『資本論』第２巻エンゲルスの「序言」

第２１６回　第「利潤率の傾向的低下の法則」　第13章「この法則そのもの」後半　

昨年（２０２３年）の１２月２３日、第２期２１６回目の学習会を行ないました。第３篇「利潤率の傾向的低下の法則」の第２２章「この法則そのもの」の後半（第１９段落から）を読み切りました。

第３篇「利潤率の傾向的低下の法則」
　第１３章「この法則そのもの」後半

資本主義的蓄積の法則は総資本の加除分である社会的平均構成の資本においてどのような形で現われるか

（第１９段落）マルクスは、直近の段落で、資本主義的蓄積の発展を展開しています（内容は、第1部の資本主義的蓄積の一般的法則と重なる）。本段落でその内容を簡潔にまとめています。

　「このような、社会的労働の生産力の発展、このような、総資本に比べての可変資本の相対的な減少とそれにつれて速められる蓄積とに現われる諸法則、といっても他方ではまたこの蓄積が反作用的に生産力のいっそうの発展と可変資本のいっそうの相対的減少との出発点になるのであるが、この同じ発展は、一時的な諸変動を別にすれば、充用総労働力がますます増加して行くということに表わされ、剰余価値の、したがってまた利潤の絶対量がますます増大して行くということに表わされるのである」（Werke版230頁）

　社会的労働の生産力の発展は総資本に比しての可変資本の減少と速められる資本の蓄積として現われ、それがまた生産力の一層の発展と可変資本のさらなる相対的減少の出発点となるのですが、それにも関わらず充用総労働力はますます増加し、その結果、剰余価値(利潤)の絶対量は増大することになります。

　そこでマルクスは、これを「同じ原因から利潤率の低下と絶対的利潤量の増加とが同時に生ずるというこの二重性格の法則」（同前）と呼び、そのうえで、この法則は「どんな形で現われなければならないか？　つまり、与えられた条件のもとでは取得される剰余労働の量が増大し、したがって剰余価値の量が増大するということ、また、総資本を見れば、または個別資本を総資本の単なる断片として見れば、利潤と剰余価値とは同じ大きさだということ、この二つのことにもとづいている法則はどんな形で現われなければならないか？」（同前）と問題を提起しています。

「この二つのことにもとづいている法則」とあります。「この二つのこと」とは、与えられた条件すなわち労働日と剰余価値率は一定変という条件のもとで、剰余労働（剰余価値）の量が増大するということと、その場合でも利潤と剰余価値は同じ大きさで両者にはかい離がないということです。これは社会的総資本またはその加除分としての社会的平均資本が考察対象だということです。そのうえで労働生産力の発展は、これらにおいて「どんな形で現われなければならないか？」と問うているのです（何と分かりにくい！）。

　マルクスは、「われわれが利潤率計算の基準にする資本の可除部分、たとえば100をとってみよう」（同前）と、この条件のもとで検討を加えます。これは「第３部の第２篇で見たように、いろいろな生産部門の平均利潤率は、各部門について別々な資本構成によってではなく、資本の社会的平均構成によって規定された」（同前）ものだと断った上で、資本の構成を次のように徐々に高度化させています（剰余価値率は100％）。

　　　①総資本100＝60ｃ＋40ｖ　　ｍ(ｐ)＝40　ｐ'＝40％　
　　　②総資本100＝70ｃ＋30ｖ　　ｍ(ｐ)＝30　ｐ'＝30％　
　　　③総資本100＝80ｃ＋20ｖ　　ｍ(ｐ)＝20　ｐ'＝20％　

　社会的総資本の加除部分100では、このように資本の構成の高度化にともない利潤率の低下と利潤量の減少が同時に生じています。
社会的資本の加除部分では利潤率の低下と利潤量の減少が同時に生じる
　これらの資本は、「社会的資本を100ずつに分けたそれぞれの部分、したがって社会的平均構成をもつ100ずつの資本は、一つの与えられた量」（同前）です。「この量にとっては利潤率の低下は利潤の絶対量の減少と一致する。というのは、この場合には利潤率や利潤量の計量基準になる資本が不変量だから」（同前）です。このような平均構成の資本は、上記のように①から②へ、②から③へというように段階的に資本の構成を高度化するにつれて利潤の絶対量も利潤率も低下します。それは「剰余価値の計量基準になる資本の価値量は与えられており、100なのだから、この不変量にたいする剰余価値の割合〔利潤率〕の低下は、ただ、剰余価値および利潤の絶対量の減少を表わす別の表現でしかありえないのである。これは、じっさい、一つの同義反復である。しかし、このような減少が現われるということは、すでに示したように、資本主義的生産過程の発展の性質から出てくる」（同前）のです。ここで利潤率も利潤量も一緒に絶対的に減少します。その資本が100というように与えられているからで、両者は同じことの別表現です。では社会的総資本ではどうなるでしょうか？

