第２巻第２篇「資本の回転」第１６章「可変資本の回転」第１節その２及び第２節「個別可変資本の回転」

１月２１日（土）、第１６章の続きを学習しました。前回の第１節「剰余価値の年率」の後半と第２節「個別可変資本の回転」をやりましたが、第３節「社会的に見た可変資本の回転」はやり残してしました。 第１６章「可変資本の回転」第１節「剰余価値の年率」（その２） 　前回は、剰余価値とその生産中に前貸しされる可変資本との比率についての具体的考察（資本Ａと資本Ｂとの比較）の途中で終わってしまいました。今回はその続きです。 １、資本Ａと資本Ｂの変則的な“剰余価値率”を比較考察する 　剰余価値量に対する前貸可変資本の割合は、最初の５週間では資本Ａが１００％であるのに対し資本Ｂは１０％ですが、１年間では資本Ａが１０００％であるのに対し資本Ｂは１００％になります。最初の５週間では資本Ｂの１０％ほうが、１年間では資本Ａの１０００％ほうが、「説明を必要とする変則を呈して」います。 　前者を第１の場合（最初の５週間の資本Ｂの場合）として、後者を第２の場合（１年間の資本Ａの場合）として比較考察されています。 　第１の場合は５週間に生産された剰余価値が５０週間のために前貸しされている資本（５週間に消費された可変資本の１０倍）に対して、第２の場合は、５０週間に生産された剰余価値が５週間分に前貸しされた資本（５０週間に消費された可変資本の１／１０）に対して計算されています。そのことから、マルクスは二つのことを指摘しています。 　第一に、「回転が、１年間の生産過程のために前貸しされる資本と、一定の生産期間たとえば１週間に絶えず充用されうる資本との割合を変える」ということ。たとえば一定の生産期間を１週間とすると、この割合は、資本Ａの場合は５００ポンド：１００ポンド（５：１）、資本Ｂの場合は５０００ポンド：１００ポンド（５０：１）になります。この比率の相違は、回転数（回転期間）の相違によって生じているということです。「…との割合を変える」の「変える」という訳が適当なのかという疑問が出されましたが、あとでドイツ語原文に当たったところ、modifiziertでした（新日本出版社版では「修正する」と訳されています）。 　第二に、１年間に生産される剰余価値の量は、剰余価値率が与えられていれば、１年間に充用される資本によって定まるのであって前貸しされる資本によって定まるのではないということ。１年間に回転した可変資本とは同じ期間に現実に充用され生産的に消費された可変資本と同じです。１年間に回転した両資本が同じ大きさなら同期間に生産される剰余価値の量は同じになり、したがってまた、１年間に生産された剰余価値量／１年間に回転した可変資本　によって表わされる剰余価値率も同じになります。１年間ではこの比率は両資本とも同じ１００％になります。 　「一般的に言い表せば、回転した両可変資本の相対的な大きさがどれだけであろうと、両資本の１年間に生産された剰余価値の率は、それぞれの資本が平均期間（たとえば１週平均または１日平均）にそれによって作業してきた剰余価値率によって、規定されているのである」とありますが、報告者から、この意味が分かりにくいとの発言があり、文章を吟味しました。 　その結果、「回転した両可変資本の相対的な大きさ」とは「相対的な大きさ」とあるので前貸資本の大きさのことではないか（資本Ａ５００ポンド、資本Ｂ５０００ポンド。１年間に回転した資本の意味だとすると両資本は同額になってしまう）、「両資本の１年間に生産された剰余価値の率」とは年率のことではなく現実の率（１００％）ではないか、ということになりました。つまりここで言われていることは、一定の期間充用されて機能した可変資本によって計算された剰余価値率こそ現実的だということです。マルクスは、「これは、剰余価値の生産と剰余価値率の規定とに関する諸法則から出てくるただ一つの帰結である」としています。