| 第９２回 第２巻第２０章「単純再生産」第１０節「資本と収入――可変資本と労賃」 |
| １２月２３日（土）に、第２巻第２篇第２０章「単純再生産」の第１０節「資本と収入――可変資本と労賃」を学習しました。 第２０章 単純再生産 第１０節 資本と収入――可変資本と労賃 【要 約】 一方にとって資本であるものは他方にとって収入であるという一部の経済学者の見解は、部分的には正しいが一般的に提起されると間違いである。マルクスは、この節で、その見解の部分的な正しさの基礎をなす事実的諸関係をまとめ、その見解のよって立つ根拠の誤りを明らかにする。 可変資本は資本家の手中では資本として機能し、賃労働者の手中では収入として機能するという見解を見てみよう。可変資本はまず貨幣資本として資本家の手中にあるが、そのままでは労働力への転換可能性によってのみ可変資本であり、現実の可変資本となるのは、それが労働力に転換されて生産資本の構成部分となってからである。そうなると資本家の可変資本の貨幣形態として機能した貨幣は、労働者の手中では労賃として、収入として機能することになる。可変資本が資本家にとって資本として、労働者にとって収入として二重に機能するのではなく、貨幣が、可変資本の貨幣形態として、また収入の貨幣形態として機能するのである。 さらに一方にとって不変資本〔２〕ｃであるものが他方にとって可変資本〔１〕（ｖ＋ｍ）、すなわち収入になるという見解を見てみよう。まず〔１〕ｖと〔２〕ｃとの交換において、労働者は労働力を部門〔１〕の資本家に売って労賃の形態で支払われた貨幣を受け取る。労働者は、この貨幣で、部門〔２〕から消費手段を買う。部門〔２〕の資本家は、その貨幣によって部門〔１〕から生産手段を購入する。部門〔１〕の資本家は、還流した貨幣によって、その再生産過程を開始しうる。この間、部門〔１〕の資本家は、いつでも可変資本を自分の手に持っている。すなわち、最初は貨幣資本として、次には自分の生産資本の要素として、その後では自分の商品資本の価値成分として、最後に再び貨幣として。したがって、可変資本は何らかの形態で資本家の手中にとどまるのであり、それが誰かの収入になるということはできない。収入に分解するのは、貨幣に転化した労働力の価値すなわち労賃である。 しかし労賃が収入として支出されることによって、可変資本１０００〔１〕ｖ、５００〔２〕ｖがふたたび貨幣資本として再現されるということは、年間生産物の転換過程における一つの重要な事実である。 【検 討】 １．マルクスは「資本主義社会を未開人から区別するものは、シーニアの考えるように、収入すなわち消費手段に分解することのできる（転換されることのできる）ような成果を何も自分にもたらさない労働をある時間支出することが未開人の特権であり特性であるということではな」いとして、シーニアの「未開人が弓を作るとき、彼は一つの労働に従事するのであるが、彼は節欲を行なうのではない」という見解を引用していますが、この関連が問題になりました。結局、本文とこの引用の関連はあまりハッキリしませんでした。とは言え、シーニアの「節欲」説はデタラメであるが（『資本論』第１巻第２２章参照、シーニアは資本＝節欲と捉えている）、彼の論理からすれば未開人も弓矢を作っている（生産手段の生産）以上、彼らもまた「節欲」を行うのだ、ただ彼らは時間の消費に無関心なだけである、というのがマルクスのシーニア批判の趣旨ではないか、という意見が出されました。 ２．「可変資本〔２〕ｖは、不変資本２０００〔２〕ｃと同じに、消費手段として再生産されている。前者も後者も、収入には分解しない。収入に分解するものは、どちらの場合にも労賃なのである」について質問が出されました。可変資本も不変資本も「消費手段として再生産されている」ということは、収入の実現のために消費手段があると思われるのに「収入に分解しない」とはどういう意味なのか、と。〔２〕部門の生産物は消費手段という物的形態をとっているが、その可変資本と不変資本は資本である限り収入ではない（貨幣、生産要素、商品という形態をとるが資本家の手中にとどまる）、だが消費手段が労働者によって購入されるとそれらは収入に分解する（収入としての労賃が消費手段という形態に転化する）ということではないか、ということになりました。 （孝）  |