| 第２巻第２篇「資本の回転」第１５章「回転期間が資本前貸の大きさに及ぼす影響」第１～３節 |
| １２月１０日（土）、第１５章「回転期間が資本前貸の大きさに及ぼす影響」の２回目の学習会を行いました。参加者が少人数でしたが、その代わりかなり突っ込んだ議論をしました。今回は、第１節から３節まで学びました。 第１５章「回転期間が資本前貸の大きさに及ぼす影響」第１、２節 これから第１節に入るわけですが、マルクスはこれ以降の課題を次のように提示しています。 「次にわれわれが研究しなければならないのは、回転期間の両部分――労働期間と流通期間――が相等しいか、または労働期間が流通期間よりも長いか短いかによって、どのような回転上の相違が現れてくるか、さらにまた、このことが貨幣資本形態での資本の拘束にどのように作用するかということである」。 前回も労働期間と流通期間との長さの幾つかの組合せが出てきて一定程度論及されましたが、生産の連続性が維持される場合の三つのケースが詳しく考察されます。ここで「貨幣資本形態での資本の拘束」という聞き慣れない言葉が出てきますが、これは、遊離された資本がその間、貨幣形態で保持されるということです。 どのケースでも毎週前貸しされる資本は１００ポンド、回転期間は９週間、したがって各１回転期間のために前貸しされる資本は９００ポンド、一年間は５１週間と仮定されます。 第１節 労働期間が流通期間に等しい場合 労働期間も流通期間もその長さが等しく４週間半です。それを図にすると次のようになります。  前貸資本９００ポンドは半分にされます。資本Ⅰも資本Ⅱも４５０ポンドです。この場合、資本Ⅰと資本Ⅱは相互に入れ替わることによって生産の連続性が保持されています。資本ⅠとⅡは独立した運動をしていて交錯することはありません。また第１節・第２節の場合のような「資本の遊離」も生じません。 マルクスは、生産物の年額と年回転額とを区別しています。 まず生産物の年額（ここでは流動資本の価値部分のみ）ですが、資本Ⅰについては、５１週中に６つの労働期間があるので、４５０×６＝２７００ポンドの額になります。資本Ⅱのほうは、５つと１／３（１．５週／４．５週）の労働期間なので４５０×５＿１／３＝２４００ポンドになります。総生産物（ここでは流動資本部分のみ）は、両者合わせた５１００ポンドになります（９００×５＿２／３＝５１００ポンドという計算方法もあります）。ここでは「労働期間中だけ生産される剰余価値の直接的生産に関して言えば」という変わった言い回しが出てきますが、剰余価値の生産そのものではなく、剰余価値が生産される期間すなわち労働期間のことです。 次に年回転額。資本Ⅰは４５０ポンドが５１週中に５＿２／３回転します。資本Ⅱは同額が５＿１／６回転します。回転額は、資本Ⅰは４５０×５＿２／３＝２５５０ポンド、資本Ⅱは４５０×５＿１／６＝２３２５ポンド、平均回転数５＿５／１２、総回転額は９００×５＿５／１２＝４８７５ポンドになります。総生産物の年額が５１００ポンドであるのに対し、総前貸資本の年回転額は４８７５ポンドです。 回転額の意味について、マルクスは資本Ⅰに即して詳しい考察を加えていますが、原書２７１ページの大きなパラグラフの展開がよく分からないとの声が出て、文章に沿って検討しました。まず前半部分。 「資本Ⅰはまる５回の回転期間と第６回転期間の３分の２とをすませている。それは年末には商品資本の形態にあって、その正常な実現のためにはなお３週間が必要である。この３週間の間にそれは生産過程にはいることはできない。それは商品資本として機能している。つまり、それは流通している。それはその最後の回転期間をまだ３分の２しかすませていない。このことは次のように言い表される。資本Ⅰは３分の２回転しただけで、その総価値の３分の２が丸１回転をすませただけである、と。われわれは言う、４５０ポンドは９週間でその回転をすませ、したがって３００ポンドは６週間でそれを終わる、と。しかし、この言い方では、回転期間の二つの独自な構成部分の間の有機的な関係は無視されてしまう。４５０ポンドの前貸資本が５＿２／３回転したということの正確な意味は、この資本がまる５回転をすませ、６回目を３分の２だけすませたということでしかない」。 資本Ⅰが「最後の回転期間をまだ３分の２しかすませていない」とありますが、それは第４６週目から５１週までで、それは６週間なので回転期間の３分の２（６週／９週）になります。この過程が「資本Ⅰは３分の２回転しただけで、その総価値の３分の２が丸１回転をすませただけである」、あるいは「４５０ポンドは９週間でその回転をすませ、したがって３００ポンドは６週間でそれを終わる」というふうに言われることがあるが、このような表現だと「回転期間の二つの独自な構成部分の間の有機的な関係は無視されてしまう」というのです。どういうことかというと、これだと４５０ポンドのうちの３００ポンドが６週間で回転を終了するかのように誤解されてしまうからです。回転期間の３分の２とは、４．５週の労働期間を終えて流通期間の１．