第4篇第13章「機械と大工業」第3節「機械経営が労働者に及ぼす直接的影響」後半
 関東地方の梅雨が明けた7月6日、第13章「機械と大工業」第3節の残り部分を学習しました。

第13章「機械と大工業」第3節「機械経営が労働者に及ぼす直接的影響」

b.労働日の延長〔続き〕


 機械の採用の初期には、機械所有者が使用する労働は自乗された(高められた)労働に転化し、資本家に特別剰余価値をもたらす。資本家はこの時とばかり、労働日延長を熱望する。

 機械の使用は、資本にとって剰余価値率を高めて剰余価値を増やす手段なのに、剰余価値の源泉である労働者数を減少させるという矛盾を現出させる。それだからこそ資本家は、搾取される労働者の減少を労働日の延長で補おうとする。こうした傾向への労働者の抵抗は、婦人・児童労働が労働市場に多数投入され、資本に服従せざるを得ない過剰な人口が作り出されることでくじかれてしまう。

 こうして、機械は労働日の習慣的、自然的制限をくつがえすという、近代産業の歴史における注目すべき現象が生まれる。。

 機械は、生産物の生産に必要な労働時間を短縮する手段であるにもかかわらず、資本のもとでは、労働日延長のための最も有力な手段に一変してしまうのだ。

1.「労働日の延長」の最後で、機械についての古典古代の知識人の見解と、俗流経済学者バスティアマカロックらの近代的見解を対比させています。マルクスは、ブルジョア社会を自然的制度として美化する俗流経済学者が、知ったか振りをして古典古代の知識人を批判しているのを、皮肉っているようですが、難解な言い回しもあって理解に苦しみました。皮肉の背景として、多神教と一神教であるキリスト教との宗教的観念の相違を念頭に置く必要があるようです。また、何度も出てくる「彼ら」がどちらを指しているのかも判っていないと、訳が分からなくなります。新日本出版訳注によると、「彼ら」は古典古代人としており、その観点で全体を整理してみました。

《古典古代には本格的な機械などなく、穀物をひく水車がある程度でしたが、ギリシア時代の詩人・哲学者は、自動機械のようなものを夢想し、それによって労働が軽減し、奴隷も解放され、人間性が開花するように描きます。マルクスはこれに対して、機械の有益性を見てはいるが、奴隷制に寄生する知識人が奴隷の解放を口にできるのは、神の下での平等を説くキリスト教徒ではない、異教徒(多神教徒)だからだと、その偽善性を皮肉っています。
 俗流経済学者も、古典古代の知識人が経済学やキリスト教を何一つ理解せず、機械が労働日の延長のための最も確かな手段だということも分かっていないと、知ったか振りをします。資本家的立場に立つ俗流経済学者は、機械の有益性には目もくれず、労働者の奴隷状態を正当化し、免罪するためにキリスト教の教義を持ち出すのですが、マルクスはそれを、奴隷制に寄生する古典古代人は「キリスト教的な器官」を欠いているから、奴隷制を覆い隠せないのだと、逆説的に批判しているのです。》

2.また、同じ箇所の注156で、「アンティパトロスの詩は、ちょうど前にあげた分業に関する引用文と同じに、近代的見解にたいする古代的見解の対立を特徴づけるもの」としていますが、具体的にどの引用文なのか、当日は分かりませんでした。

 調べてみたところ、12章「分業とマニュファクチュア」第5節「マニュファクチュアの資本主義的性格」に該当するところがありました。そこでは、マニュファクチュア時代に出現した経済学は、社会的分業をマニュファクチュア的分業の立場からのみ考察して、低廉な商品を多量に生産する手段としてみた、つまり「量および交換価値」を強調したのに対して、古典古代のホメロス、トゥキディデスらの著述家は、「もっぱら質および使用価値に固執する」と二つの見解を対比させています。

c.労働の強化

 機械経営の発展とともに労働日が延長されたが、それへの社会の反作用として標準労働日が制定された。この労働日の強制的短縮は、資本にとって機械体系をさらに発展させる刺激となる一方、労働者に対しては労働の強化を強い、同一時間内の労働支出は増大させる契機となった。労働量は、今では単に外延的に労働時間によって計られるだけでなく、内包的な大きさによっても計られるようになった。

 機械の運転速度の加速化、一人当り機械の持台数の増加等によって、労働強度の増大が進んでいったが、この労働強度の増大は、労働の支出量の増大をともなうという意味では労働日の延長と同じ意義をもつ。しかし、他方では、労働の強化は、労働生産力の向上と類似する性格をもつ。すなわち、労働強度の増大によって労働日は不変のまま剰余労働が増大し、必要労働と剰余労働の比率が変化するからである。

