第3巻第1篇第5章「不変資本充用上の節約」第1節「概説」その2
 5月28日、第2期197回目の学習会を実施しました。前回の続き、第5章「不変資本充用上の節約」の第1節「概説」の第6段落からでした。いくらか突っ込んだ議論が行なわれたこともあり第18段落までしか進みませんでした(同節は全部33段落)。第1節は本章の理論的な部分でもあり時間が割かれるのもやむを得ません。第2節以降は実態が中心の記述になっていますので、第1節を終えたらスピードアップできたらと思っています。なお、今回のところも結構理解に苦しむ記述があることもあって、逐条解釈のような報告になってしまいました。ご勘弁を!

第5章 不変資本充用上の節約(その2)
第1節 概 説(第6段落から第18段落まで)


 第6段落は次のような文章から始まっています。

 「われわれは、この研究でも原料の価格変動に関する研究(第六章での)でも、剰余価値の量も率も与えられているという前提から出発する――無用な複雑さを避けるために」(MEW版89頁)

 前回触れましたが、この文章は主要草稿では冒頭部分にありました。エンゲルスは、草稿の文章を幾らか修正・加筆したうえで6段落目に移しました。それは、ここからが本題になることを示すためだったと思われます。それは理解できるのですが、第5段落までは何が論じられているかが分かりにくくなったように思います(この点は、前回報告を参照してください)。

 「剰余価値の量も率も与えられているという前提から出発する」とあります。これ以降は、剰余価値の量(m)も率(m’)も変化しないという前提のもとで考察するということです。エンゲルスは「無用な複雑さを避けるために」という言葉を書き加えているのですが、剰余価値の量や率を変動させてしまうと、それが何の原因によって生じたのかといったことになり、不変資本充用上の節約というテーマにこうした余計なことが紛れ込んでしまうという意味だと思います。さてm’もmも不変だということは、m’=m/vなのでvも不変だということ、つまりmもvも不変だということになります。これはv+mが不変だということであり、労働日は不変だということを意味します。そしてさらに、p’= m’v/(c+v)なので、この前提のもとでは、p’は分母のなかのcの変動によってしか生じないということになります。ただ、vが不変だと言っても、労働者数までもが不変ということではないように思われます。というのは、共同の労働とか全体労働者といったことが重要な契機として考察されているからです(一人の労働者については賃金も労働日も不変というのは最後まで貫かれているように思いますが…)。

 不変資本の節約あるいは充用上の節約は、利潤率の定式の分母のcを減少させる効果を持ちますので、利潤率を高めます。それはどのようにして生じるでしょうか。なお、以下、単に不変資本の節約と言う場合は、不変資本充用上の節約も含みます。この点は後で触れることにします。

不変資本の節約@――生産条件(=生産手段)が全体労働者の労働条件になることによる節約

(1)機械・工場建物・設備の節約

 「すでに協業、分業、機械について述べたところで明らかにしたように、大規模な生産を特徴づける生産条件の節約は、根本的には、この条件が、社会的な、社会的に結合された労働の条件として、つまり労働の社会的条件として、機能するということから生ずる。このような条件は、生産過程で共同的に全体労働者によって消費されるのであって、一群のばらばらな、またはせいぜい小さな規模で直接に協業するだけの労働者によって分散的な形態で消費されるのではない」(89頁)

 マルクスは生産条件と言っています。生産手段と同意義だと思います。生産条件(=生産手段)は不変資本の物的素材を成しています。彼は生産条件の節約を(1)労働手段――機械や工場建物・設備など(固定資本に相当する部分)、(2)労働対象――原料(生産材料)の二つの部類に分けています。

資本主義的に営まれる工場では、機械などの労働手段は「生産過程で共同的に全体労働者によって消費され」ますが、これらはまさに結合された労働の条件として機能することによって節約されます。発達した機械は原動機、伝動機、作業機という三つの部分から構成されます。これらは大きな工場では集積されると作用度が大きくなりますが、それに比べ費用は少なくて済みます。工場の建物(作業場と倉庫)や燃料や照明などの費用も機械の集積と労働者の集中によって節約されます。