剰余価値量を前貸可変資本との関係でみると異なった外観が生じるのですが、それを実際に機能する可変資本との関連で捉え返すなら、剰余価値の生産と剰余価値率の規定とに関する諸法則が貫かれていることが確認できる、と言うのです。 　現実の剰余価値率が表わしているのは、あくまで一定の期間に充用される可変資本と同じ期間に生産される剰余価値または不払労働の量の割合です。この不払労働量は、可変資本のうち充用されない期間にも前貸しされている部分とも、一定期間前貸しされている資本部分と同じ期間に充用される資本部分との割合とも何の関係もなく、充用される可変資本とのみ関係するだけです。 ２、剰余価値の年率と現実の剰余価値率とが一致するのは年１回転の場合だけ 　これまでのことからまず言えることは、剰余価値の年率と労働の搾取度を表現する現実の剰余価値率とが一致するのは、ただ一つの場合つまり回転数が年１回の場合だけだということになります。マルクスはそのことを数式で証明しています。 　「剰余価値の年率をＭ’、現実の剰余価値率をｍ’、前貸可変資本をｖ、回転数をｎとすれば、Ｍ’＝ｍ’ｖｎ／ｖ＝ｍ’ｎであり、したがって　Ｍ’＝ｍ’ｎ　である。そして、Ｍ’＝ｍ’となるのは、ただ、ｎ＝１　であって、Ｍ’＝ｍ’×１＝ｍ’　となる場合だけである」 　現実の剰余価値率は労働の搾取度を正確に表現します。ですから剰余価値の年率が現実の剰余価値率と異なる場合は、それは労働の搾取度を表現していないことになります。資本Ａの年率１０００％は真の搾取度ではありません。 ３、剰余価値率の年率Ｍ’と現実の剰余価値率ｍ’の関係を典型的に表わす３つのケース 　Ｍ’＝ｍ’ｎです。現実の剰余価値率が同じでも、前貸可変資本の回転数（あるいはその回転期間の長さ）が違うなら剰余価値率の年率が違ってくることになります。大きく分けるならｎ＞１、ｎ＝１、ｎ＜１の三つのケースがあります。最初の二つは資本Ａと資本Ｂの場合で、すでに見たとおりです。三番目は回転期間が１年以上の場合で、マルクスは１回転が５５週間の例を挙げて説明を加えています。このケースでは剰余価値の年率は１００％未満（９０＿１０／１１％）になります。 ４、年剰余価値率は主観的なものではなく、資本の現実の運動を反映している 　剰余価値の年率が、年１回転の場合を除いて労働の搾取度を正確に反映するものではないとするなら、それは単に主観的なものでしかないのでしょうか。マルクスは「（その）比較は決して単に主観的な比較ではないのであって、資本の現実の運動そのものがこのような対比を生じさせるのである」と述べています。報告者は「資本の現実の運動そのもの」とは資本の回転運動に他ならない、と説明しましたが、これには異論が出されました。 　異論者は、「資本の現実の運動」とは利潤の獲得を目指す資本間の競争のことを指している、と発言。一方で５００ポンドの前貸しで５０００ポンドの剰余価値が生みだされ、他方で５０００ポンドの前貸で５０００ポンドの剰余価値しか生み出されないということは資本家の間では許されることではなく第３部で取り上げられる平均利潤率の形成という問題につながっていく、と主張しました。これに対し、報告者は、利潤の概念が登場していない本章の段階では、そのようなことは問題にならない、むしろマルクスは剰余価値の年率とは何かを剰余価値の概念に基づいて明確に規定している（前のところで「このような割合の相違は、剰余価値の生産に関して展開された諸法則と矛盾しているのではなく、むしろそれらの法則を確証しているのであり、それらの法則の一つの不可避的な帰結なのである」と述べています）と反論しました。 ５、資本の回転期間とは資本価値が前貸しされている期間である 　資本価値は前貸しされるのであって支出されてしまうのではないとマルクスは言います。というのは資本価値は循環を経て再びその出発点に剰余価値を加えて帰ってくるからです。この点こそが資本価値の特徴点の一つだというのです。