2月24日(土)に、第2巻第2篇第20章「単純再生産」の第12節「貨幣材料の再生産」を学習しました。今回の要約と検討内容は次のとおりです。
第12節 貨幣材料の再生産
【要 約】
マルクスはここで、今まで取りあげられていなかった一つの契機を問題にしようとする。それは貨幣材料の再生産の問題である。
金の生産は金属生産一般と同様部門〔1〕に属する。年々の金生産を30と仮定し、その価値が20c+5v+5mに分かれるものとする。ここで、20cは〔1〕cの他の要素と交換され、v+mは〔2〕cの要素、すなわち消費手段と交換されるべきものである。20cと〔1〕cの他の要素との交換については、マルクスは、「もっとあとで考察されなければならない」と書いているが、エンゲルスも指摘しているように、その説明は『資本論』の中には見当らない。
マルクスは、資本主義社会が必要とする貨幣材料が地理的に限定された場所で生産されている事実を指摘しながら、それを資本主義的生産の内部に移しかえて説いている。その理由は次のように説明されている。資本主義的生産はおよそ外国貿易なしには存在しないが、外国貿易は、ただ、国内生産物を使用形態や現物形態の違う物品で置き換えるだけで、価値比率には影響を及ぼさない。すなわち生産手段と消費手段という二つの部類が互いに入れ替わる場合の価値比率にも、またこれらの部類のそれぞれの生産物の価値が分けられる不変資本、可変資本及び剰余価値の比率にも、影響を及ぼさない。だから、年々再生産される生産物価値を分析するときに外国貿易を持ち込むことは、ただ混乱を招くだけであり、それはまったく捨象されなければならない。したがって、ここでは金も年間再生産の直接的要素として取り扱われるべきで、交換によって外から輸入される商品要素として取り扱われるべきではない。
5vについていえば、どの産金業(この部門を〔1〕gと呼ぶ)も労働力を買うことから仕事を始める。〔1〕gの資本家は、既に流通していた貨幣5vで賃金を支払い、労働者はその賃金で部門〔2〕から消費手段を買う。部門〔2〕はその貨幣で〔1〕gから金材料を買う。その際、〔2〕が〔1〕gから2だけの金を買うとすれば、2vは〔1〕gに従来から流通している貨幣で還流する。しかし〔2〕がそれ以上〔1〕gから金を買わなければ、〔1〕gは還流した2vに加えて3v分を自分の生産した金を貨幣として用いることで労働力を購入し、再生産を再び開始することができる。
〔1〕gの資本家が最初労働者に支払った5vの賃金は、〔1〕gの労働者から〔2〕に支出されるが、〔1〕gには2vしか還流しないので3vは〔2〕に留まっている。ところが〔2〕はこの金を生産手段として必要としないのだから、この分は〔2〕cから〔2〕mへ移されて剰余価値の一部として蓄蔵され、その反対に、それに照応する商品価値が〔2〕mから〔2〕cに〔1〕への販売分として移されなければならない。
5mについては、〔1〕gの資本家は、直接それを流通に投じて〔2〕cから消費手段を買う。〔2〕cでは〔1〕gから支払われた金は一部は材料として使用され、それ以外は〔2〕mに移され、蓄蔵貨幣として積み立てられることになる。
結局、単純再生産の場合でも、そこでは言葉の本来の意味での蓄積すなわち拡大再生産は排除されているとはいえ、貨幣の積み立て、または貨幣蓄蔵は、必然的に含まれているということが明らかとなる。
このような積み立ては、流通貨幣の摩滅分を差し引いてもなお毎年新しく繰り返されるのだから、資本主義的生産を考察する時に出発点となる前提、すなわち再生産の始まる際に商品交換に対応する量の貨幣が資本家の手中にあるという前提は、ここで説明がつくことになる。