(2)生産排泄物の生産要素への再転化による節約

 「同じことは、生産条件の節約の第二の大きな部類にもあてはまる。というのは、生産上の排泄物、いわゆる廃物が同じ産業部門なり別の産業部門なりの新たな生産要素に再転化するということである。すなわち、このいわゆる排泄物が生産としたがってまた消費――生産的または個人的――との循環のなかに投げ返される過程のことである。……これもまた大規模な社会的労働の結果である。大規模な社会的労働に対応するこのような廃物の大量性こそは、この廃物そのものを再び取引の対象にし、したがってまた新たな生産要素にするものなのである」(89-90頁)

 生産条件の節約のもう一つの部類は原料に関わるものです。多くの場合、生産上の排泄物が生じることは避けられません。しかしそれが再び生産要素として生産過程に入り込むことができるなら、それだけ原料は節約されることになります。排泄物の生産要素への再転化も「また大規模な社会的労働の結果」です。なぜなら「大規模な社会的労働に対応するこのような廃物の大量性こそは、この廃物そのものを再び取引の対象にし、したがってまた新たな生産要素にする」(90頁)からです。生産規模が大きいほど排泄物の量が多くなりますが、その大量性こそ再利用を可能にします。原料の節約には廃物そのものを出さない(または減らす)ことも含まれますが、これは第4節で触れられます。

 「このような廃物は――それが新たな生産要素として果たす役だちは別としても――それが再び売れるものになる程度に応じて原料費を安くするのであって、この原料費にはつねに原料の標準的廃物化、すなわち原料を加工するときに平均的にむだにならざるをえない量が算入されているのである」(90頁)とあります。例えば綿糸を生産するためには21重量ポンドの綿花が必要で、その価格が21シリングだとします。この綿花から1重量ポンドの綿くずが出るものとします。綿くずが再利用され得ないものとすると、綿糸には20重量ポンドの綿花しか入り込まないことになります。資本家は、このことを見込んで21重量ポンドの綿花を購入するのです。もし綿くず1重量ポンドが原料として再利用できるようになって再販売されるなら、結果的にはその分だけ原料費が減ることになります。「不変資本のこの部分の費用の減少は、可変資本の大きさと剰余価値率とが与えられていれば、それだけ利潤率を高く」(90頁)します。

「不変資本が商品の生産にはいるかぎりでは、問題になるのは、その交換価値ではなく、ただその使用価値だけである」の意味は?

ここでマルクスは次のように書いています。

 「剰余価値が与えられていれば、利潤率を高くするためには、商品生産に必要な不変資本の価値の減少によるよりほかはない。不変資本が商品の生産にはいるかぎりでは、問題になるのは、その交換価値ではなく、ただその使用価値だけである。紡績工場で亜麻がどれだけの労働を吸収することができるかは、労働の生産性の程度すなわち技術的発展の段階が与えられている場合には、亜麻の価値によって定まるのではなく、亜麻の量によって定まるのである。同様に、たとえば一台の機械が三人の労働者に与える助力は、機械の価値によってではなく、機械としての使用価値によって定まるのである。技術的発展のある段階ではわるい機械が高いこともありうるし、別のある段階ではよい機械が安いこともありうるのである。/たとえば綿花と紡績機械とが安くなったために資本家の手にはいる利潤が増大したということは、労働の生産性が、紡績でではないが、機械製造と綿花栽培とで高くなったということの結果である。一定量の労働の対象化に必要な、したがって一定量の剰余労働の取得に必要な、労働の諸条件への出費が少なくなるのである。この一定量の剰余労働を取得するために必要な費用が下がるのである」(90頁)

 利潤率は剰余価値に対する前貸総資本の割合です。つまり利潤率は価値上の問題のはずです。ところがマルクスは、不変資本が商品生産に入る限り問題になるのはその交換価値ではなく使用価値だと言います。なぜ、このようなことが強調されるのでしょうか?

 剰余価値と剰余価値率が与えられている条件のもとで利潤率を高めようとするなら、不変資本の価値を小さくする以外に方法はありません。しかし不変資本の物的要素である生産手段がどれだけ生産に入り込むかは価値の問題ではなく、使用価値の問題です。例えばある綿紡績工場である量の綿糸を生産する場合には、まず問題になるのはどれだけの量の綿花と何台の機械が必要かということであって、それらがどれだけの価値を持っているかということではありません。より安価で作用度が高い紡績機があったとしても、それが生産過程に合致するものでなければ役に立ちません。技術的条件にうまく当てはまり、それらが安価な綿花と紡績機だということになってこそ利潤率を高めることになるのです。そのためには紡績機の製造段階と綿花の栽培段階で労働の生産力が高まって、これらが安価になっている必要があります(労働の生産力も具体的有用労働に関わることです)。利潤率が価値上の問題だとしても、使用価値上の問題がクリアされていなければならない、ということが言われているようです。このように不変資本の節約という問題を考えるうえでカギとなるのは使用価値だということでしょう。

