第３巻第１篇第３章「利潤率と剰余価値率との関係」後半

２月２６日に、第２期１９４回目の学習会をやり、第３章「利潤率と剰余価値率との関係」の後半部分を検討しました。 第３章　利潤率と剰余価値率との関係（後半） 　利潤率の定式はｐ'＝ｍ'×ｖ/Ｃ（または＝ｍ'×ｖ/(ｃ＋ｖ)）です。そこで剰余価値率ｍ'とｖ/Ｃ（またはｖ/(ｃ＋ｖ)）という二つの要因（因数）が利潤率ｐ'におよぼす影響を明らかにすることが本章の課題です。前回は、剰余価値率ｍ'を不変とし、もう一方の要因であるｖ/Ｃ（すなわちｖ/(ｃ＋ｖ)）を様々に変動させて、それぞれのケースにおいて利潤率がどのように変動するかを見ました。その箇所は「�T（または第一）ｍ'は不変でｖ/Ｃは可変な場合」というタイトルが付けられていました。今回は、ｍ'を可変とし、ｖ/Ｃを様々に変動させて利潤率がどのように変動するかを見ます。タイトルは「�U（第二）ｍ'は可変な場合」となっています。 �U　ｍ'は可変な場合 　具体的ケースに入る前に、利潤率の比例式が示されています。 　ｐ'：ｐ１'＝ ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ１' ×ｖ１/Ｃ１（�@）なので、 　ｐ１'＝ ｍ１'/ｍ' ×ｖ１/ｖ×Ｃ/Ｃ１×ｐ' （�A＊）になります。 　＊�@の比例式の内項の積と外項の積はイコールなので、ｐ' ×ｍ１' ×ｖ１/Ｃ１＝ｐ１' × ｍ'×ｖ/Ｃとなり、これを展開すると�Aが導き出されます。 そのうえでｍ'を可変とした場合の様々なケースが検討されます。最初は「ｖ/Ｃが不変」のケース、二つ目は「ｖは可変でＣが不変」のケース、三つ目は「ｖもＣも可変」のケースです。順番に見てゆくことにしましょう。 １　ｍ'が可変でｖ/Ｃが不変な場合（標題） 　ｖ/Ｃが不変なので、二つの資本の利潤率は次のようになります。 ｐ'＝ ｍ'×ｖ/Ｃ　；　　ｐ１'＝ｍ１' ×ｖ/Ｃ　ここから ｐ'：ｐ１'＝ ｍ'：ｍ１'という比例式が出てきます。 　「同じ構成をもつ二つの資本の利潤率の比は、その二つの資本の剰余価値率の比に等しい」（74頁）ということになります。このことは「同じ構成をもつすべての資本に、それらの絶対量がどうであろうと、一様にあてはま」（同前）ります。ｖおよびＣの絶対量が等しい場合には、さらにｐ'：ｐ１'＝ ｍ：ｍ１という比例関係が成立します。 　ではこのような関係は実際にどのような場合に生じるでしょうか？　具体例が示されています。 　�T．80ｃ＋20ｖ＋10ｍ　；　ｍ'＝ 50％　，ｐ'＝10％ 　�U．80ｃ＋20ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝100％　，ｐ'＝20％ 　�V．80ｃ＋20ｖ＋40ｍ　；　ｍ'＝200％　，ｐ'＝40％ 　この例では(�T)ｐ'：(�U)ｐ'：(�V) ｐ'＝(�T) ｍ'：(�U) ｍ'：(�V) ｍ'＝1：2：4となっています。 　「同じ絶対的構成または百分比構成をもっている諸資本の剰余価値率が違っているということは、ただ、労賃か労働日の長さか労働の強度かが違っている場合にだけありうることだということは明らかである」(同前)とあります。労賃の変化、労働日の変化、労働の強度の変化の順番に検討が加えられます(＊)。 ＊３つの場合とも生産手段の量と価値額に変化が生じないものとされているようです。しかしどの場合でも生産手段の量は変化し利潤率に影響を及ぼすはずです。でも、その点への言及がありません。 （1）可変資本量は同じであるが労賃が異なるため違った労働者数を表わす場合（労働日と労働強度は同じ） 　これは労賃は違っているが労働者数によって補われて可変資本の額は同じになるケースです（資本の百分比構成・労働日・労働強度は不変）。