| 第１６６回/第２巻第３編第２０章「単純再生産」第１０節「資本と収入――可変資本と労賃」その４ |
| ５月２５日（土）に第２０章「単純再生産」の第１０節「資本と収入 可変資本と労賃」の続きをやりました。本節は今回が４回目でしたが、何とか読み終えることができました。 第２０章「単純再生産」第１０節「資本と収入 可変資本と労賃」（第４回） 前回は「その年の再生産の色々な要素の転換を研究しようとするならば」（原書443頁）で始まる第27段落の冒頭部分の議論に時間が取られてしまい（＊）、この段落はやり残してしまいました。そのため、今回はこの段落の続きから始めました。 ＊前回議論になったのは、マルクスの再生産論では社会的総生産物の諸転換がどの時点でどのように行なわれると想定されているのかということでした。今回、前回の議論を踏まえて再度議論をしたのですが、これは本報告の末尾で触れたいと思います。 １、年間生産物の可変資本部分の転換には、前貸しされた可変的貨幣資本の還流と再生産された労働力の復帰がともなう この段落以降、マルクスは、年間生産物の可変資本部分の転換が、資本家による労働者への労賃の支払いと労働者の消費手段への支出等によって媒介されていることを、具体的に明らかにしようとしています。 社会的再生産が正常に進行するためには、流通過程を通じて諸生産物が必要な諸部門に再配置されるだけでなく、労働力も再生産されて労働市場に再登場しなければなりません。労働市場は商品市場とは別です。労働力の労働市場への再登場の条件は何でしょうか？ 労働者は生産過程で「剰余価値の他に自分の労働力の価格の等価を商品で供給し」、その“代価”として「彼は自分の労賃をポケットにもって」います。労賃の支出では労働者は「常にただ商品（消費手段）の買い手として現われ」ます（原書443頁）。 「他方、年間生産物は再生産（草稿は「新生産」）の全ての要素を含んでいなければならず、生産資本の全ての要素、したがってまたことにその最も重要な要素である可変資本を回復しなければならない。そして、実際にわれわれが見たように、可変資本については転換の結果として次のようになるのである」（同前） 「商品の買い手として、自分の労賃の支出によって、また買った商品の消費によって、労働者は、自分が売ることのできる唯一の商品である労働力を維持し、再生産する。すなわち、この労働力を買うときに資本家が前貸しした貨幣がその資本家の手に帰ってくるように、労働力も、この貨幣に転換できる商品として、労働市場に帰ってくるのである」（同前） 資本家のもとで労働力の購買のために貨幣資本として機能した可変資本は彼にもとに帰ってきますが、これに付随するように労働力の方も再び販売しうる状態で労働市場に戻ってきます。 このことは500Ⅱｖおよび1000Ⅰｖのどちらにおいても確認できることですが、後者の場合は、その転換過程に二つの部門が絡んでいます。 「資本家Ⅰの側には貨幣での1000ｖ――これに対して、労働者Ⅰの側には1000の価値ある労働力があり、したがって、全再生産過程Ⅰがまた新たに始まることができる。これが転換過程の一方の結果である。／他方、労働者Ⅰの労賃の支出は、1000ｃだけの消費手段をⅡから引きあげ、こうしてそれを商品形態から貨幣形態に転化させた。Ⅱは、Ⅰから商品＝1000ｖを買うことによって、その消費手段をこの貨幣形態からⅡの不変資本の現物形態に再転化させ、これによってⅠにはその可変資本価値が再び貨幣形態で還流する」（原書444頁） 「可変資本Ⅰは三つの転化を行なうのであるが、これらの転化は年間生産物の転換では全然現われないか、またはただ暗示的に現われるだけである」（同前） マルクスは、Ⅰの可変資本が取る形態に注目してその転換を辿っています。 （１）第一の形態は、貨幣形態での可変資本です。この貨幣は労働力に転換されますが、この転換そのものは労働力の売買ですから、商品交換としては現われません。しかしその結果、労働者階級Ⅰは1000の貨幣を携えて商品販売者Ⅱに相対することになります。 （２）第二の形態は、「可変資本として機能する唯一の形態」すなわち労働力あるいは労働そのものです。この形態は生産過程だけに属するので、年間生産物の転換には現われません。 （３） 第三の形態は、可変資本が生産過程の結果のなかに自己を実証した形態です。