| 第２０８回第９章「一般的利潤率（平均利潤率）の形成と商品価値の生産価格へ転化」その４ |
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４月22日、第３部第２篇の第９章「一般的利潤率（平均利潤率）の形成と商品価値の生産価格への転化」の第３０段落から最終段落までを検討しました。 第９章「一般的利潤率（平均利潤率）の形成と商品価値の生産価格への転化」＊その４ ＊草稿のタイトルは「一般的利潤率（平均利潤）の形成と商品価値の生産価格への転化」 社会的総資本における利潤率（それ自体一般的利潤率でもある）の変動はどういう場合に生じるか？ マルクスは、第３０段落から社会的総資本に目を転じ、一般的利潤率変動の要因について考察を加えています。まず、第３０段落です。 「他方、社会的総資本を見れば、それによって生産された諸商品の価値総額（または貨幣で表わせばその価格）は不変資本価値・プラス・可変資本価値・プラス・剰余価値に等しいということは、明らかである」としたうえで、「労働の搾取度を不変と仮定すれば、この場合に利潤率が変動しうるのは、剰余価値量が変わらなければ、ただ、不変資本の価値が変動するか、可変資本の価値が変動するか、またはそれらが両方とも変動するかして、Ｃが変わり、それによってｍ／Ｃすなわち一般的利潤率が変わる場合だけである。だから、どの場合にも、一般的利潤率の変動は、不変資本か可変資本かまたは同時にこの両方かに形成要素としてはいる諸商品の価値の変動を前提するのである」（176頁）とあります。 労働の搾取度を不変とした場合を考察しているのですが、「利潤率が変動しうるのは……一般的利潤率が変わる場合だけである」と一見して同義反復になっており、説明になっていないのではないかとの意見が出されました。利潤率はこの与えられた条件のもとではどんな要因によって変動しうるかと一般的な形で問題が立てられ、それは一般的利潤率(平均利潤率)においても当てはまる、という文章になっているという意見が出され、その通りだということになったのですが、もっと単純なことで、社会的総資本を分母に置き社会的総剰余価値量を分子にして計算された利潤率は、そのまま一般的利潤率として通用するということではないでしょうか。そんなことより内容が問題です。社会的総資本の労働の搾取率を不変と仮定するなら、一般的利潤率が変動しうるのは、Ｃ（ここでは社会的総資本の額になる）が変動する場合に限られるということです。その場合、Ｃを構成するｃとｖのどちらか片方あるいは両方に変動が生じれば良いとあるのですが、新日本出版社新版の訳注は、「剰余価値量が変わらなければ」とあるのだからｖが変動するケースは想定できないとコメントしています（筆者もそのように思います）。 次は、労働の搾取度が変動する場合です(第３１段落)。「諸商品の価値が変わらなければ、一般的利潤率が変動しうるのは、労働の搾取度が変動する場合である」（同前）と。「諸商品の価値が変わらなければ」とあるので、不変資本（生産手段）の価値は変わらず労働者数も労働日も不変（したがって価値生産物不変）だと思われます。その場合でも一般的利潤率が変動するというのですから、労働者階級が取得する賃金と資本家階級が取得する剰余価値の割合が変わること以外、すなわち労働の搾取度が変動するケース以外考えられません（＊）。 ＊マルクスの説明はあまりにも簡単です。筆者はこのように推測したのですが当たっていないかも知れません。 続く段落(第３２段落)で、再び労働の搾取度が変わらないケースが出てきます。「あるいはまた、労働の搾取度が変わらなければ、一般的利潤率が変動しうるのは、労働過程で技術的な変化が起きたために充用労働の総量が不変資本にたいして相対的に変動する場合である。しかし、このような技術上の変化は、つねに、その生産に今では以前よりも多いかまたは少ない労働を必要とする商品の価値変動に現われざるをえないのであり、したがってまたそのような価値変動を伴わざるをえないのである」（同前）と。労働の搾取度が不変という点では先のケースと同じです。先のケースでは剰余価値量が変わらないとされていましたが、ここでは剰余価値量に変動が生じます。資本の技術的構成に変化が生じたために価値構成（ｃとｖの価値比率）にも変化をもたらし（これには商品の価値変動を伴う）、一般的利潤率の変動を引き起こします。 