百分比で計算した利潤の絶対的減少にも関わらず社会資本（資本家全体）の利潤の絶対量の増大がどうして起きることができるのか？

　「ところが、他方では、与えられた一資本にたいする剰余価値の、したがって利潤の、したがってまた百分比で計算した利潤率の、絶対的減少を生みだす同じ諸原因は、社会資本（すなわち資本家全体）が取りこむ剰余価値の、したがってまた利潤の、絶対量の増大をひき起こすのである。では、どうしてこのようなことが起きなければならないのか？　それはいったいどうして起きることができるのか？　言い換えれば、どのような諸条件がこの外観上の矛盾のなかに含まれているのか？」（231頁）

　この問いに対する回答は以下のようなものです。

　実際には「社会的総資本の大きさも個々の資本家の手にある資本の大きさも一つの可変量なのであって、それ〔前貸資本〕は、前提された諸条件に適合するためには、その可変部分の減少に反比例して変動しなければならない」、つまり社会的総資本も、それを構成する個々の資本家の前貸資本額（C）は不変でなく絶対的に増大するのです。マルクスは、このことを具体例で明らかにします。

　次のような構成の社会的総資本が想定されます。筆者はこれをAとします。

〔A〕百分比構成60ｃ＋40ｖ　社会的総資本が100万で剰余価値率が100％なら、剰余価値は40万　利潤率40％
　　これが次のように構成を高めるものとします。これをBとします。
〔B〕百分比構成80ｃ＋20ｖ（剰余価値率は引き続き100％）
　　Bが総資本の大きさを変えると次のように剰余価値額は変動します。
　　　　①総資本100万なら　剰余価値20万
　　　　②総資本200万なら　剰余価値40万　　　どれも利潤率20％
　　　　③総資本220万なら　剰余価値44万
　　　（④総資本190万なら　剰余価値38万）

　資本の構成がAからBへというように高まるなら、「絶対量から見た剰余価値または利潤は、すでに示したように、このような利潤率の低下すなわち100ずつの資本による剰余価値の生産の減少にもかかわらず、増大し、たとえば40万から44万に増大するというのだから、このようなことは、ただ、この新しい構成と同時に形成された総資本が220万（③）に増大しているということによってのみ可能である」この場合「動かされる総資本の量は220％に増大したが、利潤率は50％下がった〔40％→20％〕。仮りに資本が2倍にしかならなかったとすれば（②）、それは、20％の利潤率では、以前の100万の資本が40％の利潤率で生産したのと同じ量だけの剰余価値および利潤〔40万〕しか生産できなかったであろう。仮りに資本が2倍より少なく増大したとすれば〔④190万という数字は筆者の仮定〕、この資本が生産する剰余価値または利潤〔38万〕は、以前〔A〕に100万という資本が生産した〔40万〕よりも少ないであろう」(231-232頁)

「利潤率が50％下がるとすれば、それは半分下がるわけである〔40％→20％〕。だから、利潤の量が同じまま〔40万〕であるためには、資本は二倍にならなければならない〔100万×40％→200万×20％〕。利潤率が下がっても利潤量が同じままであるためには、総資本の増大を指示する乗数が、利潤率の低下を指示する除数に等しくなければならない。利潤率が40から20に下がる場合には、結果が前と同じであるためには、総資本は反対に 20：40の割合で増大しなければならない」(232頁)