不変資本の節約A――機械の不断の改良から生じる節約

 「生産過程で全体労働者――社会的に結合された労働者――による生産手段の共同使用から生ずる節約については、すでに述べた。それとは別の、流通期間の短縮(ここでは交通機関の発達が主要な物質的契機である)から生ずる不変資本投下の節約は、もっとあとで考察するであろう(*)。しかし、ここですぐさらに思いださなければならないのは、機械の不断の改良から生ずる節約である」(91頁)

*アンダーラインを引いた文章について指摘したいことがあります。ただ、ここでこのことにページを割くと展開を妨げることになりますので、文末に回します。

 ここまでは全体労働者による生産手段の共同利用から生じる節約だったのですが、今度の節約はそれとは性格が違います。それは機械の不断の改良から生じる節約です。その例として四つ列挙されています。

機械の素材の改良、たとえば木に代わる鉄。
機械製造一般の改良による機械類の低廉化。
既存の機械がより安価により有効に作業することを可能にする特殊な改良。たとえば汽缶などの改良。
より良い機械による廃物の減少。

 「与えられた生産期間中の機械の損耗や一般に固定資本の損耗を減少させるものは、すべて、個々の商品を安くする――というのは各個の商品はそれぞれに割り当たる損耗部分をそれぞれの価格で再生産するのだから――だけではなく、この期間に割り当たる資本投下部分を減少させる。修理労働やそれに類するものは、それが必要になる程度に応じて、計算のさいに機械類の減価に算入される。機械類の耐久度が大きくなったためにこのような労働が減少するということは、それだけ機械類の価格を減少させることになる」(91頁)

  ご承知のように、固定資本は生産過程で一挙に損耗せず徐々に損耗し、損耗分だけが商品価値に入り込みます。もし機械の素材等が良くなり耐久性が増すなら機械の寿命は延びます。すると一定の生産期間に割り当たる資本投下部分は減少し、商品の価格を安くします(マルクスは、これとは別に「この期間(与えられた生産期間――引用者)に割り当たる資本投下部分を減少させる」という効果を挙げていますが、これも商品価格を引き下げることに繋がります)。また機械の損耗の程度が小さくなると、修理労働を含む費用が減り、機械に上乗せられていたこの分だけ価格を引き下げます。

 草稿ではこの段落全体がカギ括弧で囲まれています。覚書という位置づけのようです。機械の改良との関連で機械の損耗と機械の修理について言及したのでしょう。ちなみに修理労働をいかに規定するかを巡って様々な議論があります。『資本論』では第2部の固定資本のところ等で論じられていますので、これらを参照のうえ考えてみてください。

ある部門における不変資本の節約は他の諸産業部門の不変資本の節約の条件となる

 「この種の節約のすべてについてもやはり大体において次のようなことが言える。すなわち、このような節約はただ結合労働者にとってのみ可能なのであって、しばしばいっそう大規模な作業ではじめて実現できるものだということ、したがってそれは労働者たちのいっそう大きな結合を直接に生産過程で必要とするものだということである」(91頁)

 このことは、これまでも不変資本の節約が実現される条件として指摘されたことです。さらに重要なこととして次のようなことが指摘されています。機械の改良による節約です(これも広い意味では労働の社会的結合によって可能になるので、この種の節約に加えることも可能だと思われます)。

 「しかしまた、他方、ここではある一つの生産部門たとえば鉄とか石炭とか機械とかの生産や建築術などでの労働の生産力の発展――それはまた一部は精神的生産ことに自然科学やその応用の領域での進歩とも関連していることがある――は、他の諸産業部門たとえば繊維工業や農業で使われる生産手段の価値をへらすための、したがってまたその費用を減らすための条件として現われる。おのずからそういう結果になるのであるが、それは、生産物として一つの産業部門から出てくる商品が生産手段として再び他の産業部門にはいってゆくからである。このような商品の安さの程度は、その商品が生産物として出てくる生産部門での労働の生産性によって定まるのであるが、それはまた同時に、この商品を生産手段として生産される諸商品を安くするための条件であるだけではなく、この商品を要素とする不変資本の価値を減少させるための、したがってまた利潤率を高くするための条件にもなるのである」(91-92頁)

