第１６０回/第２巻第３編第２０章「単純再生産」第７節「両大部門の可変資本と剰余価値」
　１１月２４日（土）、１６０回目の学習会を開き、第２０章「単純再生産」の第７節「両部門における可変資本と剰余価値」を学びました。

第７節　両部門における可変資本と剰余価値

１、本節のタイトルについて

　改めて言うまでもなく、本章の節分けとタイトルの付与はエンゲルスによるものです。本節には「両部門における可変資本」というタイトルが付いています。このタイトルだと両部門の生産物の可変資本部分と剰余価値部分だけが考察の対象になっているように見えてしまう、しかし両部門の生産物がそれを生産する労働とどういう関係にあるかといったことや、Ⅰ（ｖ＋ｍ）部分とⅡｃ部分とが相互補填関係にあることからどういうことが言えるのかといったことが、スミスの「ｖ＋ｍドグマ」との関連で考察されているように思える、したがってこのタイトルが内容とピッタリと一致しているとは言い難い、との指摘がありました。これには特に発言がなかったのですが、先入観を持って読まないということではそのとおりだということでしょう。

　なお新日本出版社の新書版〔7〕には、このタイトルのところに＊マークが付いており、欄外に「＊〔本節は、草稿の「総商品生産物の配分による社会的再生産過程の媒介」と仮題される部分からとられている〕」と書かれています。これは訳注なのですが、後に発行された同社の上装本（訳文は新書版と同じ）では、この文章が削除されています。どうしてなのか思って、草稿（第2草稿―独文）のこの辺りを調べてみたのですが、このような仮題を見つけ出すことができませんでした。上装本を編集する際に、新書版のこの訳注が適切ではないと判断して削除したものと推測されます。

２、Ⅱ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰ（ｖ＋ｍ）＋Ⅱ（ｖ＋ｍ）

　「一年間に生産される消費手段の総価値は、一年間に再生産される可変資本価値Ⅱ・プラス・新たに生産される剰余価値Ⅱ（すなわちⅡで一年間に生産される価値）・プラス・一年間に再生産される可変資本価値Ⅰおよび新たに生産される剰余価値Ⅰ（すなわちⅠで一年間に生産される価値）に等しい」（原書423頁）。

　これを式にするとⅡ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰ（ｖ＋ｍ）＋Ⅱ（ｖ＋ｍ）になります。これを言い換えると「単純再生産という前提のもとでは（草稿にはこの文言はないのですが、この補足は適切だと思います――引用者）、一年間に生産される消費手段の総価値は、一年間の価値生産物に、すなわち社会的労働によって一年間に生産される全価値に、等しい」ということです。マルクスは同じ趣旨のことを、微妙に言い方を変えて繰り返し述べています。

　「社会的労働日は二つの部分に分かれる」。前者は必要労働部分であり、「これは一年間に1500ｖという価値を作り出し」ます。後者は剰余労働部分で、やはり同じく1500ｍという価値を作り出します。両者あわせると3000になります。これは「一年間に生産される消費手段の価値3000に等しい」ので、「一年間に生産される消費手段の総価値は、社会的総労働日が一年間に生産する総価値に等しく、社会的可変資本価値・プラス・社会的剰余価値に等しく、一年間の新生産物の全体に等しい」（原書423頁）ことになります。

　ここに「新生産物(Neuprodukt)」という言葉が出て来ますが、草稿では「価値生産物Werthprodukt」になっているとの指摘がありました。エンゲルスが書き換えたのだと思われますが、「新生産物」よりも、それがｖ＋ｍ部分であることを明確に示す「価値生産物」のほうが厳密であり、その方が適当であるとの意見が出されました。マルクスが誤記したわけでもないのに、なぜエンゲルスがこのような書き換えをしたのか理由が分かりません。新生産物という言葉は他の箇所にも出てくるのですが、本節の後段に出てくる新生産物(neues Produkut)(原書426頁後半)も、第８節に出てくる新生産物(Neuprodukt)(原書429頁)も、新たな現物形態（使用価値）の生産物という意味で使われているように思われます(したがって、その価値はｃ＋ｖ＋ｍになります)。ですから、同じ言葉が出てくるからといって早合点せずに、文脈からその意味を正確につかみ取る必要があるように思います。

