| 第１６１回/第２巻第３編第２０章「単純再生産」第８節「両大部門の不変資本」 |
| １２月２２日（土）に、２０１８年最後の学習会を開き、第２０章「単純再生産」の第８節「両部門における不変資本」を学びました。 第８節 両部門における不変資本 スミスはいわゆる「ｖ＋ｍドグマ」と呼ばれる見解（それは商品価値は諸収入から構成される、またはそれは諸収入に分解する、という形をとっています）を振りまきました。彼のこの見解は、年労働が生産手段の生産のためにも支出されるにもかかわらず、年労働の全体が消費手段の生産にのみ費やされるように見える、あるいは年間の社会的総生産物の価値が可変資本部分と剰余価値に分解するように見える、といった社会的再生産における外観を根拠とするものでした。 前節に引き続き、なぜこうした外観が生じるのかを、さらに社会的再生産の構造を分析することで明らかにしようというのが本節です。 １、社会的総生産物の価値と個別資本の生産物の価値構成は基本的に同じである 「総生産物価値９０００と、それが分かれて行く色々な範疇とについて言えば、その分析は、個別資本の生産物価値の分析以上に大きな困難を呈するものではなく、むしろこれと同じものである」（原書４２７頁） 社会的総生産物の価値が分かれていく範疇（カテゴリー）とは一体何でしょうか？ レポーターから、それはｃ・ｖ・ｍのことであり、個別資本の生産物がｃとｖとｍに分かれるのと同様に、社会的総生産物も同じ部分に分かれる、との説明がありました。 そこでマルクスは、社会的総生産物の全価値とそれが諸部分に分かれる価値を労働日に換算しています。 まず総生産物の価値９０００ですが、年労働日の価値表現が３０００なので、３年労働日になります。次に、その諸部分の考察が行われています。 例えば、不変資本部分は「さらに、この労働時間のうち、われわれが今その生産物を分析している一年間の生産過程以前に過ぎ去ったのは、部門Ⅰでは３分の４労働日（価値生産物４０００）であり、部門Ⅱでは３分の２労働日（価値生産物２０００）である。両方合わせて２つの社会的労働日で、その価値生産物は６０００である」（原書４２７頁）といった具合です。 「価値生産物」という言葉が出て来ますが、それは本来、生産過程で現実に新たに生産された価値部分すなわちｖ＋ｍ部分を意味します。ところが４０００Ⅰcや２０００Ⅱcを価値生産物だとされているのです（剰余価値だけの部分も「価値生産物」とされています）。調べたところ、草稿のこれらの箇所には価値生産物という言葉はなく、数字だけになっています。エンゲルスがなぜこの言葉を付け加えたのか不明ですが、本来の意味を曖昧にするという点で適切ではないように思います。もし付け加えるとするなら「価値表現」という言葉のほうが適切だとの発言がありました。 以上、各諸部分の考察を踏まえ、次のようにまとめられています。これを理解するのにどんな困難もありません。 「社会的生産物価値の不変資本部分（ｃ）。 この生産過程以前に支出された２労働日、価値表現＝６０００。 一年間に支出された必要労働（ｖ）。 年間生産で支出された半労働日、価値表現＝１５００。 一年間に支出された剰余労働（ｍ）。 年間生産で支出された半労働日、価値表現＝１５００。 年間労働の価値生産物（ｖ＋ｍ）＝３０００。 総生産物価値（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝９０００。」（原書４２７－４２８頁） ２、困難は諸価値成分とその物的諸成分とを比較するときに生じる ――社会的総生産物の諸部分を価値と使用価値との両面からの観察―― 「だから、困難は、社会的生産物価値そのものの分析にあるのではない。困難は、社会的生産物の諸価値成分（der Wertbestandteile des gesellschaftlichen Produkts）をその物的諸成分（seinen sachlichen Bestandteilen）と比較するときに生ずるのである」（原書４２８頁）。 この第二文は草稿と微妙に異なって、草稿は「困難は、社会的生産物の諸価値成分（der Werthbestandteile des gesellschaftlichen Produkts）を社会的生産物の諸成分（den Bestandteilen des gesellschaftlichen Produkts）そのものと比較するときに生ずる」となっている、との指摘がありました。