５週の段階にあって、あと販売を完了するまであと３週を残していることを意味しているのですが、このような労働期間と流通期間との有機的関係はこのような表現では消えてしまいます。 「これに反して、回転した資本は前貸資本の、すなわち前記の例では ５＿２／３×４５０＝２５５０ ポンドだという表現は、もしこの４５０ポンドの資本が別の４５０ポンドの資本によって補われなかったならば、実際にはその一部分は生産過程に、他の一部分は流通過程になければならないだろう、という正しい意味をもっている（という意味で正しい―新日本出版訳）。回転期間が回転した資本の量で表わされるためには、それは常にただ現存価値（実際には完成生産物）の量で表わされるより他はない。前貸資本が生産過程をまた新たにはじめることのできる状態になっていないという事情は、ただその一部分が生産能力のある状態になっているだけだということによって表わされる。言い換えれば、連続的生産の状態にあるためには、資本は、生産期間と流通期間との割合に応じて、絶えず生産期間にある一部分と絶えず流通期間にある別の一部分とに分割されなければならないだろうということによって、表わされる」。 他方、回転した資本の額は前貸資本４５０ポンドの５＿２／３倍、すなわち５＿２／３×４５０＝２５５０ ポンドという表現ですが、これだけではこの資本が連続的な生産を行っているのかどうか分かりません。分割なしの単独の資本なら生産が断続的であること、もし連続的であるためには資本は適当な割合で分割されなければなりません。終わりに「これは、絶えず機能している生産資本の量を回転期間に対する流通期間の割合によって規定するのと同じ法則である」とありますが、これは「前文」の「流通期間中の生産の連続を実現するために必要な追加資本は、一年間の流通期間の総範囲または合計によって決定されているのではなく、ただ回転期間に対する流通期間の割合だけによって決定されている」（原頁２６５－２６６）と同じことだと思われます。 本節末に「さらに注意しておきたいのは、ここでは同じ個別事業で資本Ⅰと資本Ⅱとが厳密に言えば違った回転年をもっているのであるが（というのは、資本Ⅱの回転循環は資本Ⅰの回転循環よりも４＿１／２週間遅く始まり、したがってⅠの１年はⅡの１年よりも４＿１／２週間早く終わるのだから）、それと同様に、同じ生産部面の中のいろいろな個別資本もそれぞれ全く別々な時期に事業を開始し、したがってまた１年のうちのいろいろに違った時期にその年回転を完了するということである。われわれが前にⅠとⅡとに適用した平均計算は、ここでも、社会的資本のいろいろな独立部分の回転年を一つの統一的な回転年に還元することに役立つのである」とあります。 これには、最初の年は確かに資本Ⅱは１年より短いが、２年目以降は両資本の回転年には違いがなくなるとの指摘がありました。 第２節 労働期間が流通期間よりも大きい場合 このケースでは「資本ⅠとⅡとの労働期間と回転期間とが入れ替わるのではなく互いに入り交じる。同時にここでは資本の遊離が起きるが、これはこれまでに考察した場合には起きなかったことである」とあります。その場合でも、前節で明らかになったことがそのまま当てはまるとマルクスは述べています。それは何でしょうか。「（１） 前貸総資本の労働期間の数は、前貸資本の二つの部分の年生産物の価値総額を前貸総資本で割ったものに等しいということ。そして、（２） 総資本の回転数は、二つの回転額の合計を二つの前貸資本の合計で割ったものに等しいということ。この場合にも、やはり二つの資本部分は互いに全く独立な回転運動を行なうものとみなさなければならない」ということです。 最初のケースは、６００ポンドの資本Ⅰと３００ポンドの資本Ⅱが異なった労働期間と流通期間とを持って、独立の運動をするというものです。これは以下の図のとおりですが、現実にはあり得ないケースです。なぜなら、同一生産部面で同じ生産物を生産しているにもかかわらず労働期間と流通期間が異なるということはないからです。  そこで現実的ケースとして３つの例が提示されています。第１例は労働期間６週間・流通期間３週間、第２例は労働期間５週間・流通期間４週間、第３例は労働期間７週間・流通期間２週間です。どのケースも１週間当たりの投下額が１００ポンドなので、資本Ⅰは、第１例６００ポンド、第２例５００ポンド、第３例７００ポンドになります。資本Ⅱは、第１例３００ポンド、第２例４００ポンド、第３例２００ポンドになります。 第１例は次図のとおりで、３００ポンドの資本の遊離が生じています。それは３週間の流通期間を埋め合わせる額です。  マルクスは、このケースを追跡したあと次のように述べています。「年末には回転は次のようになる。６００ポンドがその循環を８回完了して、４８００ポンドになる。そのほかに最後の３週間（第４９―５１週）の生産物があるが、これはまだその９週間の循環の３分の１を済ませただけであり、したがって回転額にはその３分の１の１００ポンドだけが算入される。だから、５１週間の年間生産物は５１００ポンドだとしても、回転した資本は ４８００＋１００＝４９００ ポンドにしかならない。