| 第７５回 第２巻第１５章「資本前貸しの大きさにおよぼす回転時間の影響」第２，３節 |
| ４月８日、新しい参加者を交えて、第２巻第２篇第１５章「資本前貸しの大きさにおよぼす回転時間の影響」の第２節、第３節の学習会を行いました。 第２節 労働期間が流通期間よりも大きい場合 【要 約】 前節に続いて、労働期間と流通期間の長さの違いに伴う資本の回転速度や資本投下量への影響を考察している。最初に投下される資本と、労働期間を中断させないために流通期間に追加的に投下される資本がいかに機能するかが検討される。固定資本や剰余価値については度外視し、流動資本だけを考察の対象としている。 労働期間と流通期間が同じであった前節の例では、労働期間を中断させないために流通期間に追加的に投下される資本は、交替して機能するだけで、交錯する（入り混じる）ことはなかった。交錯は、還流する資本がまたがった労働期間で機能することで周期的に生じ、その際、資本の一部分が次の労働期間の開始まで潜在的な資本として貨幣形態に拘束されることを資本の遊離と呼ぶ。 最初に投下された資本と、追加的に投下された資本を合わせた前貸総資本の回転数（年間の）は、それぞれの資本の回転額（独立した資本としてみた場合の回転数に資本額をかけたもの）を前貸資本の合計で割ることによって算出される。 マルクスは、労働期間が流通期間の単純な倍数である場合（２対１）と、そうでない場合（５対４と７対２）を検討し、前者の場合には、第一節の場合（１対１）と比べ回転が速くなったと指摘している。そして、どの場合にも、一労働期間の終わりには追加の資本と同じ大きさの貨幣資本が遊離すると結論する。 【検 討】 （１）ここでは特に論議されるような問題はありませんでしたが、報告者が用意した各事例の図解が正確なものではなく、追って訂正版を作成することになりました。 第３節 労働期間が流通期間よりも短い場合 【要 約】 次に労働期間が流通期間よりも短い場合を検討する。まず流通期間が労働期間の倍数になっている場合は、倍数分の資本が規則的に交替して機能し、資本の遊離は生じないこと、次に正確な倍数になっていない場合については、労働期間の倍数をこえる流通期間の運転に必要な資本額だけが遊離することが明らかとなる。 ここまでの考察方法について、まず、労働期間と流通期間が変わらないものとしたことは、流通期間が回転や前貸資本量に及ぼす影響を確かめるために必要なことで、たとえ変動があったとしても結論の妥当性に問題はないとする。 さらに、固定資本を度外視したのは、前記の影響を確かめるここでの問題と、流動資本の何回もの回転をまたいで機能する固定資本は関係がないからであるとする。 【検 討】 （１）各事例は図解によって明瞭に理解されましたが、最後のパラグラフ中の「〔流動資本と固定資本が〕違うのはただ次の点」として、「流動資本の各回転期間中の個々の労働期間の長さが違うのにしたがって、固定資本の……〔価値移転が〕大きいこともあれば小さいこともある」とした箇所で、報告者は、固定資本が更新されるまでの（流動資本の）回転数が決まっていれば、労働期間と固定資本の価値移転は反比例するとしました。 しかし、検討の結果、固定資本が更新されるまでの回転数は決められておらず、労働期間の長短に対応して固定資本は損耗し、それに正比例して価値移転すると“素直に”理解した方が良いと確認されました。 （２）また、続く文中で、流動資本と固定資本の“違い”として、「流通期間の長さに応じて、固定資本から生産物に移されたこの価値部分の貨幣形態での還流が速くなったり遅くなったりする」ことをあげているように読みとれるが、流動資本の還流も同様であって、“違い”と理解すべきでないと確認されました。 （３）不破哲三氏が、マルクスが本章で指摘するような資本の遊離は「普通の工場の経営」ではあり得ない、「一つの“錯覚”」だとしている点も検討されました。 報告者は、図解によってマルクスの回転論と不破氏の回転論を示しました。マルクスは一定の固定資本に対応した流動資本を前提とし、労働期間と流通期間が追加流動資本や前貸総資本に与える影響を条件を変えながら考察している。しかし不破氏は、一定の固定資本に対応した流動資本ではなく、それを何組かに増やしていけば遊離がおきないとするもので、そもそも前提が違っていると指摘しました。 マルクスが課題としたのは、流通期間の変化によって資本一般が受ける影響を、典型的な類型ごとに明らかにすることでした。個々条件の違う個別資本が受ける影響は、マルクスが示した類型の組み合わせや、その延長上の派生的なものであって、不破氏のように、一つの事例をもってマルクスは誤りだとするのは正しくないとしました。 （康）  |