そして前貸しされる時間とは「その出発点から帰着点までに経過する時間」であり、「資本価値の通る全循環をその前貸から還流までの時間で計ったものは資本価値の回転であり、この回転の続く時間は１回転期間」と規定されます。資本価値は還流してきてこそ同じ循環をあらためて始めることができます。 　価値増殖があってこそ前貸ということが言えるのではないかとの発言があり、少し議論になりました。資本は増殖してこそ資本であるが、資本概念と前貸の概念とは同じではなく、還流という契機があってこその前貸であるとの意見が出されました（「資本の前貸」とは区別された「流通手段の前貸」という概念があるとの意見も出されました）。 　資本価値は「支出されてしまうのではない」といわれると違和感があると思いますが、これを労働者の収入（労賃）の支出の場合と比較するとよく理解できます。労働者は受け取った労賃（貨幣）を生活手段の購入のために支出しますが、それは還流しません。労働者の生活手段の購入は単なる支出であって前貸しではありません。資本の場合はその価値（貨幣）は生産要素の購入のために確かに支出されるには違いないのですが、支出して終わりではなく増殖して還流します。 　さらにマルクスは「前貸の性質は、資本主義社会の立場から明らかにされなければならない」と言います。「資本主義社会の立場から」明らかにするとはどういうことでしょうか？　それは前貸ということを資本の運動に即して考察することだと思われます。マルクスは資本Ａを取り上げて詳しく論じています。 　資本Ａの可変資本が５００ポンドなのは、生産過程で必要なのはそれだけであり、５００ポンドが還流してくれば５週間後に再び循環を開始できるからです。「資本はその性質上ただ繰り返される生産過程で絶えず資本として機能することによってのみ資本性格を保持する」とありますが、まさにこの回転が繰返しの生産を保証しています。ただマルクスは「５００ポンドの資本が１０個前貸しされるのではなく、１つの５００ポンドの資本が次々の期間に１０回前貸しされるのである」と注意を喚起しています。資本Ａでは資本家の手元にある可変資本は常に５００ポンドだけなので、あたかも５００ポンドが直接に５０００ポンドの剰余価値を生み出すかのように見えてしまうのです。「しかし、５００ポンドの資本は、その１０回の回転によって、したがってまたその前貸の１０回の更新によって、自分の１０倍の大きさの資本すなわち５０００ポンドの資本の機能を果たす」ことによって５０００ポンドの剰余価値が生み出すのであって、「それは、ちょうど、１年に１０回流通する５００個のターレル貨は１回だけ流通する５０００個のターレル貨と同じ機能を果たすようなものである」と彼は言うのです。 第２節「個別可変資本の回転」 　節が改められていますが、前節後半に提起された「前貸の性質」の考察の続きのように思われます。ここで第１部第２１章「単純再生産」冒頭の３パラグラフが引用されています。 　そこでは、社会が存立するためには周期的に生産が行われなければならないこと、その意味では生産過程は同時に再生産過程であること、そのことは資本主義的生産様式においても同様に言えるが、それは資本主義に特有の形態を取ること、すなわち再生産は資本価値を資本として再生産するための一手段として現われること、過程進行中の資本の周期的果実としての剰余価値は資本から生じる収入という形態を取るということが述べられています。 　つまり再生産を資本主義が取る特有の形態で見ようということであり、そこから可変資本の運動を抜き出して具体的に見ようということです。資本Ａを一連の流れで観察します。 １、可変資本の貨幣形態での還流は資本家が運転するのは新たに生産された資本であるという事情を覆い隠す 　まず第１回転期間を見ます。第一に、第１回転期間のために前貸しされた５００ポンドは最終的には労働者によって消費されます。総前貸資本の一部であった５００ポンドは資本ではなくなっています。