| 参考／マルクスの南北戦争についての評論 |
| マルクスは、南北戦争の勃発直後からこの戦争に注目し、アメリカの奴隷制度について詳しく調べ、奴隷制と民主主義とは両立しないことを強調しました。 マルエン全集15巻には、この戦争開始直後の評論が収録されています。 「北アメリカの内戦」では、イギリスの新聞、週刊誌の、「北部と南部との戦争は、関税戦である。そのうえ、この戦争は無原則的な戦争であり、奴隷問題には関係なく、事実上は北部の主権欲が問題なのである」という論調に対し、マルクスは、「関税問題は口実にすぎない」、「武力による奴隷制の対外的拡大が、〔南部の〕国家政策の公然たる目標」となっている、「全運動は、みられるとおり奴隷問題を基礎としていたし、いまも基礎としている。それは、現存の奴隷諸州内部の奴隷がただちに解放されるべきかいなかという意味でではなく、北部の二〇〇〇万の自由人が今後も三〇万の奴隷所有者の寡頭制に屈従すべきかどうか、また共和国の広大な諸准州が自由諸州の育成地となるべきか、それとも奴隷制のそれとなるべきか、最後に連邦の国家政策がメキシコ、中央および南アメリカへの奴隷制の武力的普及をそのスローガンとすべきかどうかという意味においてである」と論評しています。 また、「合衆国の内戦」では、アメリカの自由な国家（ブルジョア国家）としての発展にとって奴隷制が障害になっていること、民主主義と相容れないこうした奴隷制を南部（南軍）は拡大しようとしており、これを容認すれば「白人の労働者階級は、しだいにヘイロテス（スパルタ国家の奴隷）の水準へとおとしげられてゆく」、「（北部の差別されていた）ドイツ人およびアイルランド人、あるいはその直接の子孫」は、南部の黒人と同じ運命にあると説きました。「現在の闘争は、二つの社会制度、奴隷制と自由労働制とのあいだの闘争にほかならない。両制度が、もはや、北アメリカ大陸上に平和的に共存することができえないがゆえに、この闘争が勃発したのである」としています。 （康）  |