マルクスはさらに、トゥックに対してなされた反対論――結局は資本家階級が一般に貨幣を流通に投ずる源泉と見なされなければならないのに、どの資本家も年間生産物の中から剰余価値を貨幣で引き出すということ、すなわち、自分で投げ入れるよりも多くの貨幣を流通から引き出すことがどうして可能なのか――に対して、既に第2巻17章で明らかにした回答を概括して再論している。この問題は、結局、資本家階級の手中、又は一般に社会の内部にある貨幣総量の一部分が資本家たちの収入を流通させるということに帰着する。しかし、ここでは剰余価値の貨幣化の考察に際しての困難の源泉が取り上げられる。すなわち、それは、資本家を資本の人格化として見れば彼が剰余価値の消費のために貨幣を流通に投じるようには見えないこと、また、資本家は剰余価値を無料で享受するのでなく、年々の生産物の等価を支払っているかに見えること、の二つである。
【検 討】
1.対外貿易は「価値の割合には影響を及ぼさない」の意味が問題となりました。これについては、マルクスが書いているとおり、単純再生産を想定すれば、国内生産物を外国の生産物と取り替えるだけであり、「生産手段と消費手段」又は「不変資本と可変資本と剰余価値」の割合は不変であるということであろうということになりました。
2.マルクスは「金の生産は金属生産一般と同じく部門〔1〕に属する」としていますが、これに対しては、金の生産部門は第〔1〕部門にも第〔2〕部門にも属さないといった異論があることが紹介されました。
3.マルクスは、「どの産金業もまず労働力を買うことから仕事を始める。自分で生産した金でではなく、現に国内にある貨幣の一部分でそれを始める」と書いているが、なぜ「自分で生産した金」ではないのか、これは創業時を想定しているのか、という疑問がだされましたが、あまりはっきりはしませんでした。
4.マルクスは、産金業(〔1〕g)の労働者が〔2〕に支払った5vのうち2vのみが、〔1〕gからの金材料の購入に充てられるとしており、「もし〔2〕がそれより他には〔1〕〔g〕から〔金〕材料を買わなければ、〔1〕〔g〕は自分の金を貨幣として流通に投ずることによって〔それを受け取った労働者は〕〔2〕から〔3v分を〕買う」と書いているが、これは次年度のことであることが確認されました。また、ここでは、〔1〕gは〔2〕が買ってくれなくとも自ら生産した金で再生産を再び開始することができることをマルクスは示そうとしたのではないかという意見が出されました。
5.「この貨幣〔上記の3v分〕は全部〔2〕cから〔2〕mに、移されなければならないのであって、その代わりにそれに相当する商品価値が〔2〕mから〔2〕cに〔〔1〕への販売分として――新日本新書版〕移されなければならない」の意味が問題となりました。移るという言い方はわかりにくいということですが、マルクスが書いているとおり、単純再生産では「全商品生産物〔2〕cが生産手段〔1〕(v+m)と交換されなければならない」のだから、〔2〕mにあったのでは〔1〕とは交換できない、すなわち〔2〕が生産手段を購入するためには3が〔2〕cに移らねばならないからということだろうということになりました。
6.上記の〔2〕cから〔2〕mに「移されなければならない」という点に関しては、井村喜代子氏らが、こうした「移し替え」は再生産表式分析の原則を破るものだという反論を唱えている(『資本論体系』)ことが紹介されました。
7.〔1〕gと〔2〕との交換についてのマルクスの説明は分かりにくいものですが、報告者から宮川彰氏が『資本論第2・3巻を読む』(上)で図解していること、また『資本論講座』3(青木書店)において山本二三丸氏が、マルクスが言及していない〔1〕と〔1〕gとの交換も含めて、かなり詳細に解説していることが紹介されました。両者とも第〔1〕部門の価値構成を4000c+1000v+1000m、第〔2〕部門のそれを2000c+500v+500mとしていますが、第〔1〕部門に〔1〕gの20c+5v+5mが含まれるのか否かが問題となりました。宮川氏の図解では含まれるように見える(20c+5v+5mをかっこの中に入れているので)、他方山本氏の解説では含まれないように見えますが、必ずしも明確にはなりませんでした。ただ、山本氏の解説でも〔1〕(v+m)+〔1〕g(v+m)と〔2〕cの間では相互補填の関係は成り立っていることが確認されました。
(孝)
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