それは労賃になり、労働者たちはこれを生活手段の購入のために支払い、彼らは不生産的に消費します（不生産的というのは、生活手段は本来の生産過程で消費されないからです）。第二に、この５００ポンドは労働力に転換され、労働力は資本家によって生産的に消費され、その結果５週間後に１０００ポンドの価値生産物が生み出されています。労働力に転換した可変資本部分は生産的に消費されますので、きのうの労働ときょうの労働は同じではありません。生産物が再び貨幣の形で戻ってこなければ新たに労働力に転換されえないのですが、可変資本の貨幣形態自体は、自らの価値も剰余価値も生み出すものではなく過程を媒介するだけです。 　次に第２回転期間を見ます。本文をそのまま引用します。「第２回転期間に前貸しされる５００ポンドの可変資本は、第１回転期間に前貸しされたのと同じ５００ポンドの資本ではない。これは消費されており、労賃に支出されている。しかし、それは、第１回転期間に商品形態で生産されて貨幣形態に再転化した新たな５００ポンドの可変資本によって、補填されている。だから、この新たな５００ポンドの貨幣資本は、第１回転期間に新たに生産された商品量の貨幣形態なのである」。 　第３回転期間はどうでしょうか。「３回目に前貸しされる５００ポンドの資本は以前の資本ではなくて新たに生産された資本だということは、一見して明らかである。なぜならば、この資本は、第１回転期間にではなく第２回転期間に生産された商品量の、すなわちこの商品量のうちで前貸可変資本の価値と同じ価値をもつ部分の、貨幣形態だからである」。以降、第１０回転まで同じように続きます。 　そこでマルクスは総括的に言います。「そして、同じことが１０回の回転期間で行なわれる。これらの回転期間を通じて５週間毎に、新たに生産された商品量（その価値は，それが可変資本を補填する限りでは、やはり新たに生産されるのであって、不変流動資本部分のようにただ再現するだけではない）が市場に投ぜられて、絶えず新たな労働力を生産過程に合体させることになるのである」「だから、５００ポンドの前貸可変資本の１０回の回転によって達成されることは、この５００ポンドの資本が１０回生産的に消費されうるということ、または５週間分の可変資本が５０週間充用されうるということではない（５００ポンド・スターリングのこの資本が１０回生産的に消費されうるとか、５週間分の可変資本が５０週間ずっと使用されうるかということではない。――新日本出版訳）。そうではなく、５００ポンドの可変資本の１０倍が５０週間に充用されるのであって、５００ポンドの資本はいつでも５週間分に足りるだけで、５週間の終わりには新たに生産された５００ポンドの資本によって補填されなければならないのである」と。 　貨幣形態を取った可変資本は、回転毎に労働力に転換され、それは生産過程で自らの価値だけでなく剰余価値を生み出し、商品形態を取ったあと貨幣形態で元に戻ってくるのですが、還流した貨幣資本は新たに生産された価値だというのです。ところが「資本家の手の中に再び同じ５００ポンドの金額があるという事情、すなわち、剰余価値を別とすれば彼が最初に前貸ししたのとちょうど同じ額の可変資本があるという事情は、彼が運転するのは新たに生産された資本だという事情を覆い隠している」とマルクスは指摘しています。これは重要な指摘です。貨幣形態での前貸－還流という点にのみ目を奪われてしまうと、このことが見えなくなってしまうからです。 ２、資本Ａと資本Ｂの区別 　「５週間の終わりには新たに生産された５００ポンドの資本によって補填されなければならない」というのは資本Ａだけではなく資本Ｂにおいて同じだとマルクスは言います。「第１の５週間期間の終わりには、ＢによってもＡによっても５００ポンドの可変資本が前貸しされて支出されている。ＢによってもＡによってもその価値は労働力に転換されており、また、この労働力によって新たに生産された生産物価値のうち５００ポンドの前貸可変資本の価値に等しい部分によって補填されている。