要するに、エンゲルスは、草稿の「諸成分Bestandteilen」に「物的sachlichen」という言葉を加えて「物的諸成分」としたのですが、検討の結果、この修正は問題ない、むしろ分かりやすくしているということになりました。 本題に戻ります。社会的生産物の諸部分を分析してきたわけですが、実際、この分析自体にどんな困難もありませんでした。 マルクスは、「困難は、社会的生産物の諸価値成分をその物的諸成分と比較するときに生じる」というのですが、その意味は、両者の対応関係を理解すること自体が難しいということだと思います。具体的に見ることにしましょう。 「不変な、ただ再現するだけの価値部分は、この生産物のうちの生産手段から成っている部分の価値に等しく、この部分に具体化されている（「体現されている」―新日本出版訳）」（原書４２８頁） 「不変な、ただ再現するだけの価値部分」とは総生産物価値のｃ部分、すなわち再生産表式ではⅠｃおよびⅡｃの部分を指します。他方、「この生産物（社会的生産物―引用者）のうちの生産手段から成っている部分」とは、生産手段という形態を取っている生産物の価値、すなわちⅠ（ｃ＋ｖ＋ｍ）を指します。前者と後者の価値量は等しいので、前者は後者に「具体化されている」というのです。 この「具体化（体現）」とはどういう意味でしょうか？ これには納得できない（両者のうちⅠｃは重なるが、それ以外は別部分だから体現などできないという趣旨か？）との発言がありましたが、ここでは価値が問題にされているのだから、生産手段部門（Ⅰ）の生産物の価値と、全ての部門の生産物の不変資本部分（Ⅰｃ＋Ⅱｃ）の価値とは等量だということ、すなわちⅠ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰｃ＋Ⅱｃという意味以上ではないだろう、ということになりました。 同様に、「その年の新たな価値生産物ｖ＋ｍは、この生産物のうちの消費手段から成っている部分の価値に等しく、この部分に具体化されている」とは、Ⅱ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰ（ｖ＋ｍ）＋Ⅱ（ｖ＋ｍ）の意味になります。 ３、労働日全体が消費手段を結果とする労働様式だけから成っているように見える まずⅡ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰ（ｖ＋ｍ）＋Ⅱ（ｖ＋ｍ）ですが、これに数字を当てはめるとⅡ（２０００ｃ＋５００ｖ＋５００ｍ）＝Ⅰ（１０００ｖ＋１０００ｍ）＋Ⅱ（５００ｖ＋５００ｍ）になります。他方、Ⅰ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰｃ＋ⅡｃはⅠ（４０００ｃ＋１０００ｖ＋１０００ｍ）＝４０００Ⅰｃ＋２０００Ⅱｃになります。 このことからマルクスは、「３０００を価値表現とする年間総労働日全体は消費手段＝３０００の生産に支出され、この３０００には不変価値部分は少しも再現していないように見える」、他方「不変資本価値＝６０００は、消費手段とは全く違った種類の生産物である生産手段に再現するのであるが、しかし、社会的労働日のどの部分もこの新たな生産物の生産には支出されていないように見える」、結局「この労働日全体が、生産手段ではなく消費手段を結果とする労働様式だけから成っているように見える」（原書４２８頁）と述べています。 あるいは次のようにも言われます。「外観上では、消費された生産物量の３分の２は、――価値から見れば――、その生産に社会によって何の労働も支出されることなしに新たな形態で新たな生産物として再現するかのように見える」（同上）。年間の生産物量の３分の２の価値量は６０００になりますが、それが「社会によって何の労働も支出されることなしに」新たな形態で新たな生産物として再現するような外観が生まれるというのです。 このように「見える」だけであって、実際にはそうではありません。スミスはこの外観にとらわれてしまったという訳です。 ４、社会的生産物に見られる奇妙な外観は個別資本の生産物の場合には生じない ――個別資本の場合と社会的資本の場合との比較―― マルクスは、上述のようなことは個別資本の場合には生じないとして、具体例を挙げて考察を加えています。 ①「たとえば、資本家は機械製造業者であり、一年間に支出される不変資本＝６０００ｃ、可変資本＝１５００ｖ、剰余価値＝１５００ｍだとしよう。