| 第１７４回第６篇第４２章「差額地代２――第二例 生産価格が低下する場合」前半の学習会 |
| ４月１７日（土）に、第４２章の前半を学習しました。要約と検討内容は次のとおりです。 第４２章「差額地代２――第二の場合 生産価格が低下する場合」の前半 【要 約】 生産価格は、追加投資の生産性の率が変わらない場合にも、下がるか上がるかする場合にも、下がることがありうる。 第一節 追加資本投下の生産性が不変な場合 生産性が不変な場合は、いろいろな種類の土地で、それぞれの質に応じて、生産物がそれぞれの投下資本と同じ割合で増大するということを前提する。このことは、いろいろな土地種類のあいだの差が変わらない場合には、投資の増大に比例する超過生産物の増大を含む。だから、この場合は、差額地代に影響を及ぼすような土地Ａでの追加投資をすべて排除する。 しかし、このような前提のもとで規制的生産価格が下がることができるのは、Ａの生産価格に代わって、Ａよりも優等などの土地かの生産価格が規制的となるからにほかならない。つまり、Ａから資本が引きあげられるからにほかならない。そうなるための条件は、与えられた前提のもとでは追加投資の追加生産物が需要を充たし、したがってＡなどの劣等な土地の生産が供給量の生産のためには余分なものになるということである。 そこで、たとえば表２〔第４１章〕をとってみるが、しかし生産物は２０クォーターではなく１８クォーターで需要が充たされるとしてみよう。Ａは脱落するであろう。Ｂが、またそれとともに１クォーター当たり１．５ポンドという生産価格が、規制的になる。その場合には、表４が得られる。 表４では、表２に比べて地代総額、総生産とも減る。つまり、この場合には生産価格の低下に穀物地代と貨幣地代との減少が対応するのである。 表１〔第４１章〕と表４を比べてみれば、貨幣地代が減っているだけであり、穀物地代はどちらでも同じである。実際には、一様に作用する追加資本によって得られた追加生産が、Ａ地の生産物を市場から投げ出すことによって、新しい差額地代１が形成されたのであり、そこでは以前に劣等地Ａが演じたのと同じ役割を優等地Ｂが演じている。それによって、一方ではＢの地代がなくなり、他方では前提のとおりにＢとＣとＤとのあいだの差は追加資本の投下によっては少しも変化していない。だから、生産物のうちの地代に転化する部分が小さくなる。 もし今述べた結果――Ａが除かれて需要が充たされるということ――が、ＣかまたはＤかまたはその両方かに資本が投下されたということによってひき起こされたとすれば、事態は違ってくるであろう。 例えば、Ｃで第三の資本投下がなされる場合は、表４ａが得られる。この場合には、Ｃでは、表４と比べて、生産物、超過生産物、貨幣地代は増加している。これに反して、表２や表１と比べれば、Ｃの貨幣地代は減少している。穀物での地代総額は、表２と比べれば減少しており、表１と比べれば増加している。貨幣での地代総額は、どちらの表と比べても減少している。 ところが、第三の投資がＣでではなくＤで行なわれたと仮定すれば、表４ｂが得られる。この場合には、土地Ｄでは、表１と比べて、穀物地代は増大しているが、貨幣地代のほうは同じままになっている。表２と比べれば、Ｄの穀物地代は変わらず、貨幣地代は減っている。 地代総額を見れば、表４ｂの穀物地代は、表１、表４ａのそれよりも大きいが、しかし表２のそれよりも小さい。表４ｂの貨幣地代は、表４ａのそれよりも大きいが、表１、表２のそれよりも小さい。 表４ｂの諸条件のもとでＢの地代がなくなっても地代総額が表１のそれと同じであるためには、さらに超過生産物がなければならない。この場合の追加資本の大きさは、それをＣで投下するか、Ｄで投下するかで異なり、それぞれ表４ｃ、表４ｄが得られるが、追加資本はＣ地でよりもＤ地での方が少なくてよい。 最も重要なのは、以上の諸表〔表４ｃ、表４ｄ〕を表１〔第４１章〕と比べてみることである。 そこで見いだされるのは、生産価格は１クォーター当たり３ポンドから１．５ポンドになったのに、貨幣地代総額は相変わらず同じであり、それに応じて穀物地代は２倍になっていることである。Ｂでは地代がなくなった。Ｃ地では貨幣地代が表４ｃでは半分増加したが、表４ｄでは半分減少した。生産物、総投資額は、表４ｃ、表４ｄのどちらの場合にも増加している。