ＢにとってもＡにとっても、労働力は、支出された５００ポンドの可変資本の価値を同額の新価値によって補填しただけではなく、剰余価値を――そして前提によれば同じ大きさのそれを――つけ加えたのである」と。 　共通点はここまでで、区別はここから始まるとして彼は、両資本を再び比較しています。 　最初の５週間が終わると、資本Ａは還流してきた貨幣資本で生産資本に転換することが出来ます。しかし、資本Ｂは、５週間毎に価値生産物を生み出していますが、それはまだ実現していないので、改めて生産資本または可変資本として機能できる形態を持つことが出来ません。可変資本の価値は確かに新たな価値によって補填されていますが、貨幣形態に更新されていません。こうした状態が１年間続きます。 　ＡでもＢでも、毎週新たな５００ポンドの資本が支出されます。Ａの場合、５００ポンドの資本は以前に支出された５００ポンドを補填する新たに生産された価値の貨幣形態ですが、Ｂの場合はこの補填された価値は可変資本としては機能することのできない形態のままです。生産を継続するためには、５００ポンドの追加資本が５週間毎に貨幣形態で存在していなければなりません。Ｂはこの労働力の代価をその総価値＝５０００ポンドに等しい前貸資本で支払わなければなりません。 　こうした事情は両資本の剰余価値の年率の違いとして表われるのですが、それは言うまでもなく両資本の回転の相違から生じます。しかし回転が速いか遅いかは剰余価値の生産そのものを左右するわけではありません。繰り返しますが、剰余価値の生産は、充用される可変資本の大きさと労働の搾取度とにかかっているからです。回転の違いは１年間に一定量の労働力を動かすために前貸しされなければならない貨幣資本の大きさの相違として、したがってまた剰余価値の年率の相違として現われます。 ３、「資本は消費されて存在しなくなる」とは 　「資本Ａでは５週間の回転期間が１０回ある。第１回転期間に５００ポンドの可変資本が前貸しされる。すなわち、毎週１００ポンドが労働力に転換され、したがって第１回転期間の終わりには５００ポンドが労働力に支出されている。この５００ポンドは、元来は前貸総資本の一部分だったが、もう資本ではなくなっている。それは労賃として支払われてしまっている」、「こうして、実際に、５００ポンドではなく５０００ポンドの一資本が１０の５週間回転期間に次々に労賃に支出されて行って、この労賃は再び労働者たちによって生活手段に支出されるのである。こうして前貸しされた５０００ポンドの資本は消費されている。それはもはや存在しない」 　上記引用文にあるように、資本が労働力に支出されると、それは「資本ではなくなっている」とか、「資本は消費されている」とあります。これについて、文脈の是非はともかく「資本が消費される」という言い方は正しくなく、マルクスが後に否定するに至った「資本収入相互転化」把握の残滓がみられるとの意見が出されました。 　これに対し、報告者は、前者の「資本ではなくなっている」の資本とは資本の貨幣形態であって、それは労働力に支出されてしまえば労働者の収入になってしまうのでこう言っているに過ぎない、後者の「資本が消費される」の資本とは労働者の生活手段であって可変資本の素材形態であり、それが労働者によって消費されることを言っている、こうしたことは資本が消費されてなくなってしまうことを意味しない、労賃と引き換えに労働力に転換するので資本家は資本を失わない、と反論しました。そして、ここでマルクスが消費（生活手段の個人的消費と労働力の生産的消費）のことを言うのは、それは再生産にとっての不可欠の契機だからに他ならない、と主張しました。 　発言者によると、「資本収入相互転化」把握という問題は、第２部第３篇でマルクスが俎上にあげているスミスのｖ＋ｍドグマ批判と深く関連していて、この個所だけを取り上げて結論を出せるものではない、とのことでしたので、ここではそれ以上の議論は控え、第３篇の当該箇所で詳しく検討することになりました。 （雅）