それは年間価値生産物すなわちⅠ（1000ｖ＋1000ｍ）＝2000Ⅰ（ｖ＋ｍ）です。1000ｖは創造された価値の半分に過ぎません。この商品形態での1000ｖは商品資本の可変価値部分ですが、それ自体は可変資本とは言えません。これが可変的な貨幣資本になるのは、ⅠｖがⅡｃに対して販売されることによってです（労働力の再現がともなうことも必要）。 「全てこれらの転変が行なわれるあいだ、資本家Ⅰはいつでも可変資本を自分の手の中にもっている。（1）最初は貨幣資本として。（2）次には自分の生産資本の要素として。（3）そとあとでは自分の商品資本の価値部分として、すなわち商品価値として。（4）最後に再び貨幣として、であって、この貨幣には労働力が、すなわちこの貨幣が転換できる労働力が、再び相対するのである」（原書445頁）。 ２、可変資本はいつでも何らかの形態で資本家の手の中にあるのだから、それが誰かにとっての収入に転換されるとは決して言うことができない マルクスは、以上のことから次のような結論を導き出しています。 「可変資本はいつでも何らかの形態で資本家の手の中にあるのだから、それが誰かにとっての収入に転換されるとは決して言うことができないのである。商品での1000Ⅰｖは、むしろⅡに売られることによって貨幣に転換されるのであって、このⅡのためにそれはⅡの不変資本の半分を現物で補填するのである」「収入に分解するのは、可変資本Ⅰ、つまり貨幣での1000ｖではない。この貨幣は、労働力に転換されてしまえば、可変資本Ⅰの貨幣形態としては機能しなくなる……労賃として受け取られた貨幣が労働者階級の手の中で経験する様々な転換は、決して可変資本の転換ではなくて、貨幣に転化したこの階級の労働力の価値の転換である」（同前） 可変資本は貨幣→生産要素（労働力）→商品資本の一部分→貨幣というように形態を変えて行きますが、資本として形態を変えるだけであって資本家は資本そのものを手離すわけではありません。確かに貨幣は労働者の手に移るのですが、それは可変資本が収入に転化したことを意味しません。労働者が労働力を販売したからこそ貨幣が彼の手に移ったのです。収入に転換するのは労働力の価値であって、労働者の手に渡った貨幣は収入の貨幣形態（労働者の収入）として消費手段に支出されます。 これは、「資本－収入転化」把握の例として示された「（１）可変資本は資本家の手の中では資本として機能し、賃金労働者の手の中では収入として機能する」（原書437頁）という第一の観念に対する、年間の生産物の転換の視点からの反論（結論）だということができます。 ３、資本家が労働者に労賃を支払ったあとでもその貨幣が彼らの貨幣だという妄想を抱くのはなぜか？ 「労賃として受け取られた貨幣が労働者階級の手の中で経験する様々な転換は、決して可変資本の転換ではなくて、貨幣に転化したこの階級の労働力の価値の転換である。それは、ちょうど、労働者がつくり出した価値生産物（2000Ⅰ（ｖ＋ｍ））の転換がただ資本家の所有する商品の転換であるだけで労働者には何の関係もないのと同じことである。しかし、資本家は――そして彼の理論的通訳である経済学者はなおさら――、労働者に支払った貨幣が相変わらず彼すなわち資本家の貨幣だという妄想からなかなか抜け出ることができない。もし資本家が金生産者であれば、可変価値部分――すなわち彼のために労働の購買価格を補填する商品での等価――そのものが直接に貨幣形態で現れるのであり、したがってまた、還流という回り道を通ることなしにまた新たに可変貨幣資本として機能することができる」（原書445頁）。 マルクスは、労働者による労働力の販売と労賃の取得は、通常の商品取引と何ら変わらないと言います。労働者は労働力という彼の商品を売った代価として貨幣を得るのですから、この取引の結果、この貨幣が労働者のものであることは明らかです。ところが資本家（およびその代弁者の経済学者）は、労働者の手に渡った貨幣であっても資本家の貨幣であるとの妄想を持つのはどうしてでしょうか？ ここに金生産者の事例が引き合いに出されているのは何故でしょうか？ Ⅰ部門の資本家が、労働者に支払った後でもその貨幣が彼のものだと思い込むのは、貨幣が還流してくるということに目を奪われているからだ、との発言がありました。この点について、少し考えてみたいと思います。 金生産者が出てくるのは、事態を本質的に把握するためだと思われます。