| 第３巻第１篇第４章「回転が利潤率に及ぼす影響」 |
| ３月２６日に１９５回目の学習会を実施し、第４章「利潤率と剰余価値率との関係」を学習・検討しました。なお、今回は筆者がレポーターを務めたのですが、学習会後に明確になったことがありますので、本報告にそのことも盛り込みます。 第４章 回転が利潤率に及ぼす影響 本章の経緯 本章は、エンゲルス自身の手になるものです。エンゲルスは第３部の「序言」で、マルクスの第３部主要草稿のこの箇所には「第４章は表題があるだけだった。しかし、ここで取り扱われる点、すなわち、回転が利潤率に及ぼす影響、という点は決定的な重要性をもつものなので、私は自分でそれ書き上げた」（MEW版12頁）と語っています。それがどのような表題だったのか語っていないのですが、草稿の調査からその表題が「流通時間における“変化”、短縮または延長（およびそれと結びついている交通諸手段）の、利潤率にたいする影響」（新日本出版新版の訳注による）であることが既に分かっています。表題には回転という言葉は出てこないのですが、エンゲルスは、「流通時間“変化”、短縮や延長」を回転期間(時間)の短縮・延長と同じ意味だと見なして「回転が利潤率に及ぼす影響」という表題を付けたのだと思われます。草稿の表題にある「交通諸手段」ですが、原文ではＣomminukationsmittelです。当時のコミュニケーション手段としては、交通・運輸手段のほかに郵便・電信などの情報通信手段が考えられます。 第２部で明らかにされた回転に関することの確認 これから資本の回転期間（または回転数）の変化が利潤率に及ぼす影響が考察されるのですが、その前にエンゲルスは、資本の回転期間（または回転数）を規定する諸事情について記述しています。第２部で展開されたことの簡単な要約になっています。 （１）「回転には時間が必要なので全資本が同時に生産に使用されることはできないということ。したがって、資本の一部分は、貨幣資本とか、在庫原料とか、できあがってはいるがまだ売れていない商品資本とか、まだ満期にならない債権とかの形で絶えず遊休しているということ。積極的な生産すなわち剰余価値の生産と取得とのために働いている資本はいつでもこの部分だけ縮小され、生産され取得される剰余価値はいつでも同じ割合で減らされるということ」（80頁） 資本は生産期間と流通期間を繰り返して運動します。その間、資本の一部は貨幣資本、商品資本、債権という形態で存在します。その間資本は遊休しています。この形態で存在しているあいだは剰余価値を生産・取得することが出来ないので、資本はその部分だけ縮小されます。 （２）「回転期間の短縮、またはその２つの部分である生産期間と流通期間とのどちらか一方の短縮は、生産される剰余価値の量を増大させる。ところで、利潤率は、ただ、ある剰余価値量の生産に充用された総資本にたいするその剰余価値量の割合を表わしているだけだから、このような短縮はすべて利潤率を高くするということ」（同前） 回転期間の短縮は資本の回転数の増大を意味します。するとその分だけ資本が充用され剰余価値を生産する機会が増えるので、剰余価値が増大します。 具体的考察に入る前に、回転に関わる重要な概念を確認しました（第２部からの引用による）。 回転・回転期間とは――「資本の循環が個々別々な過程としてではなく周期的な過程として規定されるとき、それは資本の回転と呼ばれる。この回転の期間は、資本の生産期間と流通期間との合計によって与えられている。この総期間は資本の回転期間をなしている」(第２部第７章「回転期間と回転数」157頁) 回転数・回転期間の算定の仕方――「回転期間の度量単位としての一年をＵとし、ある一定の資本の回転期間をｕとし、その資本の回転数をｎとすれば、ｎ＝Ｕ/ｕである。たとえば回転期間ｕが３カ月ならば、ｎ＝１２/３＝４である。この資本は、一年に４つの回転を行なう。または４回転する。ｕが１８月ならば、ｎ＝１２/１８＝２/３であり、言い換えれば、この資本は一年にその回転期間の３分の２だけを終える。もし資本の回転期間が何年にもわたるならば、それは一年の倍数によって計算される」(同前) 剰余価値率、労働日、資本の構成が同じで、回転期間(回転数)だけが異なる２つの資本（ＡとＢ）を比較する 最初に剰余価値率、労働日、資本の構成が同じで、回転数だけが異なる２つの資本（Ａ・Ｂ）が比較されます。資本Ａは年２回転、資本Ｂは年１回転だとされます。すると次のようになります。  これを一覧にしてみます。  エンゲルスは、比較して次のような結論を出しています。 「同じ百分比構成をもつ２つの資本の場合には、剰余価値率が同じで労働日が同じならば、２つの資本の利潤率の比は、両資本の回転期間の比の逆（逆比――引用者）である」（82頁） 資本Ａと資本Ｂとの利潤率の比は40％：20％＝２：１です。