ここでは可変資本は20ポンド、労働日は10労働時間で労働者一人当たり２ポンドの価値を形成するものと仮定されます。可変資本には変化は生じませんが、労働者数が違うので新価値と剰余価値に変動が生じます。 �T　15人の労働者の賃金が各１1/3ポンド ―新価値30ポンド（20ｖ＋10ｍ） �U　20人の労働者の賃金が各１ポンド 　―新価値40ポンド（20ｖ＋20ｍ） �V　30人の労働者の賃金が各2/3ポンド ―新価値60ポンド（20ｖ＋40ｍ） 　リカードは「利潤は、賃金が低くなるか高くなるかするのに正確に比例して、高くなるか低くなるかするであろう」（『原理』）と述べているのですが、これが当てはまる唯一のケースだとあります。リカードは賃金が高くなると利潤（剰余価値）が減り、その反対に賃金が低くなると利潤が増えるという関係がある、すなわち労賃と利潤は正反対の関係にあると言うのですが、ここでは可変資本の総額は不変のままなのでリカードのテーゼと合致しているように見えません。しかし、個々の労働者に焦点を当てるとピッタリきます。労働者一人当たりの賃金は�Tでは１1/3ポンドですが、�Uでは１ポンドに減っています。労働者一人が生み出す価値（２ポンド）は同じなので、剰余価値は�Tでは2/3ポンドだったのが�Uでは１ポンドに増えています。 （2）可変資本量は同じで労働強度だけが違っている場合（賃金と労働者数および労働日は不変） 　この問題に入る前に、労働の強化と労働の生産力の上昇とは同じなのかとの質問がありました。労働強化とは生産方法に変化がないのに労働の密度が高められることを言います。その結果、同じ時間で生み出される生産物の量が増大します。しかしこれは労働の生産力が高められたことを意味しません。この生産物量の増大は単に労働の支出が強められたことから生じたものです。労働の生産力の上昇の場合には機械の導入や協業・分業など、生産方法に変化が生じています。この場合は生産物の価値は低下します。これに対し労働の強化は労働の支出の増大を意味し、同じ時間でより多くの価値が形成されます。 　この場合、賃金と労働者数（可変資本は20ｖ）と労働日（10時間労働）は不変で、労働の強度だけが違います。 （�T）10労働時間で30単位が生み出される 新価値30ポンド（20ｖ＋10ｍ） （�U）�Tの４/３倍の労働強度――40単位が生み出される 新価値40ポンド（20ｖ＋20ｍ） （�V）�Tの２倍の労働強度――60単位が生み出される 新価値60ポンド（20ｖ＋40ｍ） （3）可変資本量は同じで労働日だけが違っている場合（労賃と労働強度は同じ） 　賃金も労働者数も労働の強度も不変で、労働日が違う場合です。賃金は20ポンドで労働者数は20人。20ｖは６労働時間に相当（一人当たりの賃金は1ポンド）。 （�T）９労働時間の新価値は30ポンド （20ｖ＋10ｍ） （�U）12時間労働の新価値は40ポンド（20ｖ＋20ｍ） （�V）18時間労働の新価値は60ポンド（20ｖ＋40ｍ） 　この三つの場合から次のようなことが言えます。 　「だから、労賃の騰貴または低落は、剰余価値率の高さにたいしては、したがってまたｖ/Ｃが不変な場合には利潤率にたいしても、逆の方向に影響し、労働強度の増加または減少、および労働日の延長または短縮は、同じ方向に作用する」（＊）（75頁） 　剰余価値率は可変なのですが、ｖ/Ｃが不変だと仮定されているので、労賃の騰落は剰余価値率および利潤率の高さに対し逆に働き（(1)）、労働強度と労働日の長さの増減は剰余価値率および利潤率の高さに対し順に働く（(2)と(3)）、ということが分かりました。 ＊この引用は新日本新書訳のものです。本報告は岡崎訳を使っているのですがこの部分の訳が分かりにくいためです。 ２　ｍ'とｖは可変でＣは不変な場合 　このケースでは次のような比例式が成立します。 ｐ'：ｐ１'＝ ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ１' ×ｖ１/Ｃ＝ｍ'ｖ：ｍ１' ｖ１＝ｍ：ｍ１ これを言い換えると、「２つの利潤率の比はそれぞれの剰余価値量の比に等しい」（同前）ということになります。 ｍ' 可変・ｖ不変の場合は必ず価値生産物の変化を含むのに対し、ｖとｍ'の同時変動というこのケースでは価値生産物の分配（ｖとｍの割合）の変化を必ず含むが価値生産物の大きさが変動するとは限らないといいます。(a) (b) (c)の三つのケースが挙げられています。 (a) ｖとｍが反対方向に同じ大きさだけ変動する場合（＊） �T．80ｃ＋20ｖ＋10ｍ　；　ｍ'＝ 50％　，ｐ'＝10％ �U．90ｃ＋10ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝200％　，ｐ'＝20％ 　見られるように、どちらの場合も価値生産物は同じなのですが、その分配（ｖとｍの割合）は違っています。労働者の賃金が半分に引き下げられるならこのように（�Tから�Uへ）変化します。これは「ｖとｍ'とが（反対方向に―引用者）同時に変動しても労働者数も労働強度も労働日の長さも元のままだというただ一つの場合」（76頁）です。 ＊文章は「ｖとｍ'とが反対の方向に、しかし同じ大きさだけ変動する」です。具体例を見ると、ｖとｍ'とはたしかに反対の方向に変動しますが同じ大きさではありません。「同じ大きさだけ」反対に変動するのはｖとｍです。文章の趣旨はこういうことだと思います。 (b) ｖとｍ'は反対方向に同じ割合で変動する場合(＊) 　�T．80ｃ＋20ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝100％　　，ｐ'＝20％ 　�U．72ｃ＋28ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝71３/7％　，ｐ'＝20％ 　�V．84ｃ＋16ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝125％　　，ｐ'＝20％ 　ここでは賃金総額と価値生産物が変化しています。「価値生産物の変化は行なわれた労働量の変化を意味し、したがって労働者数、労働時間、労働強度のうちのどれか一つの変化、またはこれら３つのうちの２つ以上の変化を意味している」（76頁）とあります。このケースはこの三つの要素の複数の組み合わせによってのみ生じるということです。ｍは不変ですが、それはｍが不変の場合でもｖが変動すればｍ' は変動することを示そうとしたものと思われます。 ＊文章は「ｍ'とｖとはやはり反対の方向に変動するが、しかし両者の変動の大きさは同じではない」です。具体例では、ｍ'とｖの変動は反対方向なのですが、「両者の変動の大きさ」（変動割合のこと―引用者）は「同じではない」のではなく、同じです。ここではｍ'とｖは反対方向に同じ割合で変動しています。 　逆方向の変動の割合が同じというのは、いかにして確認できるのかとの質問がありました。�Tから�Uへの変化を見ると、ｖは20から28に増え、ｍ'は100％から71３/7％に減っています。果たしてｖとｍ'は反対方向に同じ割合で変動しているでしょうか？　こういうことに詳しい参加者から、ｖの変化の割合とｍ'の変化の割合が逆比になっていれば両者は同じ割合で変動したことになる、と具体的な説明がありました。 　ｖの�Tと�Uの比は20：28です。この逆比は1/20：1/28です。ｍ'を分数で表わすと�Tと�Uの比は20/20：20/28になり、これを約分すると1/20：1/28となります。