以上、社会的総資本を一括して扱うことによって、このように一般的利潤率の変動を簡単に把握することが出来るのですが（というのは社会的総資本においては、総生産価格＝総価値、総平均利潤＝総剰余価値が成り立つので、個別資本の場合のように扱うことが出来ます）、実際には様々な動きをする特殊な生産諸部門の絡み合いとして社会的総資本が存在するのですから、同じ結果に帰着するとしても非常に複雑な過程を辿るのだと思います。 平均利潤は剰余価値とは質的にも量的にも異なったものとして現われる ――平均利潤は剰余価値の源泉をさらに覆い隠す 次にマルクスは、平均利潤を第１篇の段階で論じられた利潤と比較することによって、平均利潤は第１篇の利潤と同じくその源泉は剰余価値であるにも関わらず、異なった外観をとって現われることを明らかにしています。 「第１篇で見たように、剰余価値と利潤とは量から見れば同じである。しかし、利潤率ははじめから剰余価値率とは違うものである。この相違はさしあたりはただ計算の仕方の相違として現われるだけである。しかしまた、この相違は同様にはじめから剰余価値の現実の源泉をまったく不明にし、不可解にしてしまう。というのは、剰余価値率が変わらなくても利潤率は上がったり下がったりするし、またその逆のこともありうるからであり、また資本家が実際に関心をもつのはただ利潤率だけだからである。とはいえ、量的な相違は、ただ剰余価値率と利潤率とのあいだにあっただけで、剰余価値そのものと利潤そのものとのあいだにあったのではない。利潤率では剰余価値は総資本にたいして計算され、自分の尺度としての総資本に関係させられるのだから、このことによって剰余価値そのものが総資本から生じたものとして、しかも総資本のすべての部分から一様に生じたものとして現われるのであり、したがって不変資本と可変資本との有機的な相違は利潤の概念では消え去っているのである。それだからこそ、じっさい、このような、利潤という転化した姿では、剰余価値そのものが自分の源泉を否定しており、自分の性格をなくして、認識できないものになっているのである。とはいえ、そのかぎりでは、利潤と剰余価値との区別はただ質的な変化すなわち形態変換に関係しただけであって、現実の量的な相違はこの最初の転化段階ではまだ利潤率と剰余価値率とのあいだにあるだけで、まだ利潤と剰余価値とのあいだには存在しないのである」（167-177頁） 第１篇ではじめて利潤が考察対象として登場するのですが、そこで扱われた利潤および利潤率の性格が説明されています。この段階での利潤は剰余価値とは同じ実体でした。だから当然、量的に一致していました。両者の相違は形態(率つまり計算の仕方)に関わるものでした。もちろん第１篇の段階でも利潤は剰余価値の源泉を覆い隠す役割を果たすのですが。 「ところが、一般的利潤率が形成され、また、それによって、いろいろな生産部面で与えられている充用資本の大きさに対応する平均利潤が形成されることになれば、事情は変わってくるのである」(177頁)。「そうなれば、ある一つの特殊な生産部面で現実に生産される剰余価値、したがってまた利潤が、商品の販売価格に含まれている利潤と一致するのは、もはや偶然でしかない。通例は利潤と剰余価値とは、単にそれらの率が違うだけではなく、今では現実に違う量である」(同前) 平均利潤が形成されると、利潤と剰余価値とは質的にも量的にも違う量になってしまいます(一致するのは偶然)。マルクスの説明を聞いてみましょう。 「与えられた労働搾取度のもとでは、今では、ある一つの特殊な生産部面で生産される剰余価値の量は、直接にそれぞれの特殊な生産部門のなかの資本家にとってよりも、社会的資本の総平均利潤にとってのほうが、したがって資本家階級一般にとってのほうが、より重要なのである。それがそれぞれの部門の資本家にとって重要なのは、ただ、彼の部門のなかで生産される剰余価値量が平均利潤の規制に共同規定的に関与するかぎりでのことである。しかし、この関与は、彼の背後で進行する過程であって、この過程は彼には見えもわかりもせず、また実際に彼の関心をひかないものである」(同前) 平均利潤が形成されると、特殊な生産部門(生産部面)が取得する利潤は自ら生産した剰余価値とは直接には一致しなくなります。特殊部門が生産した剰余価値は、社会的総利潤の構成部分として「平均利潤の規制に共同規定的に関与する」ことのほうがより重要になります。ただ「この関与は、彼の背後で進行する過程であって、この過程は彼には見えもわかりもせず、また実際に彼の関心をひかないもの」なのです。剰余価値の生産増大とより大きな利潤の獲得を目指して競争する資本家たちの行動が、結果として「平均利潤の規制に共同規定的に関与する」ことになるというわけです。 