　さらに資本の構成が高くなるケース〔C〕が検討されます。百分比構成は92ｃ＋8ｖで、剰余価値は8万、利潤率8％です。

　「もしも利潤率が40〔A〕から8〔C〕に下がるようなことがあれば、資本は8：40の割合で、すなわち5倍に、増大しなければならないであろう。〔Aの場合〕100万の資本は40％で40万を生産し、〔Cの場合〕500万の資本は8％でやはり40万を生産する。これは、結果が前と同じである場合〔利潤40万〕にあてはまることである。ところが、もし結果が増大するべきだとすれば、資本は、利潤率が下がるよりももっと大きな割合で増大しなければならない。……総資本は、新しい構成では、労働力を買い入れるのに前と同じだけではなくそれよりももっと大きい可変資本部分を必要とするので、それだけ大きくならなければならない。〔Bの場合〕資本＝100の可変部分が40から20に下がるとすれば、総資本は、40よりも大きい可変資本を使用できるためには、200よりも大きくならなければならない」(232-233頁)

　結局、利潤率が減少しても利潤量がこれまで以上になるためには「資本は、利潤率が下がるよりももっと大きな割合で増大しなければならない。言い換えれば、総資本の可変成分が、総資本の部分としてのその百分率は下がるにもかかわらず、絶対的にはただ前と同じであるだけではなく前よりも絶対的に増大するためには、総資本は可変資本の百分率が下がるよりも大きな割合で増大しなければならない。総資本は、新しい構成では、労働力を買い入れるのに前と同じだけではなくそれよりももっと大きい可変資本部分を必要とするので、それだけ大きくならなければならない」(同前)ということになります。

　「要するに、資本主義的生産様式が進むにつれて、労働の社会的生産力の同じ発展が、一面では利潤率の進行的低下への傾向に表わされ、他面では取得される剰余価値または利潤の絶対量の不断の増大に表わされるのであり、したがって、全体として見れば、可変資本および利潤の相対的減少に両者の絶対的増加が対応するのである。このような二面的な作用は、すでに述べたように、ただ、総資本の増大が利潤率の低下よりも急速に進むということに現われることができるだけである。絶対的に増大した可変資本を、より高度な構成すなわち不変資本のより以上の相対的増加のもとで充用するためには、総資本が構成の高度化に比例して増大するだけではなく、それよりももっと急速に増大しなければならない。その結果として、資本主義的生産様式が発展すればするほど、同じ労働力を使用するためにもますます大きな、そして増大する労働力を使用するためにはなおさら大きな資本量が必要になるということになる」(233頁)。

　「可変資本が以前のように総資本〔C＝100〕の2分の1〔50ｖ〕ではなくたった6分の1〔50/3･v〕にしかならないとすれば、同じ労働力を働かせるためには総資本は3倍〔250ｃ＋50ｖ〕にならなければならないが、もし2倍の労働力が働かされるとすれば〔100ｖ〕、総資本は6倍〔500ｃ＋100ｖ＝600〕にならなければならないのである」(同前)

従来の経済学は利潤の絶対量の増大を利潤率の低下の法則の必然的な側面として把握できなかった

　「利潤率の低下の法則を明らかにすることができなかった従来の経済学は、増加する利潤量、利潤の絶対量の増大を、個々の資本家にとってであれ社会資本にとってであれ、一種の慰めの理由として持ちだすのであるが、それもまたただのきまり文句や可能性にもとづいてのことである」(233頁)

　古典派経済学に代表される従来の経済学は、利潤率には低下傾向があることを知り、これに危機感を持っていました。それでもなお利潤の総額が増大する「可能性」があることをもって自らを慰めた、とあります。マルクスはこの点に彼らの限界を見ます。

　「利潤の量が二つの要因によって規定されているということ、つまり第一には利潤率によって、第二にはこの利潤率で充用される資本の量によって規定されているということは、ただ同義反復でしかない。だから、可能性から言えば利潤量は利潤率が同時に下がっても増大することができるということは、この同義反復の一表現でしかなく、それによって事柄は一歩も前進するものではない。なぜならば、利潤量は増大しなくても資本は増大するということも、さらには利潤量が減少してさえも資本は増大することがありうるということも、同様に可能だからである。100の25％ならば25になるが、400の5％では20にしかならない。だが、もし利潤率を低下させるその同じ原因が蓄積すなわち追加資本の形成を促進するとすれば、また、もしどの追加資本も追加労働を動かして追加剰余価値を生産するとすれば、また、他方、もし単に利潤率が下がったということのうちに不変資本の増大したがってまた元の総資本の増大という事実が含まれているとすれば、その場合にはこの全過程は少しも不思議ではなくなってしまう。利潤率が下がるのと同時に利潤量がふえるという可能性をごまかしてしまうためにどんな故意の計算まちがいが逃げ場にされるかは、もっとあとで見ることになるであろう」(234頁)

