| 第６篇「労賃」第１７章「労働力の価値または価格の労賃への転化」前半 |
| ２０１４年最初の学習会は、新参加者２名に常連メーバーも全員が揃い、幸先の良いスタートとなりました。初学者も多く、基本的な概念を確認しながら進めました。 第６篇「労賃」第１７章「労働力の価値または価格の労賃への転化」前半 第６篇では、労働者にとって身近で、日々の生活にとって欠くことのできない生活の糧となる労賃（賃金）について考察されます。労賃の本質的な規定については、すでに第２篇「貨幣の資本への転化」の中で与えられていました。労賃の本質は労働力の価値であって、その貨幣表現が賃金です。労働者が賃金と引き換えに売り渡すのは労働力という商品なのです。しかし、日常的な現象（「ブルジョア社会の表面」）では、労働力が売られるではなく労働が売られていて、労賃は「労働の価値」「労働の対価」として現われ、労働日の全部が支払労働であるかに見えます。こうした外観上の矛盾を解明することがこの篇の第１の課題です（第１７章）。労賃の本質が明るみにされれば、現実の様々な形態の賃金形態によって隠されている搾取関係もまた明るみになります。そのことを時間賃金、出来高賃金といった具体的形態を通して考察することが第２の課題です（第１８、１９章）。 （１）マルクスはまず、「労働の価値」「労働の価格」という表現がいかに矛盾しているかを指摘します。 一般の商品であれば、その価値は「その商品の生産に支出された社会的労働の対象的形態であ」り、そしてその大きさは「労働の大きさ（労働時間の長さ）」によって規定されます。では、“労働という商品”の価値、つまり「労働の価値」を規定しようとすれば、どうなるか。「十二時間労働日の価値は……十二時間から成っている一労働日に含まれている十二労働時間によって」規定されるということになりますが、これでは“十二時間労働の価値は、十二時間労働の価値だ”という、「ばかげた同義反復」になってしまいます。 ・報告者は、冒頭の一文「ブルジョア社会の表面では、労働者の賃金は労働の価格として、すなわち一定量の労働に支払われる一定量の貨幣として、現われる」の「現われる」という文言は、ここでは《そのように見えるのだが、実際は違う》という意味で使われていて、本章でも何カ所かでこの意味で使われており、『資本論』を読む際には注意すべき文言だと前置きしました。 ・新参加者から、価値とは「その商品の生産に支出された社会的労働の対象的形態である」という難解な表現について質問が出されました。価値概念は本章の直接の課題ではありませんが、一定の議論の中で、価値の実体とは労働であり、抽象的人間労働（無差別な単なる労働）が結晶（対象化）したもので、流動状態の労働ではないこと、商品生産とは自家消費のための生産ではなく私的所有（私的労働）に基づく社会的生産であって、価値とはその私的労働が社会的総労働の環であることを実証する形態であること、等々が確認されました。 （２）現象にとらわれると、「労働を商品」とみなしてしまうが、労働が市場で売られるためには、自立的存在として商品の形で存在しなければなりません。しかし、労働そのものは流動状態であって、生産現場ではじめて発動できるのですから、市場でその存在を商品として現わすことはありません。 匿名氏の論争の書である『経済学における或る種の用語論争の考察』は、一般の商品は市場で売買される時と買われて実際に使う時とで物的に違わないが、労働という商品はそれとは違い、「労働は、労働がつくり出されるより以前に、市場にもっていかれる」（新日本出版）、つまり実際に行われる労働と、市場で売買される労働とは違うと述べ、古典派経済学者達が「労働を商品と呼ぶ」ことは正しくないと批判します（注２２）。 ・「もし労働者が労働に独立の存在を与えることができるとすれば、彼が売るものは商品であって労働ではないということになるであろう」の一文の解釈をめぐって議論になりました。「もし労働者が労働に独立の存在を与えることができるとすれば」、労働が商品として「独立の存在」を持ったということになり、「彼が売るものは商品」ではなく労働ということにならないか、という疑問が発端となりました。 英語版は「But, could the labourer give it an independent objective existence, he would sell a commodity and not labour.」で、邦訳と違いはなく、仏語版でも同じでした。 議論の結果、「労働者が労働に独立の存在を与えることができるとすれば」とあるが、この表現は接続法であって（英語版は確かに接続法になっている）、労働者は労働には独立の存在を与えることが出来ないことを言っている、したがって労働者が売ることが出来るのは労働ではなく、「独立の存在を与えること」ができる、商品となり得るものでなければならない、ということを導き出そうとしている（「労働力」ということになりますが、ここではまだそのことは明かにされません）、ということになりました。 ・報告者は、匿名氏は「事実上、市場で売られているのは実際の労働ではなく、労働力（労働する能力）であると言っているように思われる」としましたが、匿名氏は、労働価値説を否定するような人物で、労働ではなく労働力が商品だという理解があったわけではなく、古典派経済学者の論争の矛盾をついているにすぎない、という補足する意見がありました。 （３）労働が商品として売られるということを、生きた労働が貨幣（対象化された労働）と直接に交換されるという意味であるとすると、賃労働による資本主義的生産を廃止することことになります。しかし、等価交換を前提にすれば、一日の生きた労働と、それが結晶した分の貨幣額が交換されるのですから、資本家は剰余価値を得ることができません。他方で不等価交換を前提すれば、それは価値法則を廃止することになってしまいます。この交換が意味することは、「賃労働によって立つ資本主義的生産そのものを廃止する」か、価値法則を廃棄することであって、成り立つはずもありません。 「より多い労働とより少ない労働との交換」を、「対象化された労働」（貨幣〔賃金〕）と「生きた労働」（実際の労働）との形態的相違から導き出すことによっては、剰余価値も不等価交換も説明することはできないのです。 ・資本主義の下では、「対象化された労働と生きている労働とが直接に交換される」ことなどあり得ないが、資本主義的生産を廃止した社会主義では両者が「直接に交換される」という含意がここにはあるように感じられる、そのように理解しても構わないかとの問題提起がありました。 マルクスは『ゴータ綱領批判』で、資本主義から生まれたばかりの共産主義社会（いわゆる社会主義社会）は資本主義の母班（働いた分と同じだけ受け取る権利を持つという）を受け継いでいるとした後、「個々の生産者は、彼が社会に与えるものを――控除したあと――同じだけとりもどす。……彼がある形態で社会に与えたのと同じ量の労働を、他の形態と交換するのである」と述べています。つまり、ここで言われている「対象化された労働と生きている労働とが直接に交換される」のは、「資本主義的生産そのものを廃止」した社会主義で実現されることで、そこでは賃金や商品交換を媒介にせず、直接に労働時間による交換が行われるということが、示唆されているのではないか、というものでした。マルクスがそれを意図して「直接の交換」という表現を使ったかは分かりませんが、このような問題を想起させる文章ではあります。 ・「資本主義的生産を基礎としてはじめて自由に発展する価値法則」とあるが、その意味について質問がありました。 マルクスは、（資本主義的生産ではない）単純商品生産における商品交換から価値法則を導き出しましたが（第１章「商品」）、現実には資本主義的生産の発展とともに、社会的制約や制限なしに価値法則が全面的に支配するようになるということだと説明されました。 ・注２３にある、Ａ・スミス『諸国民の富』のウェークフィールド版で、ウェークフィールドが注として「労働を一つの商品として取り扱い、また労働の生産物である資本を別の一商品として取り扱う場合、もしこれらの二つの商品が等量の労働によって規制されるとすれば」（つまり等価交換されるとすれば）、「過去の労働が……現在の労働と同量のものと交換されることになる」が、「労働の価値は、他の諸商品との関係では、……等量の労働によっては決定されない」について、報告者は「スミスの価値論の弱点を突いている」としましたが、これは需要と供給（労働者と資本との比率）によって賃金が決まるという学説を唱える研究者たちに対するコメントであって、スミスの見解への批判ではないとの指摘がありました（「翻訳:ウェイクフィールドのスミス『国富論』註解」がネットから入手できます）。 ・「より多い労働とより少ない労働との交換」を、「対象化された労働」と「生きた労働」との形態的相違から導き出すやり方について、「商品の価値は、その商品に現実に対象化されている労働の量によってではなく、その生産に必要な生きている労働の量によって規定されるのだから、ますますばかげたものになる」と述べています。この説明の論理が難解で、報告者は「その商品に現実に対象化されている労働の量」とは、直後の一文によれば六時間分だが、それは社会的平均的に必要とされる労働の量ではなく、生産力の上昇によって今では「その生産に必要な生きている労働の量」は三時間になり、この商品の価値量を規定するのは社会的に必要な労働の量であること、例えそれ以上の労働時間が現実にかかったとしても価値量が増えるわけでない、つまり、こうした個別的な生産上の事情から剰余価値、不等価交換を説明することは「ばかげたものなる」ということだとしました。 また別の参加者からは、この文章は一見すると「（商品の価値は）その商品の生産に支出された社会的労働の対象的形態である」という先の規定と対立するように読めるが、そうではなく、あくまで価値の量的規定に関する記述であると理解すべきである、との補足意見が出されました。 （４）「労働の価格（価値）」というものが概念的にも理論的にも成り立たないことを明らかにしたうえで、マルクスは結論を出します。市場で直接に貨幣所持者（資本家）に相対するのは、労働ではなくて労働者です。市場で実際に売られているのは労働力（労働するための肉体的、精神的な能力、ある技能や技術で労働する能力）であって、「生きている労働」（実際の労働）が売られているのではありません。「生きている労働」は、商品市場ではなく、生産過程においてはじめて発動するのです。「労働は価値の実体であり内在的尺度ではあるが、それ自身は価値をもってはいない」、価値をもっているのは、労働ではなく、労働力（労働する能力）なのです。 次回は、ではなぜ労働力ではなく労働が売られているように現象するのか、そのことが究明されます。 （康）  |