地代率は、表４から表４ｄまでのすべての表のなかでどの土地種類についてもつねに同じであるが、このことは、どちらの逐次投資の生産性の率もどの土地種類でも変わらないと仮定したことのうちにすでに含まれていたことである。とはいえ、表１と比べてみれば、地代率はすべての土地種類の平均にとっても各個の土地種類にとっても下がっている。１エーカー当たりの平均貨幣地代は上がっている。しかし、地代は、総生産物の可除部分として見れば減っており、また投下資本にたいして計算しても下がっているにもかかわらず、１エーカー当たりで計算した地代の貨幣価値は上がっており、またその生産物価値はもっと上がっている。また、地代が総収益中のより小さい可除部分をなしていても、また前貸資本にたいする比率では減少していても、１エーカー当たり地代の貨幣価値も穀物価値も増大することがありうる。 ところで、価格が１クォーター当たり３ポンドから１．５ポンドに下がったにもかかわらず、また競争する土地が４エーカーから３エーカーに減ったにもかかわらず、なぜ貨幣地代総額は同じままで穀物地代は増えるのか、また１エーカー当たりで計算した穀物地代も貨幣地代も増加するのか。その理由は、より大きいクォーター数の超過生産物が生産されるということにある。 もし生産価格の下がり方がもっと少なければ、同じ貨幣地代を生産するために必要な追加資本はもっと少ない。もしＡ地を耕作圏外に追い出すために必要な〔穀物の〕供給量がもっと大きければ、したがってまたＡ地よりも優等な土地での追加資本の必要量ももっと大きければ、貨幣地代も穀物地代も、もっと増大したであろう。 もしＡ地からなくなってしまう資本が５ポンドだったとすれば、この場合のために比較できる二つの表は２と４ｄとであろう。総生産物は増加しているが、貨幣地代は減少する。穀物地代は同じであろう。 もしＤ地で４４クォーター＝６６ポンドの総生産物を２７．５ポンドの資本で生産することができるとすれば、その場合には〔貨幣〕地代総額は再び表２の高さになるであろう。総生産は表２より増え、貨幣地代は表２と同じであろう。しかし、総資本は、表２より増えるであろう。前貸総資本は約２倍になり、生産のほうは約３倍になったわけである。穀物地代は２倍になり、貨幣地代は前と同じであろう。だから、生産性の変化なしに追加貨幣資本が地代を生む優等な土地種類に、つまりＡよりも上のすべての土地種類に、投下された結果として、価格が下がるとすれば、総資本は生産や穀物地代と同じ割合では増大しないという傾向があるのであり、したがって、価格の低下によって生ずる貨幣地代の減少は穀物地代の増大によって再び埋め合わせができる。同じ法則は、資本がＤ地によりもＣ地に、すなわちより多く地代を生む土地によりもより少なく地代を生む土地に、より多く充用されるのに比例して、それだけ前貸資本が大きくなければならない、ということにも現われる。簡単に言えば次のようになる。貨幣地代が前と同じであるかまたは前よりも増加するためには、一定量の追加超過生産物が生産されなければならないのであって、そのために必要な資本は、超過生産物をあげる土地の豊度が大きければ大きいほどそれだけ少ない。もしもＢ地とＣ地との差、Ｃ地とＤ地との差がもっと大きければ、必要な追加資本はもっと少ない。その一定の割合は次のものによって定まる。（１）価格が下がる割合によって。したがって、今では無地代の土地であるＢと以前に無地代の土地だったＡとの差によって。（２）Ｂから上の優等な諸土地種類のあいだの差の割合によって。（３）新しく投下される追加資本の量によって。（４）いろいろな質の土地への追加資本の配分によって。 じっさい、この法則が表わしているものは、すでに第一の場合〔第４１章「差額地代２――第一例」〕で展開されたこと以外のなにものでもない。すなわち、生産価格が与えられていれば、その大きさがどうであろうと、追加投資の結果として地代は増加することができるということである。なぜならば、Ａが追い出されたために、今では、Ｂを新たな最劣等地とし１クォーター当たり１．５ポンドを新たな生産価格として新たな差額地代１が与えられているからである。これは、表２について言えるのと同じに表４についても言える。法則は同じであり、ただ、Ａ地に代わってＢ地が、また３ポンドという生産価格に代わって１．