３、年間の消費手段の全価値が、社会的年総労働日が形成する価値に等しいからといって、その全価値がこの部門(Ⅱ部門)で生産されたわけではない

　Ⅱ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅰ（ｖ＋ｍ）＋Ⅱ（ｖ＋ｍ）、すなわち年間に生産される消費手段の全価値が、社会的年総労働日が形成する価値と一致するからといって、「決して商品Ⅱすなわち消費手段の全価値が社会的生産のこの部門で生産されたのではない」（原書424頁）とマルクスは念を押しています。

　Ⅱの生産物(消費手段)の全価値（3000）は年間の社会的総労働日が形成する価値（3000）と一致するので、総消費手段の全価値が自らの部門だけで形成されているように見えるのですが、それは「Ⅱで再現する不変資本価値が、Ⅰで新たに生産される価値（可変資本価値・プラス・剰余価値）に等しいから」、つまりⅡｃ＝Ⅰ（ｖ＋ｍ）だからなのです。Ⅱの生産物のうちｖ＋ｍ部分については確かに自らの部門で形成されたのですが、ｃ部分はそうではありません。Ⅱ部門での生産はⅠ部門で生産された生産手段を使って行われ、その価値は不変資本価値として生産物（消費手段）に移転し生産物価値の一部分を構成するのです。だから「決して商品Ⅱすなわち消費手段の全価値が社会的生産のこの部門で生産されたのではない」ということになるのです。

　「それだから、Ⅰ（ｖ＋ｍ）は、Ⅱの生産物のうちその生産者（部門Ⅱの中の）にとって不変資本価値を表わす部分を買うことができるのである。それだから、Ⅱの資本家たちにとっては彼らの生産物の価値はｃ＋ｖ＋ｍに分かれるのに社会的に見ればこの生産物の価値がｖ＋ｍに分かれるのはなぜであるか、がわかるのである。すなわち、そうであるのは、ただ、Ⅱcがこの場合にはⅠ（ｖ＋ｍ）に等しく、社会的生産物のこの両成分がそれらの交換によってそれらの現物形態を互いに取り替え、したがってこの転換の後ではⅡcは再び生産手段として存在するがⅠ（ｖ＋ｍ）は反対に消費手段として存在するからに過ぎないのである」（原書424頁）

　ここにⅡ部門でなぜ生産を継続できるのか、またⅠ部門の労働者と資本家がどうして消費手段を入手できるのかが明らかにされています。

４、Ⅱ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅱ（ｖ＋ｍ）＋Ⅰ（ｖ＋ｍ）こそアダム・スミスのいわゆる「ｖ＋ｍ」ドグマが生じる一つの契機となった

　「まさにこの事情こそは、アダム・スミスが年間生産物の価値はｖ＋ｍに分解すると主張するきっかけになったのである」（原書424頁）

　スミスの見解は一面の真理を示すものでしかありません。年間生産物がｖ＋ｍに分解すると言い得るのは、一定の限界内においてです。つまり、それは「ただ年間生産物のうち消費手段から成っている部分（Ⅱ部門の年間総生産物）だけについて」言えるということ。

　それはⅡｃ＝Ⅰ（ｖ＋ｍ）なのだから、Ⅱ（ｃ＋ｖ＋ｍ）＝Ⅱ（ｖ＋ｍ）＋Ⅰ（ｖ＋ｍ）という意味で言えるということ。

　しかし、Ⅰ部門の生産物については、あるいは両部門の生産物を合わせた社会的総生産物については、いかなる意味でもこう言うことは出来ないこと、を忘れてはなりません（この点は第8節で論究されます）。