 ある産業部門の結合労働によって実現される生産力の発展が他の諸産業部門の生産手段の価値を減少させ、その部門の利潤率を高める条件をつくり出していることが述べられています。

 「産業の前進的発展から生ずるこの種の不変資本節約に特徴的なことは、この場合にはある一つの産業部門での利潤率の上昇が他の産業部門での労働の生産力の発展のおかげだということである。この場合に資本家のものになる利益は、彼自身が直接に搾取する労働者の生産物ではないとはいえ、やはり、社会的労働の産物である利益である。そのような生産力の発展の究極の原因になるものは、つねに、動かされる労働の社会的性格であり、社会のなかでの分業であり、精神的労働ことに自然科学の発達である。ここで資本家が利用するものは、社会的分業の全体制の利益である。ここで、資本家が充用する不変資本の価値を相対的に低くし、したがって利潤率を高くするものは、外部の労働部門すなわちこの資本家に生産手段を供給する労働部門での労働の生産力の発展なのである」(92頁)

 つまるところ産業の発展に起因する不変資本の節約は、社会全体の生産力の発展のおかげなのです。

「不変資本の充用そのものから生ずる節約」は、ある一つの資本がそれ自身の生産のなかで行なう節約である

 「もう一つの利潤率の上昇は、不変資本を生産する労働の節約からではなく、不変資本の充用そのものの節約から生ずる。労働者の集中と彼らの大規模な協業とによって、一方では不変資本が節約される。同じ建物や同じ採暖・照明設備などでも、その費用は大規模生産の場合には小規模生産の場合よりも比較的少なくてすむ。同じことは動力機や作業機についても言える。それらの価値は、絶対的には増大しても、生産の拡大の進展に比べれば、また可変資本の大きさまたは動かされる労働力の量に比べれば、相対的には減少するのである。一つの資本がそれ自身の生産部門で行なう節約は、さしあたり直接には、労働の節約、すなわちそれ自身の労働者の支払労働の縮減である。これに反して、前に述べた節約は、このような他人の不払労働のできるかぎりの取得を、できるだけ経済的な仕方で、すなわち与えられた生産規模の上でできるだけわずかな費用で、実行することである。この節約が、すでに述べたような、不変資本の生産に充用される社会的労働の生産性の搾取にもとづくものではなく、不変資本そのものの充用の節約であるかぎりでは、それは、直接に一定の生産部門そのもののなかでの労働の協業や社会的形態から生ずるか、または、機械などがその使用価値の増大と同じ程度ではその価値が増大しないような規模で生産されることから生ずるのである」(同前)

 「もう一つの利潤率の上昇」として「不変資本の充用そのものの節約から生ずる」というものが取り上げられています。「もう一つの利潤率の上昇」とあるので、これまで取り上げられてこない節約なのかとつい思ってしまうのですが、そうではなく、直前で見た他の産業部門の労働の生産性の発展を享受した節約とは区別された「一つの資本がそれ自身の生産部門で行なう節約」のことです。それはそれ自身の不変資本の充用によって生じる節約であり、これを「もう一つの」と言っているに過ぎません。実際、マルクスが挙げている節約は、はじめのところで出てきた機械の集積や労働者の集中による建物や暖房・照明などの生産条件の節約(不変資本の節約@)と同じ内容です。この節約は「不変資本を生産する労働の節約」と区別されています。不変資本を生産する労働の節約とは他の産業部門で作られた安価な生産手段を充用することです。

 引用文に「それら(機械備の動力機・伝動機・作業機――引用者)の価値は、絶対的には増大しても、生産の拡大の進展に比べれば、また可変資本の大きさまたは動かされる労働力の量に比べれば、相対的には減少するのである」という一節があり、この解釈をめぐって議論になりました。機械の価値は絶対的に増大するとしても、@生産の拡大の進展とA可変資本の大きさ(動かされる労働力の量)の両者に対して「相対的には減少する」というのですが、どうしてそう言えるのか、と。改良された機械の価値が高くその費用が増大したとしても、それがもたらす生産の拡大はそれ以上のものであることは経験的にも明らかです。したがって機械の価値が@に比して相対的に減少するというのは納得ゆきます。しかしAに対してもそのように言うことができるのか、との疑問が出されました。第1巻(第1部)では、資本の蓄積にともない資本の構成が高度化することが明らかにされました。これは可変資本の増大に比して不変資本のほうがより増大するということで、ここで言われていることとは真逆だからからです。結論が出ず、持ち帰って考えてみることになりました。筆者は色々と考えてみましたが、まだ解決できていません。