「いまや特殊な諸生産部面のなかでの利潤と剰余価値とのあいだの――単に利潤率と剰余価値率とのあいだだけのではなく――現実の量的相違は、ここで自分を欺くことに特別な関心をもっている資本家にとってだけではなく、労働者にとっても、利潤の本性と源泉とをすっかりおおい隠して」しまい、こうして「価値が生産価格に転化すれば、価値規定そのものの基礎は目に見えなくなってしまう」(178頁)ことになります。 さらにマルクスは「最後に」大事なことを述べています。これも全文引用します。 「ただ剰余価値が利潤に転化しただけでも、商品価値のうち利潤を形成する部分は商品の費用価格としての他の価値部分に対立することになり、したがってすでにここで資本家にとっては価値の概念がなくなってしまい――というのは、彼が見るものは商品の生産に費やされる総労働ではなく、総労働のうちで彼が生きている生産手段(労働力のこと――引用者)かまたは死んだ生産手段の形で支払った部分だけだからであるが――、こうして彼にとっては利潤が商品の内在的価値の外にあるものとして現われるとすれば、今ではこの観念が完全に確証され、固定され、骨化されるのである。なぜならば、費用価格につけ加えられる利潤は、特殊な生産部面を見れば、実際に、この生産部面そのもののなかで行なわれる価値形成の限界によって規定されているのではなく、この部面にたいしてまったく外的に確定されているのだからである」(178頁) マルクスは、前半部分で剰余価値の利潤への転化の意義を語っています。この転化によって商品価値は費用価格と「他の価値部分(＝利潤)」とに分かれます。商品価値のｃとｖの部分は支出した資本を補てんする費用価格として一括され、もう一方の利潤は「内在的価値」の外に現われます。さらに利潤が平均利潤に転化すると、費用価格につけ加えられる利潤は特殊な生産部門からは独立して外的に確定されるものとして現われます。 平均利潤の形成によって、さらに一層、利潤の源泉が覆い隠されてしまいます。 利潤率の上昇および低下に関する法則の二つの意義 ――個別利潤率の法則は、特殊利潤率にも一般的利潤率にも当てはまる マルクスは「第１篇で述べた利潤率の上昇および低下に関する法則は、すべて、実際に次のような二重の意義をもっている」(178頁)として、二点挙げています。 「(１) 一方ではこれらの法則は一般的利潤率の諸法則である。前に述べたような仕方で利潤率を上げたり下げたりする多くのいろいろな原因を見れば、一般的利潤率は毎日変動せざるをえないように思われるであろう。しかし、ある生産部面での運動は他の生産部面での運動を相殺するであろうし、いろいろな影響は互いに交錯し麻痺させ合う。いろいろな変動が結局どういう方向に向かうかは、もっとあとで研究するであろう。しかし、変動は緩慢である」(同前) 第一点は一般的利潤率に関わることです。第１篇での利潤率に関する法則は個別資本のものなのですが、それは一般的利潤率にも当てはまるということです。とするなら利潤率を規定する諸要因に変化が生じるなら一般的利潤率は日々変動すると思われがちだが、そんなことはない、変動には一定の傾向があるが、その変動は緩慢だというのです。その理由の説明が続きます。以下、その説明をそのまま紹介することにします。 なお、この説明の前に「いろいろな変動が結局どういう方向に向かうかは、もっとあとで研究するであろう」という文言があります。どこでそのような研究が行なわれているのかとの質問があり、レポーターは第３篇の一般的利潤率の傾向的低下の法則のことだと答え、そのとおりだろうと言うことになりました。 「個々の生産部面での諸変動の突発性や多面性やいろいろに違う持続のために、諸変動の一部分は時間的に次々に相殺されて、価格上昇には価格低落が続き、また反対に低落には上昇が続き、したがって諸変動は局部的なもの、すなわち特殊な生産部面に限られたものであるにとどまり、最後に、いろいろな局部的な変動は相殺されてしまうことになる。それぞれの特殊な生産部面のなかでは変動が起こり、一般的利潤率からの偏差が生ずるのであるが、それらは一方では一定の期間のうちに相殺され、したがって一般的利潤率には反作用しないのであり、また他方では、同時に生ずる他の局部的な諸変動によって相殺されるので、やはり一般的利潤率には反作用しないのである。