５、社会的労働日の一部分は「新しい不変資本の生産だけに……に支出される」とは？

　マルクスは、さらに続けて次のように述べます。

　「社会的労働日（すなわち一年中に労働者階級全体によって支出される労働）は、各個の労働日と同じに、ただ二つの部分に、すなわち必要労働と剰余労働とに分かれるだけであり、したがってまた、この労働日によって生産される価値もやはりただ二つの部分に、すなわち、可変資本価値、つまり労働者が自分自身の再生産手段を買うための価値部分と、資本家が自分自身の個人的消費のために支出することのできる剰余価値とに分かれるだけであるが、――それにもかかわらず、社会的に見れば、社会的労働日の一部分は、ただ新しい不変資本の生産だけに、すなわち、ただ労働過程で生産手段として機能するべき、したがってまた労働過程に伴う価値増殖過程では不変資本として機能するべき生産物の生産だけに、支出される」（原書424頁）と。

　「新しい不変資本の生産」とあります。不変資本が生産過程で生産要素（生産手段）になるというのなら分かりますが、不変資本が新しく生産されるとは一体どういうことなのでしょうか？

　マルクスは言います。「われわれの前提によれば、社会的労働日全体は3000という貨幣価値で表わされ、その３分の１の1000だけが、消費手段を生産する部門Ⅱで生産されるのであり、この消費手段は、社会の総可変資本価値と総剰余価値とが結局それに実現される商品である。だから、この前提によれば、社会的労働日の３分の２は新たな不変資本の生産に使用されるわけである。部門Ⅰの個々の資本家や個々の労働者の立場から見れば、社会的労働日のこの３分の２は、部門Ⅱの社会的労働日の残り３分の１と 同様に、ただ可変資本価値・プラス・剰余価値の生産に役立つだけであるが、それにもかかわらず、社会的労働日のこの３分の２は、社会的に見れば――また生産物の使用価値から見ても――、ただ、生産的消費の過程に入っているかまたはそこで消費されてしまう不変資本の補填分を生産するだけである」(原書424頁)。

　この文章から分かるように、「新しい不変資本」とは、Ⅰ部門で生産された商品としての生産手段のことです。Ⅰ部門の生産物であることは確認できたのですが、それが生産物の全部、価値でいうとⅠ(ｃ＋ｖ＋ｍ)なのか、それともその一部分すなわちⅠ(ｖ＋ｍ)なのかが、容易には判断できない文章になっています。実際、前者だとする意見と、後者だとする意見に分かれ、一定の議論になりました。

　前者だとする意見は、次のようなものでした。

　Ⅰ部門で支出される年労働は社会的総労働日の3分の2でそれが形成する価値は2000でしかないのであるが（Ⅰ部門の生産物価値6000の一部分）、その労働はⅠ部門とⅡ部門の両方の生産手段を生産しているのであり、「新しい不変資本」とは両部門用の生産手段、つまりⅠ部門で生産される生産手段全体つまりⅠ(ｃ＋ｖ＋ｍ)の意味で使われているように思える。なぜならこの文章の前半で消費手段について述べられていて、そこでは「その(社会的年労働の全体――引用者)３分の１の1000だけが、消費手段を生産する部門Ⅱで生産されるのであり、この消費手段は、社会の総可変資本価値と総剰余価値とが結局それに実現される商品である」と書かれているからだ。「この消費手段」は「社会の総可変資本価値と総剰余価値とが結局それに実現される商品」なのだから、Ⅱが生産する消費手段全体つまりⅡ(ｃ＋ｖ＋ｍ)だと理解できる。「新しい不変資本」はそこでの消費手段と対になっているのだから、Ⅰが生産する生産手段全体つまりⅠ(ｃ＋ｖ＋ｍ)のことだと考えられる。このパラグラフ全体において、Ⅱ部門の労働(社会の年労働の3分の1)とⅠ部門の労働(社会の年労働の3分の2)が、具体的有用労働の側面で評価されているように思われる。