　マルクスは、何を言いたいのでしょうか？　利潤量＝前貸総資本×利潤率なので、利潤率が下がっても、それよりも前貸総資本が増大すれば利潤量は増加し得ることは明らかです。見たように、これは資本蓄積の発展がもたらす必然的な結果であって、単なる可能性の問題ではありません。本章の前半に「アダム・スミス以来の全経済学はこの法則の不可解さ（新日本出版訳は「神秘」）の解決をめぐって旋回している」とありましたが、彼らにとってこの法則は不可解（神秘）なのです。マルクスのように事実を正しく把握するなら、この過程の二面的作用は不思議でも何でもなくなるのです。

さかさまなかたちで現われるこの法則は、資本の様々な行為や誤った観念を生み出す

　「これまで述べてきたように、一般的利潤率の傾向的低下を生みだすその同じ原因が、資本の加速的蓄積、したがってまた資本が取得する剰余労働（剰余価値、利潤）の絶対量または総量の増大をひき起こすのである。競争では、したがってまた競争当事者たちの意識のなかでは、すべてのことがさかさまになって現われるのであるが、この法則もまたそうである。つまり、この、外観上矛盾する二つのもののあいだの内的で必然的な関連もまたそうなのである。すぐ前に述べたような割合の範囲内では、大資本を動かす資本家のほうが、外観上高い利潤をあげる小資本家よりも大きな利潤量をあげるということは、明らかである」(235頁)

　競争の表面では事態がさかさまに、あるいは矛盾した形で現われることがあります。この法則もそのようなものだとマルクスは言います。この法則では、外観上の利潤すなわち利潤率は小資本のほうが大資本よりも高く、利潤額はそれとは逆に後者の方が多くなるという形で現われます。マルクスはこのあと、大資本家が恐慌時にこの法則を利用してより小さい資本家を追い出すこと、また、さかさまな形で現われるこの法則をもとに経済学者の間で浅はかで打算的な見解が振り撒かれることを紹介した後、「これはすべて（アダム・スミスの場合は別で、これについては後に述べる〉、およそ一般的利潤率とはどういうものであるかについてのまったくの無理解にもとづいており、また、価格は、実際には、商品の現実の価値を越える多かれ少なかれ任意な利潤部分の追加によって規定される、という未熟な考え方にもとづいている。このような考え方がどんなに未熟であろうと、とにかく、それは、資本主義的生産の内在的な諸法則が競争のなかでさかさまになって現われるその現われ方から必然的に生まれてくるのである」(同前)と喝破しています。

　現行版には、ここに仕切線があります。このあとの文章について、新日本出版版は次のようにコメントしています。

　〔草稿によれば、ここからこの章末までの文章は第１５章第１節のあとに、エンゲルスによって採用されなかった部分のあとに、続いて書かれたものである〕

　つまり、これ以降の文章は草稿では現行版の第１５章第１節に相当する箇所にあったのですが、それをエンゲルスが本章（第１３章）のここに持ってきたというのです。この措置が適切だったのかという問題が出てきます。筆者はあまり違和感を持ちませんでしたが、判断するところまでは行きません。可能であれば、第１５章を検討するときに、この部分を元にあった箇所に戻して吟味してみようと思います。本文に戻ります。

利潤率低下の法則と商品価格との関係はどうなるか？

　「生産力の発展によってひき起こされる利潤率の低下には利潤量の増加が伴うという法則」は、「資本によって生産される商品の価格の低下には商品に含まれていて商品の販売によって実現される利潤量の相対的な増加が伴うということにも表現されうる」(236頁)とあります。これもこの法則が二面性で表現されています。一つは商品の価格は低下するということ、もう一つは商品の販売によって実現される利潤量は増加するということです（「利潤量の相対的な増加」とあるのですが、草稿には「相対的」という言葉はありません。エンゲルスは、商品の価格が低下するのに利潤量が絶対的に増加することはあり得ないと感じて「相対的」という言葉を加えたものと思われます。しかし、マルクスはこの法則の本来の表現に倣い、あえてこのように矛盾した形で表現したように筆者には思われます。マルクスはここでは商品価格という側面に焦点をあてています。