５ポンドという生産価格が、出発点としてとられているだけである。 このことにはここではただ次のような重要性があるだけである。すなわち、Ａ地から資本を引きあげてＡ地なしで供給を充たすためにいくらかの追加資本が必要だったかぎりでは、それに伴って、１エーカー当たりの地代が、すべての土地でではないにしてもいくつかの土地では、そして耕作される土地の平均では、変わらないことも増加することも減少することもありうるということである。 【検 討】 １．本第４２章について、報告者から、マルクス・エンゲルス選集１４『資本論解説』（新潮社）での解説が紹介されました。そこでは、第１節（生産性不変）及び第２節（生産性減少）の場合、総地代＝不変、地代率＝減、エーカー当たり地代＝増、第３節（生産性増加）の場合、総地代＝増、地代率＝不変、エーカー当たり地代＝増というようにまとめられていますが、本文では必ずしもこの整理のようにはなっていないので、この解説を鵜呑みにはできないことが確認されました。 ２．マルクスは、表１〔第４１章〕と表４を比べて、次のように言っています――「実際には、一様に作用する追加資本によって得られた追加生産が、Ａ地の生産物を市場から投げ出し、したがって競争的生産能因としての土地Ａを排除したことによって、新しい差額地代１が形成されたのであって、そこでは以前に劣等地Ａが演じたのと同じ役割を優等地Ｂが演じているのである。それによって、一方ではＢの地代がなくなり、他方では前提のとおりにＢとＣとＤとのあいだの差は追加資本の投下によっては少しも変化していないのである。それだから、生産物のうちの地代に転化する部分が小さくなるのである」。ここでの「生産物のうちの地代に転化する部分が小さくなる」の意味について、報告者は「Ｃ、Ｄの〔貨幣〕地代は表１では６、９ポンド、表４では３、６ポンドであり、小さくなっているが、表１→表４で同じ土地の収益は同じであるのに、生産費は倍になっているからである」と解説しましたが、「生産物のうちの地代」とは穀物地代のことであり、表１では生産物１０クォーター、穀物地代６クォーター（６／１０＝６０％）であるのに対し、表４では生産物１８クォーター、穀物地代６クォーター（６／１８＝３３％）であり、生産物に対する地代の割合が表４の方が小さくなっているという意味であることが確認されました。 ３．「最も重要〔現実的――草稿〕なのは、以上の諸表〔表４ｃ、表４ｄ〕を表１〔第４１章〕と比べてみることである」の部分について、なぜ重要なのか（あるいは「現実的なのか」）が問題になりましたが、これらの表では貨幣地代が１８ポンドという、表１と同じ条件で比較しているからではないかということになりました。 ４．次の部分の意味が問題になりました――「すでに見たように、穀物地代の動きと貨幣地代の動きとは一様ではない。およそ穀物地代が今なお経済学で一つの役割を演じているということは、ただ伝統でしかない〔穀物地代が存在するということは伝統のためである――草稿〕。ちょうどこれと同じように、たとえはある工場主は自分の五ポンドの利潤で自分自身の糸を、前に一〇ポンドの利潤で買うことができたよりもずっとたくさん買うことができる、ということを指摘することもできるであろう。しかし、もちろん、これは、もし土地所有者諸君が同時に製造工場や製糖場や火酒醸造場などの所有者または出資者であるならば、彼らは、貨幣地代が減少しても、彼ら自身の原料の生産者として相変わらず非常に大きな利益を得ることができるということを示しているのである」。 前半部分は、穀物地代つまり現物（生産物）地代は古い形態であるが、貨幣地代が一般化した資本主義においても、それは伝統として存続しているということ、仮に価値額として地代が減っても生産物量としては減少しなければ土地所有者はそれで満足するといったことを、マルクスは「伝統」という言葉で表現しているのではないか（エンゲルスが、経済学分野の問題に限定しているのは適切ではない）、という意見が出されましたが、必ずしも明確にはなりませんでした。「土地所有者諸君が……」の部分については、土地所有者自身が工業資本家でもある場合は、貨幣地代が減る場合には地主としては不利益を受けるが、資本家としては原材料を安く手に入れることができるので利益を得るということではないか、ということになりました。 （孝）  |