| 第９０回 第２巻第２０章「単純再生産」第６節「大部門〔１〕の不変資本」 及び第７節「両大部門における可変資本と剰余価値」 |
| １１月２６日、第２０章「単純再生産」の第６節、第７節の学習会を行いました。 第２０章 単純再生産 第６節 部門〔１〕の不変資本 【要 約】 ※単純再生産の表式 〔１〕 4000ｃ＋1000ｖ＋1000ｍ＝6000 生産手段 〔２〕 2000ｃ＋ 500ｖ＋ 500ｍ＝3000 消費手段 これまでの考察で残されていた第１部門の不変資本価値を表わす4000ｃ（現物形態としては生産手段）は、この部門で生産的に消費された生産手段の価値が再現したものであり、価値としては「前の年にこの過程に入った」もので、この年に生産されたものではない。 4000ｃは、この部門内部の各資本家によって相互に交換され、この部門で消費された生産手段を補填し、充用されていく。その際、各資本家が直接に自己の生産物を再び生産手段として充用する（自己補填）こともあるが、そうでない場合でも、この部門の他の資本家によって生産されたものが充用される（相互補填）のだから、結局この部門の内部でその場所を変えることによって処理される。 資本主義的生産のもとでは、この交換には貨幣が使用されるが、この貨幣は以前にもみたように、はじめ流通に投じた資本家の手許に還流する。仮に生産が社会的（社会主義的）であるとすれば、この場所変換は貨幣を介した交換としてではなく、計画的な分配として行われる。 【検 討】 （１）自己補填の例としてマルクスは、「穀物が穀物生産に、石炭が石炭生産に、鉄が機械の形で鉄生産に、等々」としているが、「鉄が機械の形で鉄生産に」は、違う生産部面での相互補填ではないかという疑問が出ました。マルクスは自己補填が行われる同じ「生産部面」を、「個々の事業経営」を越えた広い意味でとらえているようだが、厳密に規定するほどのことでもない、ということで解決しました。 第７節 両部門の可変資本と剰余価値 【要 約】 単純再生産のもとでは、年々生産される消費手段の総価値＝〔２〕（ｃ＋ｖ＋ｍ）は、第２部門で年間に生産された新価値＝〔２〕（ｖ＋ｍ）に、第１部門で年間に生産された新価値＝〔１〕（ｖ＋ｍ）を加えたものに等しい。なぜなら、〔２〕ｃ＝〔１〕（ｖ＋ｍ）であり、部門をまたいで置換され、補填されるからである。従って、単純再生産では、年々生産される消費手段の総価値が、社会的労働によって年間に生産される新価値の総額（価値生産物の総額）に等しい、ということになる。 しかし、このことは、第２部門の生産物の総価値が、第２部門で生産された新価値に等しいことを意味しない。総価値は（ｃ＋ｖ＋ｍ）であり、新価値は（ｖ＋ｍ）だからである。一方、第２部門の総価値は（ｃ＋ｖ＋ｍ）であるのに、社会的には〔２〕ｃは〔１〕（ｖ＋ｍ）と交換されるのだから、第２部門の総価値は両部門の ｖ＋ｍ を合わせたものに還元され、結局、第２部門の年間生産物の価値が ｖ＋ｍ に分解されることになる。 アダム・スミスが年々の生産物の価値はｖ＋ｍに分解されるとしたドグマは、年間総労働が生み出した新価値を問題にする限り根拠があるが、年間生産物を問題にすれば誤っている。 社会的労働は、必要労働と剰余労働に分かれ、生産される価値も可変資本（ｖ）と剰余価値（ｍ）に分かれる。どちらも労働者が生産過程で生産した価値であり、単純再生産ではその全てが消費手段と交換される。しかし、社会的労働の全てが消費手段の生産に振り向けられているわけではなく、マルクスの例では全体の三分の一が費やされているだけなのに、どうして「社会的労働日全体の価値生産物」を、この消費手段の購入にあてることができるのか、という謎が生まれる。この謎は、三分の二が振り向けられた生産手段〔１〕（ｖ＋ｍ）と置き換わることのできる消費手段〔２〕ｃが存在していること、新価値に等しい既存価値が存在していることから、「簡単に解」くことができる。 この〔１〕（ｖ＋ｍ）と〔２〕ｃとの交換は、今年の労働日と過去の労働日との交換であるが、このことは、社会的総生産が、過去の労働の生産物である生産手段なしには成り立たないことを示している。 【検 討】 （１）〔１〕（ｖ＋ｍ）と〔２〕ｃとの交換を、マルクスは「この年の労働時間と前の年の労働時間との交換である」とした点について、報告者は「前の年」ということを強調しましたが、これは、生産手段が一年で全て消費され、補填されるという前提の中で言えることで、数年にわたって使用され価値を移転する機械などを想定すれば、「過去の」と広く理解したほうがよいのではないかと思われました。 このことは、【要約】の最後にあげた、「社会的総生産が、過去の労働の生産物である生産手段なしには成り立たない」という内容のより深い理解と関連しています。即ち、人類社会の営みが、過去の労働の成果の上に成立しており、さらに、現在の労働の成果が将来の社会を支えることをも示しているからです。 （康）  |