生産物＝９０００であるが、それを１８台の機械だとすれば、各１台＝５００である」（原書４２９頁）。このケースでは全ての生産物が同じ機械です。「全商品生産物は、一年間に機械製造に支出された労働の生産物であり、同じ種類の具体的労働と同じ生産手段との結合物である。したがって、生産物価値の色々な部分は同じ現物形態で現れる」（同上）。 したがって生産物価値の構成部分を、機械１２台には６０００ｃ、３台には１５００ｖ、３台には１５００ｍが含まれている、という具合に表わすことができます（６０００ｃ＝５００×１２台、１５００ｖ＝５００×３台、１５００ｍ＝５００×３台）（＊）。 ＊このような表現の意義と限界は、第１部第７章「剰余価値率」の第２節「生産物の比例配分的諸部分での生産物価値の表示」で確認することができます。 マルクスは注意を促しています。「この場合、明らかなことであるが、機械１２台の価値＝６０００ｃであるのは、この１２台に具体化されている労働はただ機械製造以前の過去の労働だけであって機械製造に支出された労働ではないからではない。１８台の機械を作るための生産手段の価値がひとりでに１２台の機械に転化したのではない」と。 「１２台の機械の価値（それ自体４０００ｃ＋１０００ｖ＋１０００ｍから成っている）は、１８台の機械に含まれている不変資本価値の総計に等しい」ので、全生産物の不変資本部分を１２台の機械として表わすことができるのです。したがって「この機械製造業者は、自分が支出した不変資本を補填して１８台の新しい機械の再生産に必要な不変資本を得るためには、１８台の機械のうち１２台を売らなければ」なりません。実際、彼は、１２台の機械が売れれば、機械や原料などに投じた不変資本が回収できるという具合に計算します。 「もし次のように考えれば事柄は不可解であろう。すなわち、充用された労働はただ機械製造だけから成っているのに、この労働の結果として、一方には１５００ｖ＋１５００ｍに等しい６台の機械が生まれ、他方には６０００ｃの価値額の鉄や銅や螺旋（ネジ）や調帯（ベルト）など、すなわち周知のように個々の機械製造資本家が自分で生産するのではなく流通過程を通じて補填しなければならない現物形態での機械の生産手段が生まれ、というように考えればである」（新日本出版訳のほうが意味を掴みやすいので、それを紹介します。「使用される労働が機械製造だけからなるにもかかわらず、その労働の結果として、もし一方には６台の機械＝１５００ｖ＋１５００ｍが生じ、他方には６０００の価値額の鉄、銅、ネジ、ベルトなど、すなわち、現物形態での機械のための生産諸手段――ご存知のように、個々の機械製造資本家が自分で生産するのではなく、流通過程を通じて補填されなければならないもの――が生じるとすれば、事態は不可解なものとなるであろう」）（原書４３０頁）。 実際には、生産の結果、９０００という価値の１８台の機械が生み出されるのであって、３０００（１５００ｖ＋１５００ｍ）の６台の機械（完成品）と６０００（ｃ）の生産諸手段（鉄・銅・ネジ・ベルト等の生産諸要素）という形で生産物が生み出されるわけではありません。もしこのように現われるとするなら、その不可解さは一目瞭然です。ところが「社会的年間生産物の再生産は、一見、このような不合理な仕方で行なわれるように見える」（同上）のです（この最後の一文は草稿にはないのですが、問題はなく、むしろ理解を助けるものだろうということになりました）。 言うまでもなく社会的総生産物にあっては、不変資本部分は、素材的には、生産手段という形態を取っている部分もあれば（Ⅰｃ）、消費手段という形態を取っている部分もある（Ⅱｃ）のです（可変資本と剰余価値の部分も同様）。 ②個別資本の生産物はそれぞれ何らかの現物形態（使用価値）をもっています。それが生産手段の形態をとっていると仮定します。例えばそれが種子のような場合は、生産物の一部は直接再び不変資本として機能しますが（自己補填）、もしそうでなければ、生産物の売買を通じて必要な生産要素（生産手段）に転化させられ、この転化によって新たな現物形態で再生産されます（他者の生産物による補填）。後者のケースがほとんどなのですが、個別資本にとってそのどちらであっても一向に構いません。 これに対して「社会的総資本の生産物の場合にはそうではない」と。「再生産の全ての物的要素（草稿は「社会的諸要素」）がそれらの現物形態のままでこの生産物（社会的総資本の生産物―引用者）そのものの諸部分をなしていなければならない。