まさにｖの逆比になっています。ｖとｍ'は反対方向に同じ割合で変動したことになります。 (c) ｖとｍ'は同じ方向に変動する場合 　�T．90ｃ＋10ｖ＋10ｍ　；　ｍ'＝100％　，ｐ'＝10％ 　�U．80ｃ＋20ｖ＋30ｍ　；　ｍ'＝150％　，ｐ'＝30％ 　�V．92ｃ＋ 8ｖ＋ 6ｍ　；　ｍ'＝ 75％　，ｐ'＝ 6％ 　この場合はｖもｍ'同じ方向に変動するので価値生産物も同じ方向に変動します。ここには何の説明もありませんが、労賃（労働者数を含む）、労働時間、労働強度といった要素が組み合わさってこのようなケースが生じるのだと思われます。このケースでは「一方（ｍ'のこと―引用者）が他方（ｐ'のこと）の作用を強める」（同前）とあります。具体例はそのようになっています。 �V　ｍ'もｖもＣも可変な場合（＊） ＊本文の見出し番号は�Uの「３」という意味ですが、�Vとするのが適当のように思われます。 　「この場合は新たな観点を呈示するものではなく、ｍ'が可変だという第二（�Uと同じ――引用者）で与えられた一般的定式によって解決される」とあります。ｍ'、ｖ、Ｃの因数がすべて可変なので極めて複雑です。�Uの「ｍ'が可変な場合」で与えられた一般的定式を応用することで解決され得るとして、考察が省かれています。 剰余価値率の大きさの変動が利潤率に及ぼす影響 　ここに仕切線があり、「そこで、剰余価値率の大きさの変動が利潤率に及ぼす影響からは次のような場合が出てくる」（76頁）として、ｍ'の大きさの変動がｐ'に及ぼす影響のケースが幾つも列挙されています（(1)から(5)まで付番されていますが、もう一つケースが挙げられています（これを仮に(6)とします）。(1)から(4)までは、どの要素のどんな変化から生じるのかの説明がありません。推測してみてください。 「(1)ｖ/Ｃが不変な場合には、ｐ'はｍ'と同じ割合で増減する」 　　80ｃ＋20ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝100％　，ｐ'＝20％ 　　80ｃ＋20ｖ＋10ｍ　；　ｍ'＝ 50％　，ｐ'＝10％ 100％：50％＝20％：10％ 　これは前に出てきた�Uの１と同じケースだと思います。この場合はｐ'：ｐ１'＝ ｍ'：ｍ１'でした。 「(2) ｖ/Ｃが(可変で―引用者) ｍ'と同じ方向に動く場合、すなわちｍ'が増加すれば（ｖ/Ｃが）増加しｍ' が減少すれば（ｖ/Ｃが）減少する場合には、ｐ'はｍ'よりも大きい割合で上下する」 　80ｃ＋20ｖ＋10ｍ　；　ｍ'＝ 50％　　 ，ｐ'＝10％ 　70ｃ＋30ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝ 66 2/3％　，ｐ'＝20％ 　　　　 50％：66 2/3％＜10％：20％ 　これは�Uの２の(c)と同じケースのように思われます。そこではｍ'の作用がｐ'の作用を強めるとありました。ここでは「ｐ'はｍ'よりも大きい割合で上下する」と言い表わされています。同じ意味です。 「(3) ｖ/Ｃが(可変で) ｍ'とは反対の方向に、しかしｍ'の変動よりも小さい割合で変動する場合には、ｐ'はｍ'よりも小さい割合で上下する」 　80ｃ＋20ｖ＋10ｍ　；　ｍ'＝ 50％　，ｐ'＝10％ 　90ｃ＋10ｖ＋15ｍ　；　ｍ'＝150％　，ｐ'＝15％ 　　　50％：150％＞10％：15％ 　この場合、ｖ/Ｃは20％から10％に下がります。ｍ'は50％から150％へと大きく上がるのに対し、ｐ'は10％から15％へというように上昇率はわずかです。 