| 第７４回 第２巻第１５章「資本前貸しの大きさにおよぼす回転時間の影響」第１節 |
| ３月２５日（土）に、第２巻第２篇第１５章「資本前貸しの大きさにおよぼす回転時間の影響」の第１節「労働期間が流通期間に等しい場合」までを学習しました。今回の要約と検討内容は次のとおりです。 第１５章 資本前貸しの大きさにおよぼす回転時間の影響 【要 約】 本章では、資本の回転期間に占める労働期間と流通期間の関係が論じられる。マルクスは、労働期間と流通期間の色々な組合せを例示しながら前貸資本量の変動を論じている。 マルクスは次のような仮定を設ける。すなわち、１．労働期間＝９週間、２．流通期間＝３週間――したがって回転期間＝１２週間、３．週当たり投資量＝１００ポンドである。 資本の流通は次のように進む。すなわち９００ポンドの投下資本は９週間後に製品となり、市場に出る。３週間の流通期間を経過して１３週目から生産が再開される。したがって、労働過程は流通期間の３週間だけ休止する。 しかし、３週間の労働期間の遊休は、資本主義的生産にとっては許されないことであり、それを防止して連続的生産を確保する必要がある。その防止の方法には次の二つがある。 （１） 生産規模を縮小して週当たり投資量を１００ポンドから７５ポンドに切り下げる。そして、最初に６７５ポンドの資本Ⅰを投じ、９週間たって第１労働期間が終わり流通期間に入ったところで、残りの２２５ポンドの追加資本Ⅱを投下する。それによって３週間の間第２の労働期間を連続的に機能させる。そして、資本Ⅰは３週間後に回収されるので、そのうち４５０ポンドを資本Ⅱに追加して第２の労働期間を完了し、さらに資本Ⅰの残り２２５ポンドを投じて第３の労働期間を連続させる。 この方法は、生産規模の縮小によるのであるから、固定設備の縮小を伴う。しかし、その縮小はつねに可能であるとはかぎらない。なぜなら、資本の生産過程には技術的に要求される最小規模があるからである。そこで次の第二の方法が問題になる。 （２） 生産規模を不変とすれば、９００ポンドの資本Ⅰの投下で開始される第１労働期間の終了とともに、３週間の生産の連続のために追加資本Ⅱ３００ポンドを準備しなければならない。したがって、投資額は１２００ポンドになるが、しかしその４分の１にあたる３００ポンドの資本Ⅱは、第１労働期間中はさしあたり投下されない準備資本として待機する。 この後マルクスは、労働期間と流通期間の組合せの別例として、労働期間５週間、流通期間５週間のケース、及び労働期間６週間、流通期間３週間のケースの二つの例をあげて検討する。そして、その上で以上三つの例を次のように総括している。 １． 労働期間と流通期間が等しい第二のケースを除けば、一般的には資本Ⅰと追加資本Ⅱは途中から交錯し、両者は一緒になって流通する。 ２． 流通期間中は資本が遊休するが、その間連続生産を確保するために必要な追加資本は、回転期間に占める流通期間の割合によって決まる。 ３． 生産期間が労働期間より長いかどうかによっては、以上の考察の結果は変化しない。追加資本はあくまでも回転期間に占める流通期間の比率によって決定されるからである。 ４． 前貸資本は、一部は生産用在庫に転化され得るが、他の一部は労賃の支払いのために貨幣形態で現存しなければならない。 連続生産が実現されたとしても、全資本が常に生産過程で生産資本として機能するわけではない。資本の一部は必ず流通資本として機能するのであり、だから資本Ⅰに対して資本Ⅱが追加的に投資されなければならず、貨幣形態での一時的遊休も生じてくる。ところが、経済学者の多くは、連続生産の事実を見て、生産過程で機能するのは資本の一部であるということを忘れてしまい、貨幣資本の存在の意義を見落とす。 第１節 労働期間が流通期間に等しい場合 労働期間５週間、流通期間５週間とすると、資本Ⅰと資本Ⅱは１年を５１週とした場合、次のように回転する。つまり資本Ⅰは１年の終わりに５＿２／３の回転期間を終了する。したがって、年間の回転額は５＿２／３×４５０＝２５５０ポンドである。同様に、資本Ⅱは５＿１／６回転期間を完了し、回転額は５＿１／６×４５０＝２３２５ポンドである。それゆえ、前貸総資本（資本Ｉ＋資本Ⅱ）９００ポンドの回転数は、（２５５０＋２３２５）／９００＝５＿５／１２回転になる。要するに、総資本の回転数は、年間に流通させられる総価値額を前貸総資本額で割った値になる。 なお、資本Ⅰと資本Ⅱとは、この場合、交錯せず、交互に交代して流通するので、互いに自立した資本とみなせ、社会的資本の回転にも同じ計算が当てはまる。 【検 討】 １．冒頭で「この章と次の第１６章では、回転期間が資本の価値増殖に及ぼす影響を取り扱う」とあるが、実際には剰余価値は無視されており、したがって価値増殖への影響は論じられていないことが指摘されました。 ２．「９００ポンドの原資本の機能と、９週間の労働期間の終わりに新しく前貸しされて第１の労働期間の終了後に中断なく第２の労働期間を開始する３００ポンドの資本の機能とは、第１の回転期間では明確に区分されているか、または少なくとも区分されることができるが、これに反して第２の回転期間の経過中にはこれらの機能は互いに入り混じっている」の部分の「入り混じっている」の解釈が問題になりました。これについては、学習会後の議論の中で次のように整理されました。すなわち、２つの資本の機能とは、①原資本として労働期間に機能すること、及び②追加資本としてその流通期間を埋めることである。第１回転期間においては、資本Ⅰ（９００）が①の機能を、資本Ⅱ（３００）が②の機能をそれぞれ果たし明確に区別されるが、第２回転期間においては、環流した資本Ⅰのうち６００は①の機能を果たし、残りの３００は第３労働期間の最初の３週間（第２労働期間の流通期間中）に②の機能を果たす。一方第２労働期間＋流通期間を経て資本Ⅰ（６００）と資本Ⅱ（３００）が一緒に還流し第３労働期間の４週目から（９週目まで）①の機能を果たす。このように、資本ⅠとⅡの機能は、第２回転期間の途中から第１回転期間のようには明確に区分できなくなっていく。 ３．労働期間５週間、流通期間５週間、したがって回転期間１０週間と仮定されている第２例の場合は、第１例や第３例のような資本の遊離はないことが確認されました（本文では説明されていませんが）。 ４．「商品資本の流通期間中に働く資本は、……資本Ⅱと同じものではないが、その価値は同じであり、前貸総資本の同じ可除部分をなしている」の意味が問題となりました。これについては、第１例及び第３例の場合還流した資本Ⅰから遊離した資本３００は、追加資本Ⅱと同額であるが、還流した資本から遊離したものであるという意味でⅡと「同じものではない」、また、流通期間中に働く資本としては前貸総資本に対して「同じ」割合をなす、という理解でよいだろうということになりました。 ５．流動可変資本すなわち労働力について「同じ資本価値が二重に現れる」と説明されているがどういう意味かが問題になりました。これについては、マルクスが説明しているとおり、労働力への支払いは週末になされるので、労働力に投下される資本は、一方では貨幣としてまだ資本家の手にあるのに、他方では労働力が、すなわちその貨幣が転換される商品が、既に生産過程で働いているという意味（つまり、資本家の手中にある可変流動資本の価値と生産過程で働いている労働力商品の価値が「同じ」という意味）であろうということになりました。 （孝）  |