他方、資本Ａと資本Ｂとの回転期間の逆比は1/6カ月：1/12カ月であり、それは２：１になります。同じことなのですが、回転数だと順比になります。つまり資本Ａと資本Ｂとの回転数の比は２回転：１回転（２：１）となり、利潤率の比と一致します。 資本Ａの前貸総資本の額は（不変資本と可変資本の額も）資本Ｂの半分なのですが、回転数が２倍なので年剰余価値量は等しくなります。しかし利潤率は前貸総資本（Ｃ）に対して計算されるので、両資本の利潤率は違ってきます。 「剰余価値の生産、したがってまた利潤の生産に回転期間の短縮が直接に与える影響は、それによって可変資本部分の活動効果が高められるということであるが、これについては、第２部第16章、可変資本の回転、を見ればよい。そこで示されたのは、一年に10回転する 500 の可変資本がこの期間に取得する剰余価値量（5000――引用者）とちょうど同じだということだった」（同前） 資本Ａの可変資本は２回転し、回転数の分だけ活動効果が高められています。 資本の構成も回転数も異なる３つの資本（Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ）を比較する エンゲルスは、このことをさらに確かめるために、資本の構成も回転数も異なる３つの資本を提示して比較しています。それぞれを資本Ⅰ、資本Ⅱ、資本Ⅲとすると次のようになります。  ３つの資本を一覧表にしてみました。  「３つの場合のどれでも年間剰余価値量は同じで 5000 である。そして総資本も3つの場合どれでも同じで 11000 だから、同じ利潤率 45 5/11％がでてくるわけである」（83頁） ３つの資本とも剰余価値率と前貸される資本の総額は同じですが、資本の構成つまり固定資本、流動不変資本、可変資本の比率は異なっています。ここでも可変資本額は３つとも違いますが、回転数だけ剰余価値量が増え、その結果、年間の剰余価値量は同額になっています。しかも前貸総資本額が同じなので利潤率は同じになります。その限りではＡ・Ｂの資本のケースと同じ結果になります。 エンゲルスは、資本Ⅰの回転数を変化させています。資本Ⅰの回転数は10回でしたが５回に減ったとします。するとどうなるでしょうか？ これを資本Ⅰ'と呼びたいと思います。  この場合も、比較しやすいよう一覧表にしました。  他の条件が同じで可変資本の回転数が半分に減る（回転期間が長くなる）のにともない年間の剰余価値量が半分となり利潤率は半分になっています。 利潤率の定式ｐ'＝ｍ'ｖ/Ｃ＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)が正しいのは「分子のｖが分母のｖと同じ場合」（可変資本の回転が年１回転の場合）だけである エンゲルスは前章(第３章)のはじめの箇所で、「ｐ'＝ｍ'ｖ/Ｃという定式が厳密に正しいのはただ可変資本の１回転期間についてだけだということ、しかし、われわれは単純な剰余価値率ｍ'のかわりに剰余価値の年率ｍ'ｎをおくことによってこの定式を年回転についても正しいものにするということである。このｎは、一年間の可変資本の回転数である」(60頁)と書いていました。第３章においては、資本の回転は考察外でした。諸資本のあいだで、さらにまた資本の構成部分のあいだで回転の相違はなく、事実上資本１回転分が考察の対象になっていました。だからそこでは回転のことを気にしなくても問題ありませんでした。しかし資本の回転がテーマになるとｐ'＝ｍ'ｖ/Ｃという利潤率の定式はそのままでは使えない、とエンゲルスは言います。 前貸可変資本すなわち１回転あたり取得される剰余価値をｍ、可変資本の年間回転数をｎとすると、年間に取得される剰余価値量Ｍはｍｎになります。そして年剰余価値率(Ｍ')はｍ'ｎになります。 「言うまでもなく、利潤率の定式ｐ'＝ｍ'ｖ/Ｃ＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)が正しいのは、ただ、分子のｖが分母のｖと同じである場合だけである。分母では、ｖは、総資本のうち平均的に可変資本として労賃のために使用される部分の全体である。分子のｖは、さしあたりは、ただ、それがある分量の剰余価値ｍを生産し取得したということによって規定されているだけであって、このｍのｖにたいする割合ｍ/ｖが剰余価値率ｍ'である。ただこの経路によってのみ等式ｐ'＝ｍ/(ｃ＋ｖ)は他方の等式ｐ'＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)に転化したのである」(84頁) ｐ'＝ｍ'ｖ/Ｃという式をｐ'＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)という式に置き換えることが可能なのは、分子のｖと分母のｖが同じ場合だけだと言うのです。 