金生産者の場合は、マルクスの説明からも明らかなように、金生産物で労賃が支払われます。そして労賃として支払われた金生産物は金生産者である資本家のもとには戻って来ません。ここでは労賃の原資が生産物のｖ部分であることが明瞭に現われています。これとは違い、Ⅰ部門では自らの生産物で労働力の代価が支払われるわけではありません。貨幣で支払われます。この貨幣はⅠｖが販売されることを見越して支払われるのです。その意味ではⅠｖは労賃の原資なのですが、そのことは金生産者の場合とは異なって直接的には現われません。労賃の原資は本質的には彼らが生み出したⅠｖにあるのですが、この貨幣が最初に資本として現われ、そして再び資本家のもとに還流することに惑わされて「労働者に支払った貨幣が相変わらず彼すなわち資本家の貨幣だという妄想」が生じるというわけです。 500Ⅱｖについてはどうでしょうか？ 「500ｖそのものが労働者の消費にあてられるべき商品として存在するのであって、この商品を労働者は、総労働者として見れば、自分が労働力を売った相手である同じ総資本家から直接に再び買うのである。資本Ⅱの可変価値部分は、その現物形態から見れば、大部分が労働者階級の消費にあてられるべき消費手段から成っている。しかし、労働者がこの形態で支出するものは、可変資本ではない。それは、労賃であり、労働者の貨幣であって、それがこの消費手段に実現されるというまさにそのことによって、それは資本家のために可変資本500Ⅱvをその貨幣形態で回復するのである」（同前）。 ここで述べられていることは、これまでも何度も確認してきたことです。分かりにくいのは、そのあとに続く文章です。 「可変資本Ⅱvは、不変資本2000Ⅱcと同じに、消費手段として再生産されている（草稿は「存在している」）。前者も後者も、収入には分解しない。収入に分解するものは、どちらの場合にも労賃なのである」（同前） 「前者も後者も、収入には分解しない」とはどういうことでしょうか？ ここでの前者と後者とは、可変資本Ⅱvと不変資本2000Ⅱcのことです。両方とも素材としては消費手段なのですから、収入に分解すると言っても構わないように思えますが、そうではないというのです。労賃が収入に分解すると言うのです。商品資本Ⅱのｃ部分（正確にはⅡｃの半分）とｖ部分は、労働者との取引の結果、労働者の手に渡ると労働者の収入になることは明らかです。つまり、ⅡｃもⅡｖも商品として販売された結果、収入に分解するのですが、労賃が転換したものだという訳です。「収入に分解しない」とは、ⅡｃもⅡｖも資本家Ⅱの手元で商品資本Ⅱの諸部分として存在している限り収入とは見なせない、ということだと思われます。 「しかし、労賃が収入として支出されることによって、一方では1000Ⅱcが、またこの回り道を通って1000Ⅰvが（草稿は「また…1000Ⅰｖが」が丸括弧になっている―引用者〕、また同じく500Ⅱvが、したがって不変資本も可変資本も（可変資本の場合には一部分は直接の、一部分は間接の還流によって）、再び貨幣資本（草稿は「可変貨幣資本」）として回復されるということは、年間生産物の転換における一つの重要な事実なのである」（原書446頁）とあります。年間生産物の転換と労働力の回復が社会的再生産の基本的条件なのですが、それを媒介する貨幣が前貸ししたところに還流してくること（可変資本の場合は貨幣資本として還流する）も、重要な条件だというのです。 以上で本節は終わりになります。本節はスミス流の「資本－収入」転化把握に対し最終的な決着をつけた箇所だとも評されたりするのですが、スッキリしたでしょうか？ ４、「生産過程に先行するまたは並行する流通過程」の意味するもの（マルクスの再生産論の前提・想定についての議論） 前回の学習会で問題になった第27段落の前半部分について再度論議しましたので、ここで触れます。 まず第一文の「その年の再生産（草稿は「年間再生産」）の色々な要素の転換を研究しようとするならば、過去の年間労働すなわちすでに終わった年の労働の結果をも（草稿には「も」はない）研究しなければならない」（原書443頁）ですが、これは本章の第一節「問題の提起」で述べられていることを要約して述べたものであることが確認されました。つまり社会的再生産の考察は商品資本の循環の形式で考察されなければならないということです。