「(4) ｖ/Ｃが(可変で) ｍ'とは反対の方向に、そしてｍ'の変動よりも大きい割合で変動する場合には、ｐ'はｍ'が下がっても上がり、ｍ'が上がっても下がる」 　80ｃ＋20ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝100％　，ｐ'＝20％ 　90ｃ＋10ｖ＋15ｍ　；　ｍ'＝150％　，ｐ'＝15％ 　この場合、ｖ/Ｃは20％から10％に下がりますが、ｍ'は100％から150％に上がります。ｐ'は逆に20％から15％に下がっています。 「(5) 最後に、ｖ/Ｃが(可変で) ｍ'とは反対の方向に、しかしちょうど同じ割合でその大きさを変える場合には、ｍ'が上下してもｐ'は不変のままである」 　「この最後の場合だけは、もう少し考究する必要がある」（77頁）と、少し詳しく言及されています。「こういうことは、同じ資本の場合には、または同じ国にある２つの資本の場合には、非常に例外的にしか起こりえない」（78頁）としながらも、具体的に数字を挙げています。 「80ｃ＋20ｖ＋20ｍ　；　Ｃ＝100　，ｍ'＝100％　，ｐ'＝20％ という資本をとってみよう。そして、いま労賃が下がってこれからは同じ労働者数が20ｖではなく16ｖで得られるようになったと仮定しよう。そうすれば、他の事情が変わらないかぎり、4ｖが遊離させられて次のようになる。 　80ｃ＋16ｖ＋24ｍ　；　Ｃ＝96　，ｍ'＝150％　，ｐ'＝25％　そこで、前と同じにｐ'が20％であるためには、総資本が120に増大しなければならず、したがって不変資本が104に増大しなければならないであろう。 　104ｃ＋16ｖ＋24ｍ　；　Ｃ＝120　，ｍ'＝150％　，ｐ'＝20％ 　これ（不変資本の増大―引用者）が可能なのは、ただ、賃金の低下と同時に労働の生産性に変化が起きてそのために資本構成のこのような変化が必要になる場合か、そうでなければ不変資本の貨幣価値が80から104に上がる場合、要するに、ただ例外的にしか現われないような、諸条件の偶然的な出会いが起きる場合だけである」（同前） 　(5)のようなことは「偶然的な出会い」のような場合にしか起こりえないと言います。 　これに続いて、　 　(6) （＊この付番は筆者による）「じっさい、ｍ'の変動が同時にｖの変動したがってまたｖ/Ｃの変動を条件としないような場合は、まったく限定された事情のもとでしか考えられないのである。 　すなわち、ただ固定資本と労働だけが充用されていて労働対象は天然に供給されているような産業部門でしか考えられないのである」（78頁）という文章があります。ｖの変動もまたｖ/Ｃの変動もない場合にもｍ'の変動が生じるというので、ｖ/Ｃが可変だとするケース(5)とは明らかに異なります。これは「ただ固定資本と労働だけが充用されていて労働対象は天然に供給されているような産業部門でしか考えられない」ケースだといいます。このような部門では、労働日の延長や労働強度によってｍ'を高めることが出来ますが（労賃は変動しないものとされている）、労働対象は天然物なので無償で得られ、その量が増えてもその部分の価値は増大しません。不変資本の価値はこれまでどおり固定資本だけからなります。したがってｖ/Ｃは変動しません。労働対象があるにもかかわらずそれは生産物価値には入り込まないということになるのです。 　以上、この箇所は次のように括られています。 　「こうして、これら５つの場合（６つの場合――引用者）のすべてから知られるように、利潤率の上昇が剰余価値率の低下または上昇に対応し、利潤率の低下が剰余価値率の上昇または低下に対応し、利潤率の不変が剰余価値率の上昇または低下に対応することがありうるのである」（同前）。あらゆるケースがあるということです。 　また仕切線があり、最後に利潤率と剰余価値率との基本的関係がまとめられています。 　利潤率は剰余価値率と資本の価値構成とによってどのように規定されるか 　「こうして、利潤率は２つの主要要因、剰余価値率と資本の価値構成とによって規定される。