　まず、労働の生産力の発展が商品の価格にどのように作用するかを考察します。これは非常に簡単なことです。

　「生産力の発展とそれに対応する資本構成の高度化とは、ますます大きくなる生産手段量をますます小さくなる労働量によって動かすのだから、総生産物の各可除部分、各個の商品、または生産される総量中の各個の一定の商品量は、より少ない生きている労働を吸収し、さらにまた、充用される固定資本の損耗分としても消費される原料や補助材料としてもより少ない対象化された労働を含んでいる。つまり、各個の商品は、生産手段に対象化された労働と生産中に新たにつけ加えられた労働とのより少ない合計を含んでいる。したがって、個々の商品の価格は下がる」(同前)

　マルクスのこの説明は完璧です。価格の低下は個々の商品について言えることであって、総商品の総額のことではありません。もう一つ、この価格が低下した商品の実現によって得られる利潤量はどうなるでしょうか？

　「それにもかかわらず、個々の商品に含まれている利潤量は、絶対的または相対的剰余価値の率が上がれば、増加することがありうる。商品に含まれている新たにつけ加えられた労働はより少なくなるが、この労働の不払部分は支払部分に比べて増大する。とはいえ、これはただ一定の限界のなかだけでのことである。個々の商品のなかの新たにつけ加えられる生きている労働の総量の絶対的減少が生産の発展途上で非常に進むのにつれて、個々の商品に含まれている不払労働の量も、たとえ相対的には、つまり支払部分と比べては、どんなに増大するにしても、絶対的には減少するであろう。商品1個当たりの利潤量は、労働の生産力の発展につれて、剰余価値率の増大にもかかわらず、非常に減少するであろう」(同前)

　マルクスは、個々の商品にあっては、生産力が発展すると、新たに付け加えられた労働のなかの不払労働分（利潤に相当）は支払労働部分に比べて相対的には増大するが、しかし絶対的には減少する、と説明しています。したがって「商品1個当たりの利潤量は、労働の生産力の発展につれて、剰余価値率の増大にもかかわらず、非常に減少する」(同前)ということになります（ただし、不変資本の諸要素の価格下落や節約は利潤率の低下を緩慢にします）。だから、個々の商品については、先の、一面での価格の下落と他面での利潤量の増大は当てはまりません。

　マルクスは、さらに考察を加えています。

　「個々の商品の総計は資本の総生産物であるが、その個々の商品の価格が下がるということは、一定量の労働が以前よりも大きい量の商品に実現され、したがって各個の商品は以前よりも少ない労働を含んでいるということのほかには、なにも意味してはいない。不変資本の一方の部分である原料などの価格が上がる場合でも、そうである。わずかばかりの場合（たとえば労働の生産力が不変資本と可変資本とのすべての要素を一様に安くする場合）を除けば、剰余価値率が高くなっても、利潤率は下がるであろう。なぜならば、①新たにつけ加えられる労働の総量が前よりも少なければ、その不払部分はより大きくても、それは、以前のもっと大きかった総量のより小さい可除不払部分に比べれば、より小さいからであり、②資本構成の高度化は、個々の商品では、その商品の価値のうちすべての新たにつけ加えられた労働を表わす部分が原料や補助材料や固定資本損耗分で表わされる価値部分に比べて小さくなるということに表わされるからである。このように個々の商品の価格のいろいろな成分の割合が変わってくるということ、すなわち、新たにつけ加えられた生きている労働を表わす価格部分が小さくなり、前から対象化されていた労働を表わす価格部分が大きくなるということは、不変資本に比べて可変資本が減少するということが個々の商品の価格に表わされる形態なのである。この減少は、資本の一定の大きさ、たとえば100について絶対的であるのと同様に、再生産された資本の可除部分としての各個の商品にとっても絶対的である」(236-237頁)

　労働の生産力の発展によって個々の商品の価格が低下するということは、その裏返しとして社会的には商品量が増えていることを意味します。この場合、一般に、剰余価値率が高くなっても、利潤率は下がります。①②の理由からです。不変資本に比べて可変資本が減少するということが、個々の商品の価格では「新たにつけ加えられた生きている労働を表わす価格部分が小さくなり、前から対象化されていた労働を表わす価格部分が大きくなる」という形態で現われるのです。可変資本の減少が社会的資本の加除部分の資本とって絶対的であるように、新たに付け加えられた生きた労働の減少は各個の商品ついても絶対的です。したがって利潤率は低下します。

ところでマルクスは「利潤率は、もしただ個々の商品の価格要素だけにたいして計算されるならば、現実にそれであるものとは違って現われるであろう」(237頁)と言います。何のことなのでしょうか？