「そこで、分子のｖはもっと詳しく規定されて、分母のｖすなわち資本Ｃの総可変部分に等しくなければならないということになる。言い換えれば、等式ｐ'＝ｍ/Ｃを他方の等式ｐ'＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)に転化させてもまちがいでないのは、ただ、ｍが可変資本の1回転期間に生産される剰余価値を意味する場合だけである」(同前) まず分母ですが、前者の定式の分母Ｃは前貸総資本であり、これは一回転分の資本価値として固定されています。後者の定式のｃ＋ｖも前貸資本の価値でありＣと同額でなければなりません。問題は分子です。 「ｍがこの剰余価値の一部分しか含んでいないとすれば、ｍ＝ｍ'ｖは正しいが、しかしこのｖはここではＣ＝ｃ＋ｖのなかのｖよりも小さいのである。なぜならば、可変資本総額よりも少ない額が労賃に投下されているからである。しかし、ｍがｖの１回転の剰余価値よりも多くを含んでいるとすれば、このｖの一部または全部が２回、すなわちまず第１回転で、次には第２回転で、または第２回転とさらにその次の回転とで、機能するわけである。だから、剰余価値を生産するｖ、そして支払われる労賃の総額であるｖは、ｃ＋ｖのなかのｖよりも大きいのであり、計算はまちがいになるのである」(同前) どいうことが言われているのでしょうか？ 後半部分は可変資本の回転が１回転以上のケースのことだということになったのですが、筆者は、前半部分が一体どういうケースのことなのか分からず、その旨発言しました。「ｍがこの剰余価値の一部分しか含んでいない」云々の意味がサッパリ理解できなかったからです。筆者はその後、再検討したところ、前半は回転が１回未満のケースのことが言われていると判断しました。 分母のＣは前貸総資本であり、それを構成するｃもｖもそういうものとして額が固定されています。回転が１回未満の場合は、分子のｖは１回転分を意味する分母のｖよりも少額になります。そのため分子のｍは１回転分の剰余価値よりも少額になります。他方、可変資本の回転が１回以上の場合は、分子のｖは分母のｖより多額になり、分子のｍは１回転分の剰余価値よりも多額になります。分子のｖが分母のｖより少額または多額になる場合は、分母のｖと分子のｖは一致しないので、ｐ'＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)をそのまま使うと「計算はまちがい」になってしまいます。この定式が成立するのは分母のｖと分子のｖとが等しい場合、すなわち可変資本の１回転のときだけです(前貸資本を構成する部分としてｃがありますが、それは前貸不変資本としては定額なので、不変資本の一部をなす固定資本の回転数が変化しても利潤率には影響しません)。 年利潤率の定式はどうなるか？ 「年間利潤率の定式が厳密に正しいものになるためには、単純な剰余価値率のかわりに剰余価値の年率を、つまりｍ'のかわりにＭ'またはｍ'ｎを置かなければならない。言い換えれば、ｍ'すなわち剰余価値率に――または、結局同じことになるが、Ｃに含まれている可変資本部分ｖに――ｎすなわちこの可変資本の年間回転数を掛けなければならないのであって、そうすれば、ｐ'＝ｍ'ｎｖ/Ｃが得られ、これが年利潤率の計算のための定式になるのである」(同前) エンゲルスは、年利潤率にも剰余価値年率と同じ考え方が適用されなければならないと言います。剰余価値率の年率はｍ'ｎでした。すると分子のｍ'ｖはｍ'ｎｖに置き換えられ、年間に取得された利潤量(剰余価値量)を示します。年利潤率はｐ'ｎ＝ｍ'ｎｖ/(ｃ＋ｖ)＝ｍ'ｎｖ/Ｃとなり、これが年利潤率(ｐ'ｎ)の計算のための定式になります。 もし可変資本の回転数が年１回ならばｎ＝1なので、ｍ'ｎｖはｍ'ｖとなって年利潤率はｐ'＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)になりますが、ｎが１以外の場合はｐ'＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)にはなりません。例えば年1/2回転の場合はｎ＝1/2であり、年利潤率は1/2ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)になります。年2回転の場合はｎ＝2であり、年利潤率は2ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)になります。 マルクスが年剰余価値率ｍ'ｎをＭ'としたように、年利潤率Ｐ'とし、定式をＰ'＝ｍ'ｎｖ/(ｃ＋ｖ)するなら１回転の利潤率ｐ'と区別され誤解が生じないように思います。実際、越村信三郎は『図解資本論』でこのように表示しています。 