これらの２つの要因の諸作用は次のように要約することができる。そのさいわれわれは構成を百分比で表わすことができる。というのは、２つの資本部分のどちらから変化が始まるかは、ここでは問題ではないからである」（同前） 　二つの資本の（A）利潤率が等しいのはどういう場合か、（B）利潤率が等しくないのはどういう場合かがまとめられています。 （A）利潤率が等しい場合 　二つの場合が挙げられています。 「(1) ２つの資本の百分比構成が等しく、また剰余価値率も等しい場合。」 このことは、二つの要因は同じで資本額だけが違う資本を比較すれば明確です。 �T　　 80ｃ＋20ｖ＋20ｍ　；　ｍ'＝100％　，ｐ'＝20％ �U　　160ｃ＋40ｖ＋40ｍ　；　ｍ'＝100％　，ｐ'＝20％ 「（2）百分比構成が不等で剰余価値率も不当ならば、剰余価値率と百分比可変資本部分との（ｍ'とｖとの）積、すなわち、総資本にたいして百分比で計算された剰余価値量（ｍ＝ｍ'ｖ）が等しい場合。言い換えれば、どちらの資本でもｍ'とｖという２つの要因が反比例する場合。」 　「剰余価値率と百分比可変資本部分との（ｍ'とｖとの）積、すなわち、総資本にたいして百分比で計算された剰余価値量（ｍ＝ｍ'ｖ）」と長々あるので、これは一体何なのかと戸惑ってしまうのですが、何のことはありません。ｍ'×ｖ/Ｃすなわちｐ'（利潤率）のことです。ｐ'＝ ｍ'×ｖ/Ｃという定式からは、もしｍ'が高くなってもｖ/Ｃが同じ割合で小さくなれば（反対の場合は逆）ｐ'は不変になる、ということが導き出されます。「ｍ'とｖ（百分比可変資本部分）という２つの要因が反比例する場合」は利潤率には変化がないということになります。�Uの2の(b)「ｖとｍ'は反対方向に同じ割合で変動する場合」はこのケースに当てはまります。 （B）利潤率が等しくない場合 　これもｐ'＝ ｍ'×ｖ/Ｃから導き出されます。 「(1)　百分比構成が等しく、剰余価値率が等しくない場合。この場合には利潤率のあいだの比は剰余価値率のあいだの比に等しい。」 ｐ'：ｐ１'＝ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ１'×ｖ/Ｃ＝ｍ'：ｍ１' 「(2)　剰余価値率が等しく、百分比構成が等しくない場合。この場合には利潤率のあいだの比は可変資本部分のあいだの比に等しい。」 　「百分比構成が等しくない」の内容について言及がありません。もう一方の資本の構成がｖ１/Ｃ1であれば両者の利潤率の比は�@のように、ｖ１/Ｃであればさらに�Aのようになります。 　ｐ'：ｐ１'＝ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ'×ｖ１/Ｃ1＝ｖ/Ｃ：ｖ１/Ｃ1（�@）（＝ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ'×ｖ１/Ｃ＝ｖ：ｖ１（�A）） 「(3)　剰余価値率が不等で百分比構成も不等な場合。この場合には利潤率のあいだの比はｍ'ｖという積のあいだの比、すなわち総資本にたいして百分比で計算された剰余価値量のあいだの比に等しい。」 　ここでも「百分比構成も不等」の内容について言及がありません。(2)と同様にもう一方の資本の構成がｖ１/Ｃ1であれば�@のように、ｖ１/Ｃであればさらに�Aのようになります。 ｐ'：ｐ１'＝ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ１'×ｖ１/Ｃ1＝ｍ/Ｃ：ｍ１/Ｃ1（�@）（＝ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ１'×ｖ１/Ｃ＝ｍ'：ｍ１'（�A） （雅）