この循環で出発点になるのが前年の年間生産物です。これがこの年に持ち込まれ、この諸成分が流通を経て社会が必要とする諸部門に再配置されて、この年の生産要素や個人的消費の要素として消費され、その結果、この年の生産物として結実するということです。 そうなると、2000ⅡcとⅠ（1000ｖ＋1000ｍ）との交換が「この年の３分の２労働日とこの年以前に支出された３分の２労働日との交換であり、この年の労働時間と前の年の労働時間との交換である」（「この年」は新日本出版社版では「今年」と訳されています）という第７節の叙述と時制上の不整合が生じるとの議論が再燃しそうですが（前年の３分の２労働日と前々年の３分の２労働日との交換でなければならない、云々）、第７節は第２草稿の「貨幣流通媒介なしの叙述」の部分から採られており、したがって生産諸部分の転換がいつ行なわれるのか（年初なのか年末なのか等）ということは問題ではなく、本節との時制上の整合性を気にすることはない、との発言があり、特に異論はありませんでした。 「この年間生産物を生み出した生産過程は、われわれの後ろにあり、すでに過ぎ去っており、その生産物になってしまっている。まして、この生産過程に先行または平行する流通過程、潜勢的な可変資本から現実の可変資本への転換、すなわち労働力の売買に至っては、なおさらのことである」（同前）です。前半の、生産過程が生産物からみると過ぎ去っているというのは当然です。後半の「この生産過程に先行または平行する流通過程、潜勢的な可変資本から現実の可変資本への転換、すなわち労働力の売買に至っては、なおさらのことである」ですが、「生産過程に先行または並行する」するというのが「潜勢的な可変資本から現実の可変資本への転換」（労働力の売買）に限定されて言われているのか、それとも流通過程全般について言われているのかハッキリしない面がありますが、そのあとの展開では労働力の売買のことが取り上げられていることから、ここでは労働力の売買の過程だと理解しました。そのうえで問題になるのは、それが「生産過程に先行または並行する」とはどういう状態のことなのかということです。 労働力の売買（労働力商品の流通）が「生産過程に先行」するのは言うまでもありません。では「（生産過程に）並行する」とはどういう事態をいうのでしょうか？ 「労働市場はもはや当面の商品市場の一部分をなしてはいない。労働者はここではすでに自分の労働力を売ってしまっただけではなく、剰余価値のほかに自分の労働力の価格の等価を商品で供給した。他方、彼は自分の労賃をポケットにもっており、この転換では常にただ商品（消費手段）の買い手として現れるだけである」（同前） この文章だけではハッキリしないのですが、少し先で「資本家は、労働者の力がすでに長短の一定時間働いてからはじめて労働者に支払うのが常だから」（原書445頁）とあるので、労賃は後払いが想定されているものと考えられます。すると、次のような事態が考えられます。 〈前年の生産物が生産手段や消費手段の形でこの年の流通過程に入り込む。同時に労働者も週払いとか月払いといった形で雇われ、前年の生産物である生産手段と結合してこの年の生産に従事する。労賃は事後に支払われ、労働者がこれで前年の生産物である消費手段を購入する。〉 参考に第2草稿にある以下のような文章が紹介されました（＊）。なお、これは第2草稿の「媒介する貨幣流通の叙述」の箇所にある文章ですが、現行版には採用されていません。 ＊第2草稿では、部門Ⅰが消費手段生産部門になっています。この部門の価値構成は400ｃ＋100ｖ＋100ｍです。一方の第Ⅱ部門（生産手段生産部門）の構成は800ｃ＋200ｖ＋200ｍです。アンダーライン部分はマルクスの強調。 【つまり，この取引の終わりには，部門Iの資本は，ふたたび100ポンド・スターリングの貨幣を携えて部門Iの労働者に相対し，部門Iの労働者は，ふたたび100ポンド・スターリングの労働力の売り手として部門I の資本に相対するのである。だから，ここでのように，消費手段を生産する部門Iの資本が毎年1回だけ回転する場合には，今年の，たとえば1870 年の生産物は，来年の1871年の全年を賄うのに足りなければならない。 他方，1871年には1872年に必要なものが生産されることになるのであり，1870年には1869年の生産物が消費されたのである。