格よりも高い生産価格を維持することによって地代をつくりだすのである。 （２）Ａ地で追加投資の生産力が減退して行く場合。Ａ地での追加投資が、１クォーターの生産のため３･3/4ポンドかかるとすると、２クォーターの総価格は６･3/4ポンドになり、１クォーター当たりの平均価格は３ポンドから３･3/8ポンドに上昇する。この場合、Ａ地は最劣等地なので超過利潤が生ぜず地代は生まないであろう。しかし、もし１クォーター当たり３･3/4ポンドで売られるならば、今では土地Ａは３／４ポンドという地代を生むであろう。生産価格が平均化されるか、それとも第２次投資の個別的生産価格３･3/4ポンドが規制的となるかは、やはりまたＡ地での第２次投資の一般化の程度によって定まる。 【検 討】 （１）優等地Ｂで不足生産性をもって追加投資が行われる場合のマルクスの考察について、エンゲルスは「これもまた正確に計算されていない」として彼自身の修正した計算を示しています。マルクスの計算では、不足生産性の追加投資での個別的生産価格３・1/2ポンドがそのまま規制的生産価格になって地代が６・1/4ポンドになるのに対し、エンゲルスの計算では、Ｂ地では、第１次・第２次の生産費６ポンドと第３次の生産費３・1/2ポンドに、これまでの地代４・1/4ポンドが加えられた１４ポンドがかかるとして、これを収穫量４・1/2クォーターで割った３･1/9ポンドが規制的価格になります。このエンゲルス方式が正当なのか若干議論になりました。 まず、計算が正確かどうかというより理論的前提にかかわる問題ではないか、との意見が出されました。エンゲルス方式の特徴は、規制的生産価格を引き出すにあたって実際にかかった生産費に従来の地代を加えるというところにあります。しかし、地代計算のもとになる規制的生産価格を出すために従来の地代を加えるというのは適当なのか、といった疑問が出てきます（学者の間では賛否が分かれているようです）。実際にこのやり方が行われていたかどうかが決定的ですが、その知識もないこともあり結論が出ませんでした。このエンゲルスの指摘は唐突であり、違和感を感じるとの疑問が出されました。 （２）マルクスは、Ａ地での追加投資により発生する地代の検討に入る直前に、「差額地代の立場から見れば、１つの独特な困難が現われてくる」と述べていますが、この「困難」の意味が問題になりました。 マルクスは、この困難とは「前に述べた法則、すなわち、総生産（または総投下資本）について計算された１クォーターの個別的平均生産価格がつねに規定的であるという法則に関してである。しかし、土地Ａの場合には、優等地の場合とはちがって、新たな投資にとって個別的生産価格と一般的生産価格との均等化を制限するような生産価格が外部に与えられているのではない。なぜならば、まさにＡの個別的生産価格こそは、市場価格を規制する一般的生産価格だからである」と書いています。 まず「総生産（または総投下資本）について計算された１クォーターの個別的平均生産価格がつねに規定的であるという法則」とは、最劣等地の穀物の個別的生産価格が一般的生産価格を規定する、という差額地代のところで展開されている法則のことであることが確認されました。そのうえで、報告者は、この法則上の困難はＡ地では生じないが優等地では生じる、と読解したのですが、その逆だということになりました。つまり最劣等地Ａ地の個別的生産価格そのものが一般的生産価格なのですが、後の展開にあるように、第１次、第２次、第３次の各投資の生産費が平均化されてそれが規制的価格になる場合と、追加投資の生産費が規制的価格になる場合とがあり、後者の場合には個別的生産価格と一般的生産価格との不一致が生じてしまいます。まさにそのようなことが「困難」の意味だと理解しました。 （雅）  |