　これに対し、後者だとする意見は以下のとおりでした。

　「われわれの前提によれば、社会的労働日全体は3000という貨幣価値で表わされ」とあるように、この年労働は明らかに抽象的人間労働の意味だ。社会的労働日の3分の1はⅡ(500ｖ＋500ｍ)であり、その3分の2はⅠ(1000ｖ＋1000ｍ)である。前者はⅡ部門用の消費手段であり、後者はⅡ部門用の生産手段である。「新しい不変資本」とは後者のⅡｃ用の生産手段すなわちⅠ(ｖ＋ｍ)とみなされるべきである。

　前者の見解を支持する意見がなかったこと、主張者はこの見解を固執しなかったことから、議論はそれ以上行われなかったのですが、改めてこの部分を読み直してみると、労働の二重性（抽象的労働と具体的労働）の観点から、つまり価値と使用価値の両面で考察されているように思えてきました。どうでしょうか？　いずれにせよ、労働の二重性の把握は再生産表式を理解するための一つの重要なポイントです。

６、両部門で充用される不変資本の価値は、その年の生産物中の新たな価値を形成しない

　「まず第一に言っておかなければならないのは、Ⅰの場合であろうとⅡの場合であろうと、社会的労働日のどの部分も、この二大生産部面で充用されてそこで機能している不変資本の価値を生産するのに役立つのではない、ということである。そこで生産されるのは、ただ、不変資本価値＝4000Ⅰc＋2000Ⅱcに追加される追加価値2000Ⅰ（ｖ＋ｍ）＋1000Ⅱ（ｖ＋ｍ）だけである。生産手段の形で生産された新価値はまだ不変資本ではないのである。それは、ただ将来不変資本として機能するべき使命をもっているだけである」(原書425頁)

　前パラグラフで社会的年労働の3分の2が「新しい不変資本」を生産すると言っていたのに、「Ⅰの場合であろうとⅡの場合であろうと、社会的労働日のどの部分も、この二大生産部面で充用されてそこで機能している不変資本の価値を生産するのに役立つのではない」と言うのですから、一見すると反対のことが言われているように見えます。果たして矛盾しているでしょうか？

　「二大生産部面で充用されてそこで機能している不変資本の価値」とあることに注意を向けてください。両部門で機能している不変資本は既に価値を持っており、したがって新たな年労働が加えられるといってその価値を改めて形成することなどありえません。その価値は新たな生産物に再現するのです。年労働が形成する価値は、既存の不変資本の価値の追加分、2000Ⅰ（ｖ＋ｍ）＋1000Ⅱ（ｖ＋ｍ）です。

　Ⅰ部門の生産物に目を向けるならば、生産物中のⅠ（ｖ＋ｍ）部分だけが新たに形成された価値なのです。ただこの部分は「生産手段の形で生産された新価値(Neuwerth)」であることに注意する必要があります。Ⅰ(ｖ＋ｍ)という新価値は、生産手段という使用形態を取っているのですが、「生産手段の形で生産された新価値はまだ不変資本ではないのである。それは、ただ将来不変資本として機能するべき使命をもっているだけ」なのです。先の「新たな不変資本」は、このような意味で理解すべきです。

　Ⅱの生産物はどうでしょうか？　「Ⅱの総生産物――消費手段――は、その使用価値から、具体的に、その現物形態によって見れば、社会的労働日のうちⅡによってなされる3分の1の生産物である。それは、この部門で充用された織物労働とかパン焼き労働などとしての具体的形態における労働の、すなわち労働過程の主体的要素として機能する限りでのこの労働の、生産物である。ところが、この生産物Ⅱの不変資本部分について言えば、それは、ただ、前には生産手段の形態にあったものが、新たな使用価値として、消費手段という新たな現物形態で、再現するだけである。その価値は、労働過程を通ってその古い現物形態からその新たな現物形態に移されている。しかし、生産物価値のこの3分の2の価値＝2000は、Ⅱのこの年の価値増殖過程で生産されたのではないのである」(原書425頁)