利潤率の計算の実例――ミュール紡績機を備える綿紡績工場の場合 年利潤率は実際にどのように計算されるでしょうか？ エンゲルスは、その場合、ポイントになるのは１回転当たりの可変資本の額だと見なしているようです。ところが「一つの事業で可変資本がどれだけであるかは、たいていの場合に資本家自身にもわからない」、というのは資本家にとっては「自分の資本のなかのただ一つの本質的な区別として感ぜられるものは、固定資本と流動資本との区別」だからだと言います。そして「このｖを見いだすためには、彼は一つの特別な計算をしなければならないであろう」として、彼は計算例を示しています（エンゲルスが経営していたマンチェスター工場がモデルになっているようです）。 資本家が最も自覚しているのは前貸資本です。その内訳は、固定資本10000ポンド、流動資本2500ポンドです。次に週生産物の価値とその構成は、20ｃ(固定資本損耗分)＋358ｃ(流動不変資本)＋52ｖ＋80ｍ＝510だとされます（どうしてこのような内訳になるのか説明がありません）。週生産物のうちの流動資本の内訳から前貸流動資本2500の内訳が算出され、それが2182ｃ＋318ｖであることが分かります。318ｖ、これが求めている１回転当たりの可変資本額になります。他方、週賃金に相当する52ｖに52週(年間の週数)を掛けると2704ｖとなり、これを１回転当たりの可変資本（労賃でもある）318ｖで割ると8 1/2回という回転数が割り出されます。他方、剰余価値率は80ｍ÷52ｖ＝153 11/13％になります。以上の数字を年利潤率の公式ｍ'ｎｖ/(ｃ＋ｖ)に当てはめると、153 11/13％×8 1/2回×318ｖ÷12500となり、年利潤率は33.27％になります。 本章の問題点 本章では、利潤率という場合それは一般に年利潤率のことだということ、それは前貸総資本に対する年剰余価値量の割合によって表わされること、剰余価値率が与えられているなら年間の剰余価値量は可変資本の年回転数によって規定されること、するとｐ'＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ)という定式は、Ｐ'＝ｍ'ｎｖ/(ｃ＋ｖ)でなければならないこと等が明らかにされました。年利潤率を表わすこの定式において可変資本の回転が決定的に重要な意味を持ちます。そのことに着目したエンゲルスの記述は納得できるものです。ただし筆者には、この考察だけでは十分ではないような気がしています。エンゲルスが提示する例には固定資本の回転や損耗が出てくるのですが、固定資本の回転と利潤率との関係については何も述べられていません。そもそも年利潤率の定式のＰ'＝ｍ'ｎｖ/(ｃ＋ｖ)には固定資本の回転を示すものが無いので、その限りそれは当然なのですが、何らかの言及があってもいいような気がします。それから、第２部に第９章に前貸資本の総回転の概念が提出され計算例が示されているのですが、この点への言及もありません。 この章はやむを得ずエンゲルスが書き上げたのですが、マルクスが利潤率と資本との回転の関係について何も書いていなかった訳ではありません。比較的最近のことなのですが、筆者は『資本論』第３部の諸草稿のなかに利潤率と資本の回転に関わる考察があることを、明石英人氏（駒沢大教員）による論文『利潤率、費用価格および資本の回転――MEGAⅡ/4.3所収の『資本論』草稿について――』によって知りました。氏によると、マルクスは、前貸総資本に対する利潤率だけでなく費用価格に対する利潤率も算出して両者を比較したり、前貸資本の総回転を１年間・１年以上・１年以下に分けて違いを比べるといった試みをしています。マルクスの考察は複雑かつ面倒なうえ途中で終わってしまっていることなどから、エンゲルスは現行版に反映させなかったのだろうと筆者は勝手に想像してしまうのですが、明石氏は次のように述べています。 「本稿（明石自身の論文のこと――引用者）で精査した「利潤率、費用価格および資本の回転」という草稿の内容が、そのままマルクスの『資本論』第三部の構想にあてはまるわけではないにしても、エンゲルスがこの草稿のモチーフを現行版に十分に反映することはなかった。たとえば彼は現行版第三巻第四章で、固定資本１万ポンド・スターリングの週あたりの磨滅が20（つまり、固定資本の回転が約10年に一回）という具体的なケースを提示するものの、前貸総資本の総回転が年に一回以上かどうか、前貸総資本にたいする利潤率と費用価格にたいする利潤率の乖離があるかどうか、といった観点を展開することはなかった」と。 現行版に出てこない「費用価格にたいする利潤率」という概念の意味も含め、資本の回転についてもっと検討されなければならない事項があるように思われます。なお、明石氏の論文は駒澤大学学術機関リポジトリからダウンロードが可能です。 (雅)  |