商品価格(商品価値)の構成はｃ＋ｖ＋ｍ(ｐ)ですが、そのうちのｃ＋ｖ部分は費用価格(ｋ)です。もし利潤ｐ(ｍ)がｋに対する割合として、すなわちｐ/ｋとして計算されるなら、現実の利潤率とは違ってくるというのです。現実の利潤率は前貸資本Cに対する利潤の割合すなわちｐ/Cであって、ｐ/ｋではありません。両者は数字が違ってくるので注意が必要だというわけです。

そのことが例示されていますが、エンゲルスは草稿の文章が不十分だと感じたのか、大幅に修正加筆しています（弓カッコの部分237・238頁の）。彼は「利潤率は、充用される総資本にたいして計算されるが、しかし、一定の期間について、実際には一年について、計算される。一年間に生みだされて実現された剰余価値または利潤の総資本にたいする割合を百分比で計算したものが利潤率である。だから、それは、一年ではなく当該資本の回転期間を計算の基礎とする利潤率とは必ずしも等しくはない。この資本が一年間にちょうど一回転する場合にだけ両者は一致するのである。／他方、一年間に得られる利潤は、その一年間に生産されて売られた商品にたいする利潤の総計にほかならない。いま、利潤を商品の費用価格にたいして計算すれば、利潤率はｐ/ｋとなり、このｐは一年間に実現された利潤であり、ｋは同じ期間に生産されて売られた商品の費用価格の総計である。この利潤率ｐ/ｋが現実の利潤率ｐ/Cすなわち利潤量を総資本で割ったものと一致しうるのは、ただ、ｋ＝Ｃである場合、すなわち資本が一年間にちょうど一回転する場合だけだということは、一見して明らかである。／一つの産業資本の3つの違った状態をとって見よう」(同前)と、具体的に接近します。一年の回転額が総資本額より小さい資本Ⅰはｋ＜C、一年の回転額が総資本額と一致する資本Ⅱはｋ＝C、一年の回転額が総資本額より大きい資本Ⅲはｋ＞Cになります。結論部分だけ引用します。

「ただⅡの場合にのみ、すなわち回転した資本価値が総資本に等しい場合にのみ、商品一個当たりまたは回転額当たりの利潤率は総資本にたいして計算した利潤率と同じである。Ⅰの場合、すなわち回転額が総資本よりも小さい場合には、商品の費用価格にたいして計算した利潤率のほうが高い。Ⅲの場合、すなわち総資本が回転額よりも小さい場合には、費用価格にたいして計算した利潤率は、総資本にたいして計算した現実の利潤率よりも低い。これは一般的に言えることである」(238頁)

　実際の利潤率は利潤額を費用価格で割ったものとは違って現れ得るので、「資本主義的生産では、個々の商品または任意の一期間の商品生産物をそれだけ孤立させて単なる商品として考察しないで、前貸資本の生産物として、この商品を生産する総資本にたいする関係のなかで考察することが重要」(238-239頁)だとマルクスは指摘し、次のように言います。

「利潤率は、生産されて実現された剰余価値の量を、商品に再現する消費された資本部分だけで計ることによってではなく、この資本部分・プラス・消費されないが充用されて引き続き生産に役だつ資本部分で計ることによって、計算されなければならないが、利潤量は、ただ、商品そのものに含まれていて商品の販売によって実現される利潤または剰余価値の量に等しいものでありうるだけである」(239頁)

　利潤は商品販売によって実現された価値であるが、利潤率は商品価値に実現されない部分を含む前貸資本の総額で計算されるので、利潤率の趨勢を考える時にはこのことを念頭に置く必要があるということです。

　産業の生産力が増大するなら、個々の商品の価格が低下し、その価格中の利潤量も減少します。しかし社会全体では、利潤率は、同じままであるケースも、あるいは増大するケースもあり得えます。というのは、様々な条件の変化が起こるからであり、回転額と総資本との関係も影響するからです。とはいえ「現実には利潤率は、すでに見たように、長いあいだには下がるであろう」（240頁。この文章は草稿にはない。エンゲルスの加筆）ということになります。