一般的利潤率は、各部面の平均利潤率によって規定されているだけではなく、いろいろな特殊な部面への総資本の配分によっても規定されているのだから、そしてまたこの配分は絶えず変動するのだから、このこともまた一般的利潤率の変動の恒常的な原因なのである――といっても、この原因もまた、この運動の非中断性と全面性とのために、大部分は再びそれ自身を麻痺させてしまうのであるが」(178-179頁) 第２９段落で、マルクスは、利潤率（特殊利潤率）は絶えず変動するものの、それが一般的利潤率に反映されて固定化されるまでには長期間を要すると述べていました。ただ、そこではどうしてなのかほとんど説明がありませんでした。上記は、その説明になっているように思います。 第二点。「それぞれの部面のなかでは、この部面の利潤率の上昇または低下への変動が、一般的利潤率に影響するための、したがってまた局部的な意義以上のものをもつための時間をかせげるほど十分に固まる前に、長短の期間にわたってこの利潤率が変動する余地が与えられている。それゆえ、このような空間的および時間的限界のなかでは、この第三部の第１篇で述べたような利潤率の諸法則がやはり妥当するのである」(179頁) 特殊部門の利潤率の変動のことのようです。特殊利潤率に変動が生じ、それが一般的利潤率の変動に帰着するのですが、特殊利潤率の変動の方向や程度は様々です。それでも、特殊利潤率の変動自体は、第１篇で論じられた個別資本の利潤率の法則が当てはまるというのです。 したがって個別利潤率に関わる諸法則は一般的利潤率にも特殊利潤率にも当てはまるのです。 「資本のどの部分も一様に利潤を生みだす」というブルジョア的見解は平均利潤において現実化する 第３８段落になります。 「資本のどの部分も一様に利潤を生みだすという理論的見解――剰余価値の利潤への最初の転化にさいしての――は、一つの実際上の事実を表わしている」(179頁) ここにある理論的見解とはマルサスに代表されるもので、第１篇第１章にマルサス自身の文章が引用されています(46頁)。それは「資本家は自分が前貸しする資本のどの部分についても等しい利潤を期待する」というものです。一般的利潤率が成立し、どの資本も平均利潤を取得できるなら、マルサスの言うようなことが現実化するというのです。 資本の構成が異なっていても前貸資本の大きさに応じて利潤を得られるなら次のような事態になります。 「視野の限られている個々の資本家（またはそれぞれの特殊な生産部面の資本家の総体）が、自分の利潤は自分または自分の部門が使用する労働だけから生まれるのではないと思うのは、当然である。これは彼の平均利潤についてはまったく正しい。この利潤がどこまで総資本すなわち彼の資本家仲間全体(資本家兄弟――草稿)による労働の総搾取によって媒介されているのか、この関連は彼にとってはまったく不可解なのであるが、そのうえに、ブルジョア理論家である経済学者たちでさえ今日までそれを明らかにしなかったのだから、それはなおさら不可解なのである。労働を――といっても一定の生産物を生産するために必要な労働だけではなく使用する労働者の数をも――節約して、死んだ労働（不変資本）をいっそう多く充用するということは、経済的にまったく正しい操作として現われ、もともとけっして一般的利潤率や平均利潤を侵すものではないように見える。そうだとすれば、どうして生きている労働だけが利潤のただ一つの源泉だと言えようか？ なぜならば、生産のために必要な労働の量を減らすということは、ただ単に利潤を侵すものではないように見えるだけではなく、むしろ、ある事情のもとでは、少なくとも個々の資本家にとっては、利潤をふやすためのいちばん手近な源泉として現われるからである」（180頁） 利潤の真の源泉は労働であるにも関わらずそれを知らない資本家が生産に必要な労働（労働者数さえも）節約して「死んだ労働（不変資本）をいっそう多く充用するということは、経済的にまったく正しい操作として現われ」るというわけです。 一般的利潤率が一定であっても費用価格に量的変動が生じれば平均利潤は様々な大きさを表わす 「ある与えられた生産部面で費用価格のうち不変資本の価値を表わす部分が大きくなるか小さくなるかするとすれば、この部分は流通から出てきてはじめから拡大または縮小されて商品の生産過程にはいる。他方、充用される労働者数が同じ時間で生産するものが多くなるか少なくなるかするとすれば、つまり、労働者数は変わらないで一定量の商品の生産に必要な労働量が変わるとすれば、その場合には、費用価格のうち可変資本価値を表わす部分は相変わらず同じであるかもしれず、したがって同じ大きさで総生産物の費用価格にはいるかもしれない」（同前） 特殊な生産部門が対象です。不変資本つまり生産手段の価値は上または下に変動するものとされます。