| 『資本論』学習会第３７回（第５篇第１５章「労働力の価格と剰余価値との大きさの変動」第１６章「剰余価値率を表わす種々の定式」）の報告 |
| ９月４日（土）、第５篇「絶対的および相対的剰余価値の生産」の第１５章と第１６章を学習しました。 第１５章 労働力の価格と剰余価値との大きさの変動 労働日は必要労働と剰余労働に分割されますが、価値の形態では労働日には価値生産物が、必要労働には労働力の価格（価値）が、剰余労働には剰余価値が、それぞれ対応します。本章では、価値生産物を構成する労働力の価格と剰余価値がどのような要因によってどのように量的に変動するかを明らかにすることが課題です。 マルクスは、この変動をもたらす要因として①労働日、②労働の強度、③労働の生産力の三つを挙げ、①と②が不変で③が可変の場合はどうなのか、といった具合にいくつかのケースを設定して考察を加えます。たとえば労働日と労働強度が不変とした場合には「与えられた大きさの労働日は、たとえ労働の生産性が、またそれと共に生産物総量が、したがってまた個々の商品の価格がどのように変動しようとも、つねに同じ価値生産物で表される」「労働力の価値と剰余価値とは、たがいに反対の方向に変動する。労働の生産力における変動、それの増加または減少は、労働力の価値には逆の方向に作用し、剰余価値には同じ方向に作用する」といった諸法則が示されます。諸概念をしっかりと理解していれば内容的に難しいことはありません。本章でマルクスが強調している点は、資本家は労働日が法的に制限されても、生活手段が騰貴して労働力の価格が高くなっても、剰余価値の減少を食い止める手段を持っている、ということです。それは剰余価値の低下をもたらした要因を他の要因によって相殺するというものです。リカードはこれらの要因の変動を多面的に見ることが出来なかったとその限界をマルクスは指摘しています。 我々が本章で最も興味を引く箇所は、必要労働・剰余労働の概念に関連してマルクスが将来の社会（社会主義・共産主義）について語っているところです。 「労働の強度と生産力が与えられているならば、そして労働が社会のすべての労働能力のある成員のあいだに均等に配分されていればいるほど、また、ある社会層が労働の自然的必要性を自分から他の社会層に転嫁することができなくなればなるほど、社会の労働日のうちで物質的生産のために必要な部分がそれだけ短くなり、したがって、諸個人の自由な精神的および社会的な活動のために獲得される時間部分がそれだけ大きくなる」 《議 論》 ・本章では「労働力の価格は、時にはその価値以上に高くなることはあっても、その価値以下に低くなることはない」と前提されているが、なぜ価値どおりとしないのか、という疑問が出されました。労働力の価格の決定にあたっては資本家と労働者の力関係が反映し、実際に労働力の価格が価値以上になることがある、価値以下ということになると労働力の維持が出来なくなるので想定外に置かれているのではないかということになりました。 ・「労働強化」は絶対的剰余価値と相対的剰余価値のどちらに関わる概念なのかを明確にすることが懸案となっていましたが、レポーターは、米田康夫氏の「労働強度の増大は一定時間に支出される労働量を増加させるのであって、労働生産力の上昇のばあいのように、同一の労働量によってより多くの商品を生産するのではない。労働日の外延的延長によってではなくて内包的延長がおこなわれるのであって、その本質は絶対的剰余価値の生産である」（『解説資本論』有斐閣）という見解を引用してこれを支持しました。これに対して異論はありませんでしたが、労働の強度は労働の生産性の増大（相対的剰余価値の生産）とともに生じる場合が多いこと、強まった労働が全産業に広がると、それは標準的な労働強度になるとの指摘があり、その通りだということになりました。 ・マルクスが、資本主義的生産が廃棄された社会においては「必要労働は、他の事情が同じままであれば、その範囲を拡大するであろう。なぜなら、一面では、労働者の生活諸条件がもっと豊かになり、また彼の生活上の諸要求がもっと大きくなるからである。他面では、こんにちの剰余労働の一部は、必要労働に、すなわち社会的な予備財源および蓄積財源の獲得に必要な労働に、算入されるであろう」と書いていることに関して、剰余労働は社会主義（共産主義）社会においても存在するのかどうか、レポーターから問題提起が行われました。 これに対しては、予備財源や蓄積財源は剰余生産物でありこれは将来の社会でも欠かせない、これを獲得する労働は剰余労働なのであるから、その意味では剰余労働は無くならない、という一つの見解が紹介されました。この見解を支持し、「剰余労働の一部は」となっていて剰余労働が残るように読めるとの意見が出されましたが、しかしマルクスが書いているように、この労働は必要労働に算入されるのであって、将来の社会では全ての労働が必要労働になる、従って剰余労働といった観念そのものも無くなるのではないか、との反論がなされました。結論は出ませんでしたが、いずれにせよ将来の社会において必要労働は拡張され、それは「諸個人の自由な精神的および社会的な活動のために獲得される時間部分」を十分に保障すること、予備フォンド（基金）といわれるものは社会の全ての成員に属するものであることが確認されました。 ・マルクスは「労働の自然的必要性（必然性）」とか「労働の普遍性」という言葉を使っているが、どういう意味なのかとの質問が出されました。二つの言葉はほぼ同じ意味で使われているのではないか、その意味は社会を維持するためには社会の成員は必ず労働＝物質的生産を担わなければならないということ、を意味しているのではないか、ということになりました。なお、「労働の普遍性」がフランス語版では「手の労働の普遍化」となっていることが紹介されました。 第１６章 剰余価値率を表わす種々の定式 本章では、剰余価値率を表す様々な定式が示されます。まず第３篇第７章で明らかにされた式が示されます。 ◎剰余価値／可変資本＝剰余価値／労働力の価値 ＝剰余労働／必要労働 ところが古典派経済学においては、 剰余労働／労働日＝剰余価値／生産物価値（実質的には価値生産物） ＝剰余生産物／総生産物 という式が見出されます。 これは、資本と労働の関係が協同関係であるかのように偽るものである、とマルクスは喝破しています。 つぎに、剰余価値率を表すもう一つの式が示されます。 ◎剰余価値率＝不払労働／支払労働 この支払労働とは必要労働に、不払労働は剰余労働に相当します。なぜ支払労働なのかというと、資本家は、労働者に労働力の価格を前貸しし（支払い）、その代わりそれと同じ価格の生産物を手に入れるからであり、不払労働というのは、剰余労働の部分つまりこの労働力の流動化を無償で（支払うことなく）手に入れるからです。マルクスは、資本とは「本質的に不払労働に対する指揮権である」「資本の自己増殖についての秘密は、資本が他人の一定量の不払労働に対し処分権を持つということに帰着する」と強調しています。 本章では特に質問・意見は出されませんでした。 （雅）  |