消費された不変資本部分が総生産によって補填されることができるのは、ただ、再現する不変資本部分の総体が、現実に不変資本として機能することのできる新たな生産手段の現物形態で生産物のうちに再現する限りのこと」（原書４３０頁）なのです。 分かりにくい文章ですが、要するに、社会的生産物の場合、生産手段という形態を取る生産物（Ⅰ）は、その姿態のままで社会的生産物全体の必要不可欠な構成要素を成していなければならず、それが消費された社会的生産物の不変資本部分を補填し再現するということです。それゆえ「単純再生産を前提すれば、生産物のうち生産手段から成っている部分の価値は、社会的資本の不変価値部分に等しくなければならない（Ⅰ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰｃ＋Ⅱｃ―引用者）」（同上）のです。 ③さらに両者の比較が行われます。 「個別に見れば」、「資本家が新たにつけ加えられる労働によって彼の生産物価値のうちに生産するのは、ただ彼の可変資本・プラス・剰余価値だけであって、不変価値部分のほうは、新たにつけ加えられる労働の具体的性格によって生産物に移される」（原書４３０頁）という、労働と生産物価値との関係があります。 これに対し「社会的に見れば」、「社会的労働日のうち生産手段を生産する部分（Ⅰ部門に支出される労働、社会的総労働の３分の２を占めます―引用者）」は「新たな不変資本」のほかには何も生産せず、「この部分は、ただ、生産的消費にはいって行くべき生産物だけ」を生産するので、「この生産物の全価値は、ただ、不変資本としてまた機能することのできる価値、現物形態での不変資本だけを買いもどすことのできる価値、したがって、社会的に見れば、可変資本にも剰余価値にも分解しない価値でしか」ありません。他方、「社会的労働日のうち消費手段を生産する部分（Ⅱ部門に支出される労働、社会的総労働の３分の１を占めます―引用者）」は「社会的補填資本のどの部分をも生産」せず、「この部分は、ただⅠとⅡとの可変資本価値と剰余価値とを実現するべき現物形態をもつ生産物を生産するだけ」（原書４３１頁）です。このように社会的労働日といっても、その労働がどこに割かれるかによって異なった結果が生じるのです。 以上、社会的資本の生産物は、個別資本のそれと比較されることによって独自の性格が浮き彫りになりました。 ５、社会的総生産物においても資本主義的性格を失わない 「社会的考察方法について語るとき、したがって、社会的資本の再生産とともに個人的消費をも含む社会的総生産物を考察するとき、人々は、ブルジョア経済学のまねをしたプルドンのやり方に陥って事柄を次のように見てはならないのである。すなわち、資本主義的生産様式の社会も全体として見ればこの独自な歴史的経済的性格を失うかのように事柄を見てはならないのである。逆である。その場合には問題は総資本家である。総資本家は、全ての個別資本家を一緒にしたものの株式資本として現れる。この株式会社は、誰も自分が投げ入れるものは知っていても自分が取り出すものは知っていないということを、他の多くの株式会社と共通にしているのである」（原書４３１頁） プルドンがブルジョア経済学のまねをして、資本主義的生産様式は全体として考察されるならその独自な歴史的経済的性格（資本主義的性格）を失うと考えたというのですが、実際に彼がどのように考えたのでしょうか？ ここでマルクスが総資本家を株式資本になぞらえていることから、プルドンの株式会社観と関係があるのではないかと思って、『哲学の貧困』を調べてみたという参加者から、そこにプルドンの師匠ともいえるイギリスの社会主義者ブレイの著書に株式会社を共産主義への一歩手前として美化する記述が見られる、との発言がありました（他にも、「財産（所有）は盗み」との彼の主張は、非歴史的見方の典型だとの発言がありました）。 総資本家すなわち「この株式会社は、誰も自分が投げ入れるものは知っていても自分が取り出すものは知っていない」とあります。本来の株式会社において出資者は当然ながら自分の投資額を知っています。しかし彼は、どれだけの配当を受けるかは分かりません。これと同じく、総資本家も、流通に何をどれだけ投げ入れるかを知っていても、流通から取り出すものは分からないというのです。無政府性のことをいっているのでしょうか？ いずれも推測のレベルを超えず、正確な理解のためには色々と調べてみなければなりません。 （雅）  |