　「どんな場合にも個々の商品の価格低落だけでは利潤率への結論は出てこないのである。いっさいは、それらの商品の生産に携わる資本の総額の大きさにかかっているのである。たとえば1エレの織物の価格が3シリングから（1＋2/3）シリングに下がるとしよう。この価格のうちには、価格下落の前には（1＋2/3）シリングの糸やその他の不変資本、2/3シリングの労賃、1/3シリングの利潤が含まれていたが、価格下落の後には1シリングの不変資本、1/3シリングの労賃、1/3シリングの利潤が含まれているということを知っても、利潤率〔草稿は「総利潤量Gesammtprofitmasse」〕が相変わらず同じかどうかはわからない。それは、前貸総資本が大きくなったかどうか、またどれだけ大きくなったか、そして与えられた時間にこの資本が前よりも何エレ多く生産するか、によって定まるのである」(同前)

　つまり仮に一商品の価格が下がり、その価格中の利潤額が減ったことが分かっても、資本が獲得した利潤総量(現行版は「利潤率」だが草稿は「利潤量」)が増大したかは分かりません。増大したか、どれだけ増大したかは、前貸資本が増大したかどうかに掛かっているからです。

商品価格と利潤率の低下が商品数の増大による利潤量の増大によって「埋め合わせ」られるという観念

　「資本主義的生産様式の性質から出てくる次のような現象、すなわち、労働の生産性が増大すれば、個々の商品または一定の商品分量の価格は下がり、商品の数は増加し、商品一個当たりの利潤量と商品総量にたいする利潤率とは下がるが、商品総量にたいする利潤量は増大するという現象――この現象が表面に表わしているのは、ただ、商品一個当たりの利潤量の減少、個々の商品の価格の低下、社会の総資本または個々の資本家が生産する商品の増加した総数にたいする利潤量の増大ということだけである。そこで、この現象は、資本家は個々の商品につけ加える利潤を自発的に少なくするが、自分の生産する商品の数が大きくなることによって埋め合わせをつける、というように理解される。このような考え方は譲渡利潤（profit upon alienation）という観念にもとづくものであって、この観念はまた商人資本の考え方から引き出されたものである」(240頁)

　労働の生産性の増大によって、商品一個当たりの利潤量の減少と利潤率の低下が生じる一方で、商品総量が増えることによって利潤量が増大するという現象は、資本家による「埋め合わせ」の行為だと観念される、この観念は、利潤というのは譲渡利潤（商品価値への上乗せ分）であり、流通過程での行為によって得られるという考え方から来ているというのです。

競争にとらわれた資本家たちの商品の価格決定に関する誤った観念

「競争ではすべてがまちがって現われるので、すなわちさかさまになっているので、個々の資本家は、①自分は商品の価格を引き下げることによって商品一個当たりの自分の利潤は減らすが、自分の売る商品量がふえるのでより大きな利潤をあげるのであり、②自分は商品一個当たりの価格を確定してから掛け算によって総生産物の価格を定めるのだ、と想像することができるのであるが、元来の手続は割り算なのであって、掛け算は、ただ第二次的に、この割り算を前提したうえで、正しいだけである。じっさい、俗流経済学者は、競争にとらわれている資本家たちの奇妙な見解を見かけだけはより理論的でより概括的な言葉に翻訳して、このような見解の正当性をでっちあげることに骨折るだけで、それ以外にはなにもしはしないのである」(241-242頁)

　個々の資本家および俗流経済学者の商品価格についての誤った観念が批判されています。資本家たちは、商品量を増やすことによって利潤量を増やすことができるので、資本家は個々の商品の価格を決めてから、それに商品数を掛けて総生産物の価格を決めていると観念するというのです。実際には対象化された労働とそれにつけ加えられた労働によって生産量全体の価格総額が定まり、個々の商品の価格はこの総額を商品数で割ることによって決まります。ところが、資本家の頭の中では、このような手続きは無視されるのです。これには価格競争に巻き込まれた資本家の意識が反映しています。だからこそ、「埋め合わせ」といった観念が出てくる、とマルクスは言いたいのだと思います。

「じっさい、商品の価格が安くなり、この安くなった商品の増大した量にたいする利潤量が増大するということは、ただ、利潤量は増大するのにそれと同時に利潤率は下がるという法則の別の一表現でしかないのである」(241頁)

　最終段落で、超過利潤の獲得をめぐる資本間の競争等が書かれていますが(エンゲルスは草稿の文章を修正・加筆してかなり膨らませている)、本章のテーマとあまり合致しないように思われますので、省略します。

(雅)