　このパラグラフ全文を引用してしまいましたが、余計な解説を必要としない明瞭な文章だからです。Ⅱ部門でもⅠ部門と同様のことが言える、要するに、Ⅱ部門の総生産物(消費手段)は、社会的労働日のうちの3分の1の産物なのですが、Ⅱｃ部分については前には生産手段の形態にあったものが消費手段という新たな現物形態で再現するだけで、この価値は「この年の価値増殖過程で生産されたのではない」ということです。

７、Ⅰ(ｖ＋ｍ)とⅡｃとの交換はこの年の労働時間と前の年の労働時間との交換である――これは、なぜ、社会的労働日全体の価値生産物が可変資本価値・プラス・剰余価値に分解することができるのか、という謎を解く

　「労働過程の立場から見れば、生産物Ⅱは、新たに機能している生きている労働と、この労働が実現されるための対象的諸条件としてこの労働に与えられ前提された生産手段との結果であるが、それと全く同様に、価値増殖過程の立場から見れば、生産物価値Ⅱ＝3000は、社会的労働日のうち新たにつけ加えられた３分の１によって生産された新価値（500ｖ＋500ｍ＝1000）と、ここで考察されている生産過程Ⅱの前にすんでしまった過去の社会的労働日の３分の２が対象化されている不変価値とから成っている。生産物Ⅱのこの価値部分(不変資本価値部分―引用者)は、この生産物そのものの一部分で表わされる。それは、社会的労働日の３分の２に相当する2000という価値をもつ消費手段量のうちに存在する。この消費手段こそは、この価値部分が再現する新たな使用形態なのである。…」(原書425-426頁)

　これは前パラグラフの繰り返しです。そしてマルクスは次のように述べます。

　「この年の社会的労働日の３分の２は、もし、それが、一年間に消費される消費手段の価値のうちこの年にではなくこの年以前に支出されて実現された労働日の３分の２を含んでいる部分(Ⅱｃ―引用者)と交換されることができないとすれば、不変資本の生産に使用されながら同時にそれ自身の生産者にとって可変資本価値・プラス・剰余価値を形成することはできないであろう。それは、この年の３分の２労働日とこの年以前に支出された３分の２労働日との交換であり、この年の労働時間と前の年の労働時間との交換である」(原書426)

　これはⅠ（ｖ＋ｍ）部分とⅡｃ部分との交換のことです。両者とも年労働の3分の２の実現価値なのですが、一方はこの年の社会的労働の価値部分であり、他方はそれ以前の年の労働の価値部分です。それらが相互に交換されなければ「不変資本の生産に使用されながら同時にそれ自身の生産者にとって可変資本価値・プラス・剰余価値を形成することはできないであろう」とマルクス言うのです。

　「この年の社会的労働日の３分の２」であるⅠ部門の労働は「不変資本の生産に使用されながら同時にそれ自身の生産者にとって可変資本価値・プラス・剰余価値を形成することができない」とありますが、この労働は「不変資本の生産」すなわち両部門のための生産手段を生産すると同時にｖとｍの価値を形成します。労働がこのように発揮するためには、労働力が再生産されなければなりません。それを可能にするのが労賃の消費手段への支出であり、Ⅰｖ（生産手段の形態）とⅡｃ（消費手段の形態）との交換です（Ⅰｍ部分もⅠｖと基本的に同じです。資本家は労働者が形成した価値を搾取し、それを消費手段に支出します）。Ⅱｃは不変資本部分である以上、その年以前の労働の価値部分であり、そうでなければ「それ自身の生産者にとって可変資本価値・プラス・剰余価値を形成することはできない」と言うのです。これは要するに「この年の労働時間と前の年の労働時間との交換」ですが、この点が次のような謎を解くカギだと言うのです。