この想定では，すべての生産物について，ただ，農産物の一部分にとって現実に生じていることだけが前提されている。こういう状況のもとでは，たとえば1870年に，この年の経過中に，部門Ⅰの資本家が労働者に100ポンド・スターリングを支払い，労働者がこれで，彼ら自身が前年の1869年に生産した消費手段の一部分を買い戻す。この購買によって100ポンド・スターリングは，1870年のうちに部門Iの資本家に還流する。部門Iの資本家は，ふたたび1871年に，この100ポンド・スターリングで労働者に支払いを行なう，すなわち労働者は，ふたたび1871年に，この100ポンド・スターリングと引き換えに，彼らが1870年に生産した消費手段の一部分で支払いを受けるのである。／今年に消費される消費手段の一部分は,実際には，つねに，前年から受け継がれた商品在庫として存在する。】(MEGA Ⅱ/11.S. 426. 16-33.大谷禎之介訳) ここでは消費手段生産部門の商品資本のｖ部分の転換が考察されています。この部門の資本回転は年1回だと想定され、労働者は、前年に生産された消費手段を消費しながら（消費手段は「前年から受け継がれた商品在庫として存在」する）、翌年の生産過程に従事するものとされています。 このような想定は、第８草稿から採用された本節の想定と基本的に同じように思えますが、そう断言するには材料が足りません。例えば資本の回転数の問題。この引用では年１回転と想定されていますが、たまたまこの箇所でそのように想定しただけなのでしょうか？ ちなみに、第1草稿では、第３章「流通と再生産」の冒頭の文章に「資本の回転は年1回であると前提しよう」（『資本の流通過程「資本論」第2部第1稿』199頁）とありますので、少なくとも第1草稿に限っては資本の回転が年1回であるという前提で展開されていることになりますが、この前提は後に書かれた第２草稿、第８草稿においても貫かれているのでしょうか？ これには、幾つかの意見が出されましたが、一つに集約するには至りませんでした。ここでは、出された意見をランダムに紹介するに留めます。 〈現実には回転数の異なる個別諸資本が存在し、それらが相並んで資本循環を描いて年間生産をしている。例えば、年初には前年の生産物である生産手段を使って生産されるが、年度途中になると、前年の生産物の生産手段だけでなくこの年の生産物である生産手段も使って生産が行なわれるようになったりする。それを集約・総計したのがＷ’（総商品資本＝社会的総生産物）なる。再生産表式ではその価値総額が9000になっている。使用価値としてはそのすべてがその年の生産物であるが、価値としてはその３分の２が前年の価値、３分の１がこの年の価値ということになる。再生産表式では、Ｗ’が年初に一括して転換を遂げるように見えるが、そういうことではない。〉 〈マルクスは、ケネーの経済表を、年間の無数の取引をたった５本の線に総括していると高く評価したが、再生産表式についても同じようなことが言えるのではないか。9000の価値をもつ前年の生産物があり、それが１年間かけて（部門内交換と部門間交換）生産部面と個人部面とに再配分され、これが消費されると同時に新たな生産が行なわれる、このようにして年末に総生産物に結実する、というイメージではないか。そうだとすると、あまりにも現実離れした想定のように思える。〉 〈再生産表式では、前年の生産物がその年の生産および消費の出発点になっている。つまりその年に消費（生産的消費と個人的消費）するのは前年の生産物である。このことさえ押さえられていれば、その生産物が年初に一挙に転換されるのではなく、一年間をかけて徐々に転換されると考えても問題はない。現実には回転期間の短い個別資本がいくらでもあり、その場合は今年の生産物である生産手段を生産要素として使用するのであるが、こうしたケースを前提にしてしまうと年々の再生産の考察という課題から離れてしまうことにならないか。年々の再生産という設定はマルクスの恣意ではなく、年々の再生産を問題にしたケネーやスミスに対応したものではないか〉 〈再生産表式では、資本が年に何回転しようが、その年の生産過程で使用される生産手段は前年の生産物だということが前提されている。そしてその年に生産された生産物は、翌年の生産と消費のための生産物だということになる。〉等々 （雅）  |