 十二時間労働法の下で、労働強化は限界が来て、生産力の増大も不可能と思われたが、機械の改良がさらに進み、十時間労働法以後も資本は発展し続けた。

1.この項の最初のところで、報告者より、《絶対的剰余価値相対的剰余価値の概念的な区別について、マルクスは第十章「相対的剰余価値の概念」で、「労働日の延長によって生産される剰余価値を私は絶対的剰余価値と呼ぶ。これにたいして、必要労働時間の短縮とそれに対応する労働日の両成分の大きさの割合の変化とから生ずる剰余価値を私は相対的剰余価値と呼ぶ」(原頁334)としています。では、労働の強化による剰余価値の生産は、絶対的剰余価値の生産に含まれるのか、あるいは相対的剰余価値の生産に含まれるのかという疑問がわきます。労働の強化を労働時間の実質的な延長(つまり絶対的剰余価値の生産)と理解するのか、労働の強化による生産力の増大で必要労働時間が減少する(つまり相対的剰余価値の生産)と理解するのかの相違とも言えます》と問題提起がありました。

 実は、二番目の段落の中で、標準労働日の法制化で労働日の延長が困難になると、資本は一方で機械のさらなる改良に励んで労働の生産力の増大(相対的剰余価値の増大)に励むが、「それと同時に、相対的剰余価値の性格に一つの変化が現われてくる。……同じ時間内の労働支出の増大、より大きい労働力の緊張、労働時間の気孔のいっそう濃密な充填、すなわち労働の濃縮を、短縮された労働日の範囲内で達成できるかぎりの程度まで、労働者に強要することになれば、事態は変わってくる」と、マルクスは労働の強化を相対的剰余価値の生産の方法としてみなしています。

 この点について参加者より、森田成也著『資本と剰余価値の理論』(作品社)によると、上記のとおりマルクスは『資本論』では労働強化による剰余価値の生産を相対的剰余価値に位置づけているが、1861〜63年草稿の段階ではそれを絶対的剰余価値生産に位置づけたり、相対的剰余価値の生産に位置づけたりするなど不統一だった(一貫していなかった)ということだ、そして森田自身は、労働強化による剰余価値の生産を相対的剰余価値に位置づけることに反対し、「絶対的剰余価値生産の第二形態」として位置付け直している、との紹介がありました。関連して、労働強化は労働時間の実質的延長なのだから、労働強化による剰余価値の生産は直接的な形での労働搾取の拡大として、絶対的剰余価値生産のなかに位置づけられるほうが、感覚的にピッタリくるとの発言がありました。

 労働強化を絶対的あるいは相対的のどちらに分類するかいうこと自体は重要ではなく、本来の絶対的剰余価値生産と相対的剰余価値生産との関連を明らかにする方が重要ではないかという意見、森田成也はマルクスの「剰余価値理論の再構築」を唱えて独自の剰余価値論を体系化している、したがって彼の理論に対する検討が必要ではないか、といった発言がありました。

2.注157の「生産部門が違えば労働の強度にも相違が生ずる。この相違は、すでにアダム・スミスが明らかにしたように、一部は、それぞれの労働種類に特有な福次的事情によって相殺される」とありますが、スミスは具体的にどのように言っているのか、相殺の意味は何か、といった疑問が出されました。当日は解明できませんでしたが、調べたところ、『諸国民の富(国富論)』第一編第十章第一節「職業そのものの性質から生じる不平等」(岩波文庫第一分冊292頁)と思われます。

 スミスは、労働価値説に立ちつつ、職業によって賃金に差があることをいかに説明するかについて以下のように述べています。

 「わたしが観察しえたかぎりでは、つぎの五つが、ある職業における少額の金銭的利得をうめあわせ、そして他の職業における多額のそれを相殺する必要な事情なのであって、すなわち、第一に、もろもろの職業そのものの快不快、第二に、その習得の難易および習得費の大小、第三に、これらの職業における就業の恒久性の有無、第四に、これらの職業の従事者におかれるべき信任の大小、第五に、これらの職業において成功する可能性の有無、がこれである。(以下五点について個別に考察している)」

 スミスは通俗的な概念と卑近な個別の事情から出発していますが、要するに熟練度や強度など種々違う「不平等」な労働量を、いかに平均的な労働量に還元するか(それは賃金の高低によって埋め合わされる、あるいは相殺される)を考察しています。マルクスにあっては、労働の強度は複雑労働の抽象的人間労働への還元と同様の問題として考察していますが、スミスにも共通する問題意識があったことが分かりました。

3.上記引用した注157の続きは、「しかし、価値尺度としての労働時間への影響が生ずるのは、ここでもまた、内包的な大きさと外延的な大きさとが同じ労働量の二つの正反対で互いに排除し合う表現として現われるかぎりでのことである」となっています。これはどういう意味なのかとの質問が出されました。

 これは労働強化が行われると、その労働はより大きい労働量に還元されなければならない、つまり「『外延的な大きさ』としての労働時間の尺度と並んで、今度は密度の尺度が現われる」の注です。労働日と労働の強度との関係が相反する限り密度の高い労働の平均労働への還元ということが問題になるが、両者が両立する場合、すなわち労働が強化されても労働日が短縮されない場合は、強化された労働の平均労働への還元という問題は生じない、ということが言われているものと思われますが、なぜそういうことが言えるのか、そもそもマルクスはそう指摘することで何を言わんとしているのか分からず、未解決の問題として残されました。

(康)