　その謎とは「社会的労働日全体の３分の２は、可変資本または剰余価値がそれに実現されることのできる諸対象の生産には支出されないで、その一年間に消費された資本を補填するための生産手段の生産に支出されているにもかかわらず、なぜ、社会的労働日全体の価値生産物は可変資本価値・プラス・剰余価値に分解することができるのか」(原書426頁)というものです。

　社会的労働日のうち3分の2もが生産手段の生産のために支出されるにもかかわらず、社会的労働日の全体が形成する価値が、可変資本価値・プラス・剰余価値に分解（還元）されるのはなぜなのかという謎です。これは先の、「年間生産物の価値はｖ＋ｍに分解する」というスミスのドグマの根拠は何かという問いと基本的に同じです。

　「この謎は、Ⅰの資本家と労働者が自分たちの生産した可変資本価値・プラス・剰余価値をそれに実現する生産物価値Ⅱの３分の２（そしてそれは年間総生産物価値の９分の２をなしている）が、価値から見れば、この年以前にすんだ社会的労働日の３分の２の生産物だということから、簡単に解けるのである」(同)

　この謎はⅠ（ｖ＋ｍ）部分とⅡｃ部分との交換が、この年の労働時間と前の年の労働時間との交換であるということから「簡単に解ける」というのです。
　これには、Ⅰ（ｖ＋ｍ）部分とⅡｃとが素材的にも価値的にも相互補填関係にあるということ、それが「この年の労働時間と前の年の労働時間との交換」であることは十分理解できるが、後者の「この年の労働時間と前の年の労働時間との交換」であることがなぜ「この謎」を簡単に解くことになるのか今ひとつ分からない、との疑問が出されました。

　時間が押し迫っていたこともあって、この点について十分に議論ができませんでしたが、筆者は次のような意味ではないかと考えました。一つの意見として参考にしてください。

　新価値部分であるⅠ（ｖ＋ｍ）と旧価値部分であるⅡｃとの交換が行われたとします。すると、その結果、Ⅰ部門の生産物の価値はⅠｃ＋Ⅱｃになり、その生産物の全部が旧価値から成るかのように現われます。他方、Ⅱ部門の生産物の価値はⅠ（ｖ＋ｍ）＋Ⅱ（ｖ＋ｍ）になり、その生産物の全部が新価値から成っているように現われます。つまり社会の価値生産物（可変資本と剰余価値）はⅡ部門に集約されます。もしⅡｃが新価値だとするなら（不変資本である以上、そんなことはあり得ないのですが）、ⅡｃがⅠ（ｖ＋ｍ）と交換されてもⅡ部門に新価値部分が集約されないことになります。実際にはⅡｃは旧価値（前年の労働時間）なのであり、そうだからこそ「社会的労働日全体の価値生産物は可変資本価値・プラス・剰余価値に分解する」と言い得る、と。

８、ⅠとⅡの生産物(9000)がこの年の労働の産物だと言えるのは、その労働が具体的有用労働として見なされるかぎりである

　「社会的生産物ⅠとⅡとの合計、つまり生産手段と消費手段との合計は、その使用価値から、具体的に、その現物形態によって見れば、この年の労働の生産物ではあるが、しかし、そうであるのは、ただこの労働そのものが有用的具体的労働と見られるかぎりでのことであって、この労働が労働力の支出、価値形成労働と見られるかぎりではそうではないのである。また、そうであるというのも、ただ、生産手段はそれにつけ加えられそれを取り扱う生きている労働によってのみ新たな生産物すなわちこの年の生産物に転化したのだ、という意味でのことに過ぎない。しかしまた、逆に、この年の労働も、それには依存しない生産手段なしには、労働手段や生産材料なしには、生産物に転化することはできなかったであろう」(原書426-427頁)

　ここに特につけ加える言葉はありません。個別生産物だけではなく社会的生産物の場合にも、労働の二重性の観点でそれを考察する必要があります。

（雅）