こうして９００ポンドの前貸総資本は５＿４／９回転しており…」。 毎週の生産物は１００ポンドで、生産は連続５１週なので年生産物の額は５１００ポンドです。これに対し前貸総資本の年回転額は４８００＋１００＝４９００、あるいは９００ポンドが５＿４／９回転する、とあります。だがこの年回転額の数字は正しいのかとの疑問が出されました。 マルクスは、年末の第９回転のうちの労働期間（第４９―５１週）の回転額が１００ポンドだとしています。それは循環（回転）期間の３分の１（３週間／９週間）だからだというのですが、それなら２００ポンド（６００ポンド×１／３）です。どうして１００ポンドなのでしょう。また９００ポンドが５＿４／９回転するとありますが、どう計算したのでしょうか。 第９回転の３週間が２００ポンなら総回転額は４８００＋２００＝５０００ポンドになります。他方、前貸資本９００ポンドの平均回転は５＿４／９回だというのですがどうでしょうか。上記の「総資本の回転数は、二つの回転額の合計を二つの前貸資本の合計で割ったものに等しい」を５０００ポンドに適用すると、５０００ポンド÷９００ポンド＝５＿５／９回になります。微妙とはいえハッキリと違います。どちらが正しいのでしょうか。その場では結論を急がず、もう少し落ち着いて考えてみることになりました。 いま検討した第１例は、労働期間の長さが流通期間の単純な倍数になるケースです。これに対し第２例、第３例は端数が出るケースです。第２例を図示すると次のようになります。  ここでは４００ポンドの資本の遊離が生じていますが、これは第１例の遊離と基本的に同じです。「労働期間が流通期間よりも大きいと仮定したわれわれの例では、どんな事情のもとでも、一労働期間の終わりごとに貨幣資本が遊離していて、この貨幣資本は流通期間のために前貸しされた資本Ⅱと同じ大きさ」になるとあります。 ここでは他に貨幣資本の遊離がどの時点で生じるかが問題になりました。 マルクスは、資本の遊離は労働期間の終わりに生じるという言い方をしていますが、その前、つまり還流した貨幣資本の一部が先行する労働期間を補完するために投じられた時点で遊離が発生するとの指摘がありました。上記の例では、第９週の直後に５００ポンドが還流しますが、そのうちの１００ポンドは直ぐ第１０週（第２労働期間の第４週）に投入されるので、その時点で残りの４００ポンドが遊離するのではないかというのです。 検討の結果、確かに遊離の発生時点を狭く考えると指摘のとおりであるが、労働期間の最終時点ではまだ遊離があることは確かであり、またマルクス自身「残りの○○ポンドは次の労働期間のために遊離したままである」という言い方もしている場合もあるので、「労働期間の終わりに遊離する」の意味を狭く受け取る必要はないだろうということになりました。 第３節 労働期間が流通期間よりも短い場合 大きくみて二つのケースがあります。第一は、流通期間が労働期間の単純な倍数の場合です。労働期間と流通期間とが等しいケースと基本的に同じで、以下の図のとおり資本の遊離は生じません。  もう一つは、流通期間が労働期間の単純な倍数をなしていない場合です。資本ⅠとⅡは自立した労働期間を持つのに対し、資本Ⅲはそうではありません。ここでは資本Ⅲと同額の１００ポンドの資本の遊離が生じています。  「この場合には、資本Ⅲは１週間分の大きさしかないので独立の労働期間をもたないのであるが、この資本Ⅲの労働期間が資本Ⅰの第１労働週間（第１労働週―新日本出版訳）と一致する限りでは、諸資本の絡み合いが生ずる」とありますが、ここにある「一致する」の意味が分からないとの発言がありました。  資本Ⅰの第１流通期間の最終週（第９週）を労働期間に転化するために資本Ⅲ１００ポンドが投じられ、還流した資本Ⅰは１０週目に再投下されるのですが、この第９週は資本Ⅰの第２労働期間の第１週と見なされ、資本Ⅲがこれを代理するものとされています。これが「資本Ⅰの第１労働週（間）と一致する」の意味です。第４表にこの考え方が反映されています。資本Ⅰ‐Ⅰの労働期間が「第９・１０－１２週」、資本Ⅲ－Ⅰの労働期間の「第９週」という具合に、第９週が二つ出てきます。資本Ⅲは以降、第１７週、第２５週という具合に資本Ⅰの労働期間の第１週を代理しています。本節の終わりに、本章ではなぜ固定資本の回転が無視された理由が書かれています。固定資本の大きさは生産規模や技術的事情によって規定されるのであって、労働期間や流通期間の長短によって決まるものではありません。しかも固定資本（労働手段）はその寿命がくるまでは古い使用形態で機能し続けられます。つまり固定資本は機能している限り前貸資本の大きさに影響を及ぼしません。これに対して労働期間に充用された流動資本は、その回転を完了するまでは新たな労働期間に充用されることはできないのであって、生産を連続させるためには新たに資本が前貸しされなければならず、しかも十分な量でなければなりません。だからこそ、流動資本の労働期間の長さが労働過程の経営規模にどう影響を及ぼすのか、前貸資本の分割や新たな資本部分の追加にどう影響を及ぼすかを究明する独自な意義があるのです。 （雅）  |