他方「労働者数は変わらないで一定量の商品の生産に必要な労働量が変わる」ものとされます。労働者数を不変としたうえで労働の生産力の変動によって充用される生産手段量が変動し、商品総量が増減するケースが検討されています。 「合計すれば総生産物になる一つ一つの商品には、より多いかまたはより少ない労働（支払労働としたがってまた不払労働）が割り当たり、したがってまたこの労働のための支出のうちのより多くかまたはより少なくが、すなわち賃金のより大きい部分かまたはより小さい部分が割り当たる。資本家の支払う総賃金は相変わらず同じであるが、各個の商品当たりで計算すれば違っている。だから、この場合には商品の費用価格のこの部分には変化が現われるであろう。ところで、商品そのものかまたはその商品要素にこのような価値変動が起きたために個々の商品の費用価格（または与えられた大きさの資本によって生産される商品の総量の費用価格）が上がっても下がっても、もしも平均利潤がたとえば10％ならば、それは相変わらず10％である。といっても、個々の商品を見れば、この10％は、前提された価値変動によって個々の商品の費用価格にひき起こされる量的変動に応じて、非常にさまざまな大きさを表わすのではあるが」（同前） 労賃の総額は変わらず、労働の生産力が増大するものと想定されているのだから、一個当たりの商品価値は小さくなり、その価値のうち可変資本の価値が占める割合が低下します。生産力が減少するとその逆の結果になります。その結果、費用価格が変動します。マルクスは、その場合でも10％という平均利潤（一般的利潤率の意味――引用者）は相変わらずだと言うのです。先に一般的利潤率は短期間ではあまり変わらないとされていたことを思い起こしてください。一般的利潤率は一定なので（この場合10％）、費用価格が変動すると平均利潤は様々な大きさを表わすことになります。 平均利潤は可変資本が剰余価値の源泉だということをより一層覆い隠す マルクスは最後に、重要なことだとして可変資本に言及しています。なぜ重要かというと、「可変資本は剰余価値の源泉だからであり、また、資本家のもうけにたいする可変資本の関係をおおい隠すものはすべて全体制（システム全体）を不可解にしてしまうのだから」（181頁）、と。そして真実の関係が覆い隠されると「事柄が粗雑になる」（同前）と言います。もちろん平均利潤は可変資本に関わる真の関係をより一層覆い隠し、資本家たちをして事柄を粗雑に捉えるようにしてしまいます。 マルクスは、労働の生産力の変動により費用価格がどのように変化するかを見ています（可変資本に焦点を当てるために、費用価格が労賃部分だけから成っているものとされます）。100人の労働者の週賃金は100ﾎﾟﾝﾄﾞと仮定されます。１週間で200個の商品が生産されるなら１個あたりの費用(労賃)は10ｼﾘﾝｸﾞになります（100ﾎﾟﾝﾄﾞは2000ｼﾘﾝｸﾞなので、2000ｼﾘﾝｸﾞ÷200個＝一個当たり10ｼﾘﾝｸﾞ）。労働の生産力が２倍になると１個当たり5ｼﾘﾝｸﾞ、2分の1になると20ｼﾘﾝｸﾞ(1ﾎﾟﾝﾄﾞ)になります。このことから何が言えるでしょうか？ 「商品の生産に必要な労働時間の変動、したがってまた商品の価値の変動は、いまや費用価格に関しては、したがってまた生産価格に関しても、同じ労働時間に同じ労賃で生産される商品がより多いかより少ないかに応じて同じ労賃がより多くの商品に配分されるかより少ない商品に配分されるかの違いとして現われ」(同前)ます。ところが「資本家が見るもの、したがってまた経済学者が見るものは、支払労働のうちから商品１個ずつに割り当たる部分は労働の生産性につれて変わり、それにつれて各個の商品の価値も変わるということ」(同前)だけです。しかし「彼は、各個の商品に含まれている不払労働についてもやはりそうだということは、見ない」(同前)のです。 資本家たちの狭い視野は平均利潤だけから来るのではありませんが、「平均利潤は、じっさい、彼の部面で吸収される不払労働によってはただ偶然にしか規定されないのだから、なおさらそうなのである。商品の価値はその商品に含まれている労働によって規定されているという事実は、もはやただこのように粗雑な無概念的な形で透いて見えるだけ」(同前)になってしまいます。 以上で、第９章は完了です。次回(５月２７日)、第１０章「競争による一般的利潤率の平均化 市場価格と市場価値 超過利潤」に入ります。分量が多く、また内容もですので、数回にわたって考察することになります。次回の範囲は、３分の１程度を予定します。 （雅） 2 （雅）  |