 「ここでは二つの点に注意しなければならない。もしcの価値がゼロだとすれば、p’=m’であり、利潤率は最高限度に達しているであろう。しかし、第二に、労働の直接的搾取そのものにとって重要なのは、けっして固定資本とか原料や補助材料とかいう充用される搾取手段の価値ではない。それらが労働を吸収するものとして役だち、労働が、したがってまた剰余労働がそれに対象化されるかまたはそれによって対象化される媒体として役だつかぎりでは、機械や建物や原料などの交換価値はまったくどうでもよいのである。ここでただ一つ肝要なのは、一方ではこれらのものの量、すなわち一定量の生きている労働と結合されるために技術的に必要な量であり、他方ではこれらのものの合目的性、すなわち機械の良さだけではなくまた原料や補助材料の良さである。利潤率は一部は原料の良さにかかっている。材料が良ければ廃物は少なくなる。したがって、同量の労働を吸収するために必要な原料の量が少なくなる。さらに、作業機が受ける抵抗も小さくなる。しかも、これは一部には剰余価値にも剰余価値率にも作用する。原料がわるければ、労働者は同じ量を加工するのにより多くの時間を必要とする。賃金の支払が変わらなければ、これはそれだけ剰余労働を減らすことになる。さらに、これは資本の再生産と蓄積にも非常に大きく作用する。この再生産と蓄積は、第1部、(第2版)627/(第3版)619ページ以下で述べたように、充用される労働の量よりもより多くその生産性にかかっているのである」(93頁)

 ここでも不変資本の使用価値の側面が強調されています。不変資本が労働の対象化の媒体として役だつかぎりでは、それがどれだけの価値を持っているかはどうでもよいとマルクスは言います。それもそうです。極端なことを言うと、もし生産手段が悪質だと労働とうまく結合できず不良な商品しかできません。商品は売れず、生産手段の価値も生産物に移転しなくなってしまいます。またマルクスは言います。「利潤率は一部は原料の良さにかかっている」と。どういうことなのでしょう。マルクスの説明を聞きましょう。「材料が良ければ廃物は少なくなる。したがって、同量の労働を吸収するために必要な原料の量が少なくなる」云々。確かに材料の良し悪しは不変資本を節約し利潤率を高めます。

 ここで(第18段落)時間が来てしまいました。次回は6月25日で、第1節の第19段落からになります。ひき続き不変資本の節約に関わる問題の理論的考察が行なわれます。

付記)考察が予告された「流通期間の短縮から生ずる不変資本投下の節約」について

 第12段落で「流通期間の短縮(ここでは交通機関(「コミュニケーション手段」が交通機関と訳されている――引用者)の発達が主要な物質的契機である)から生ずる不変資本投下の節約は、もっとあとで考察するであろう」と書かれていました。しかし、実際にはこれは果たされませんでした。主要草稿の少し先にはこれとほぼ同じ表題(タイトル)が出てくるのですが、本文がないのです。マルクスは記述を後回しにしたのでしょう。エンゲルスは「序文」のなかで「第4章は表題があるだけだった。しかし、ここで取り扱われる点、すなわち、回転が利潤率に及ぼす影響、という点は決定的な重要性をもつものなので、私は自分でそれを書き上げたが、そういうわけで本文中のこの章も全部括弧のなかに入れてある」と述べています。しかし、エンゲルスが書き上げたものは、草稿の表題とはだいぶ違う感じがします。草稿の表題が「流通時間における変化、短縮あるいは延長(またそれと結びついたコミュニケーション手段)が利潤の率におよぼす影響」であるのに対しエンゲルスの表題は「回転が利潤率に及ぼす影響」です。いま引用した第12段落の文章には流通期間の短縮から生じる不変資本の節約とあるので、エンゲルスが書いたものはマルクスの意図したものとはかなり違うのではないかという気がしてしまいます。そればかりか、現行版と草稿を比較すると場所が大きく違っています(草稿は第6節)。エンゲルスが書き上げたものは欠かせないと思うのですが、第4章が適当なのか、むしろ第2篇のほうが良いのではないかと考えてしまいます。末尾に現行版第1篇が草稿のどの部分から採用されたのか比較できる対照表を作りました。参考にして頂ければと思います。

(雅)