第３巻第１篇第３章「利潤率と剰余価値率との関係」前半

１月２９日、オミクロン株感染拡大のなかでの学習会でした。無理しないよう伝えたこともあって欠席者が幾らか出て、だいぶ寂しい学習会になってしまいました。そんななか久しぶりの参加がありました。積極的に議論に加わってくれ、心強く思いました。 　さて、今回、第３章「利潤率と剰余価値率との関係」に入りました。色々なケースが出てきて、追って行くのが面倒な章です。要領よくまとめて一回で終わらせようと思ったのですが、無理でした。ちょうど半分を終えたところで時間切れになってしまいました。 第３章　利潤率と剰余価値率との関係（前半） 　エンゲルスは序文で第３章の編集経過をおおよそ次のように述べています。主要草稿（第１稿）とは別に１８７０年代に記された剰余価値率と利潤率との関係を数式で示した「ほとんど完全なノート」が残されていて、ケンブリッジ出身の数学者がこれに手を加えて要約してくれた、それを使って主要草稿を利用しながら本章を仕上げた、と。また本章末にあるエンゲルスの注記（10）に「原稿のなかにはなお剰余価値率と利潤率との差（ｍ'−ｐ'）についての非常に詳しい計算が見いだされる」が、「第３部の当面の目的にとってはあまり重要でない」として、「この材料の再現を断念した」とあります。草稿が整理されて読み易くなったことは有難いのですが、分からないところや納得できないところが出てきたときには草稿を参照したくなります。でも、草稿の和訳がまだ出ていない以上、断念せざるを得ません。 前提条件 　具体的な考察に入る前に、考察上の前提条件が提示されています。 　第一に、「与えられた一資本の手に落ちる利潤の総額は、与えられた流通期間中（本来の流通期間と生産期間とを合わせた期間だと思われます―引用者）にこの資本によって生産される剰余価値の総額に等しい」（原書59頁）と想定されます。要するに剰余価値も利潤も同額だということが前提になっています。 　第二に、利潤率と剰余価値率との間の基本関係を表わす数式は次のようになります。 ｐ'＝ｍ/Ｃ＝ｍ/(ｃ＋ｖ)　………　�@ ｍ＝ｍ'ｖなので、�@は次のようになります。 　　　　ｐ'＝ｍ'ｖ/Ｃ＝ｍ'ｖ/(ｃ＋ｖ) この等式は比例式で表わすこともできます。 　　　　ｐ'：ｍ'＝ｖ：Ｃ　………　�A 　この式は「利潤率対剰余価値率という比は可変資本対総資本という比に等しい」ということを表わしています。 　ｐ'：ｍ'＝ｍ/Ｃ：ｍ/ｖなのだから、�Aはｐ'：ｍ'＝1/Ｃ：１/ｖというようにも表わすことができ、こちらのほうが利潤率と剰余価値率の比の意味が明瞭であるとの意見がありました。 　どちらの式も、右辺には肝心の剰余価値（ｍ）が登場しません。利潤率も剰余価値率も同じ実体ｍに対する割合なので、約分されてこのようなｍを欠いた比例式が導き出されるのですが、これが利潤率対剰余価値率の比を表わしているというのは奇妙な感じがするとの発言がありました。 　第三は「ｃとｖとｍとの大きさに規定的に影響を与える」諸要因をどのように取り扱うかという問題が出てきます。以下のような前提が置かれます。 （１）貨幣の価値は不変つまりその価値には変動がないと仮定する。 （２）資本の回転は考察外におく（＊）。 ＊エンゲルスは、ｐ'＝ｍ'×ｖ/Ｃという定式について「ここでは前もって次の一点だけを注意しておく。すなわち、ｐ'＝ｍ'ｖ/Ｃという定式が厳密に正しいのはただ可変資本の１回転期間についてだけだということ、しかし、われわれは単純な剰余価値率ｍ'のかわりに剰余価値の年率ｍ'ｎをおくことによってこの定式を年回転についても正しいものにするということである。このｎは、一年間の可変資本の回転数である」とのコメントを加えています。エンゲルスの言っている意味を俄かに理解することは困難です。利潤率と回転の関係は次章のテーマになっていますので、そこでじっくり考えてみようということになりました。 （３）労働の生産性は不変だという仮定から出発する。 　労働の生産性の相違は特別利潤の実現という複雑な問題を孕むのですが、こうしたことは考慮外におかれます。どの場合も諸商品は社会的な正常な諸条件のもとで生産されて価値どおりに売られる、つまり労働の生産性は不変という仮定で出発します。ただし利潤率を規定するｃ、ｖ、ｍの変化は労働の生産性の変化を含むことがあるとされます（しかし特別利潤のことは無視されるのだと思われます）。 （４）労働日の長さ、労働の強度、労賃という三つの要因は不変だという前提から出発する。 　ただし利潤率を規定するｖとｍの変化はこの三つの要因の変化を、その逆にこの三つの要因の変化はｖとｍおよびそれらの割合の変化を含むことがあるとされます。 （３）（４）について付言すると、これからの具体的考察においては、労働の生産性および労働日の長さ、労働の強度、労賃という要因は不変という前提から出発していますが、不変の状態で固定されてはいません。 不変資本と可変資本の相違 　「このことのうちに現われているのは、まさに、総資本の運動とその価値増殖とにたいする可変資本の特殊な有機的な関係であり、また可変資本と不変資本との相違である」（62頁）とあります。記号で表わすとCとｖとの有機的関係、ｖとｃとの相違がポイントだということです。そのうえで不変資本と可変資本との相違点が簡単に論じられています。我々にとって不変資本と可変資本との違いをキチンと押さえておくべきだとの発言があり、その内容を確認しました。 　まず不変資本が表わしている素材の量は商品の価値形成にとってはどうでもよいことです。利潤率にとって肝心なのは不変資本がどれだけの大きさをもっているかです。そして利潤率は「不変資本の価値とは反対の方向に変動」（同前）します。すなわち不変資本の価値が大きくなれば利潤率は低くなり、その反対に小さくなれば利潤率は高くなります。 　「可変資本については事情はまったく違っている。なによりもまず肝要なのは、可変資本がもっている価値でも可変資本に対象化されている労働でもなくて、可変資本によって動かされるが可変資本に表わされてはいない総労働の単なる指標としてのこの価値である」（62頁）とあります。分かりにくい文章です。可変資本の価値は労働力の価値を表わしているだけであって総労働を示してはいません。だから可変資本は総労働の指標とはなり得ません。可変資本は労働力に転換し新たな価値を創造します。それは価値生産物であり、総労働を体現しています。価値生産物と可変資本との差が剰余価値になります。だから「まず肝要なのは……総労働の単なる指標としてのこの価値」すなわち価値生産物だということになるのです。そして総労働（１労働日）の価値が例えば10シリングで可変資本を表わす部分（必要労働）が5シリングなら剰余労働を表わす剰余価値は5シリングになり、もし必要労働部分が4シリングであれば剰余労働部分は6シリングになります。「したがって、可変資本の価値量が可変資本の動かす労働量の指標ではなくなり、むしろこの指標そのものの大きさが変わるならば、それといっしょに、剰余価値率は反対の方向に、そしてそれに反比例して変化させられる」（63頁）という関係になります。 本章の課題――ｍ'とｖ/Ｃという要因（因数）の変化が利潤率におよぼす影響を明らかにすること 　課題が提示されています。 　「そこで今度は、前記の利潤率の等式ｐ'＝ ｍ'ｖ/Ｃをいろいろな可能な場合に応用してみることにしよう。そこで、ｍ'ｖ/Ｃの一つ一つの因数の値を次々に変化させてこれらの変化が利潤率に及ぼす影響を確定することにしよう」（同前） 　ｍ'（剰余価値率）とｖ/Ｃ（資本の構成）という二つの要因を変化させ（これには労働の生産性・労働日の長さ・労働の強度・労賃といった諸要因の変動が含まれます）、それが利潤率にどのような影響を及ぼすかを見ようというのが本章の課題になります。 　「そうすれば、いくつかの場合のいろいろな系列が得られるのであるが、これらの場合は、同じ一つの資本の次々に変化した作用状態とみなすこともできるし、また場合によっては、別々の産業部門とか別々の国とかに同時に並存しているいろいろな資本が比較のために取り出されたものとみなすこともできる。それゆえ、もしわれわれのいくつかの例を同じ一つの資本の時間的に次々に現われる諸状態と考えることが無理だとか実際にはありえないと思われるならば、その場合にはこれらの例を独立の諸資本の比較と考えさえすれば、このような難点はすぐになくなるのである」（同前） 　その結果、幾つかの系列（パターン）が得られるのですが、それを同一資本の時系列的な変化として見なすことも、異なった産業部門や別々の国における独立の諸資本の比較として見なすこともできるというのです。 　利潤率を規定するｍ'とｖ/Ｃという二つの因数の変化が三つのパターンに分けられています。 　一つ目は、ｍ'を不変とし、ｖ/Ｃが可変な場合、二つ目は、ｖ/Ｃを不変とし、ｍ'が変動する場合。最後（三つ目）は、すべての因数が可変とし、利潤率に関する諸法則が引き出せるあらゆる場合です。 �T　ｍ'は不変でｖ/Ｃは可変な場合 　このケースの場合、比較される二つの資本の利潤率の定式はどうなるでしょうか。 　二つの資本をＣとＣ1とし、それぞれの可変成分をｖとｖ1、両方に共通な剰余価値率をｍ'、利潤率をｐ'とｐ1'とすると、各利潤率はｐ'＝ｍ'×ｖ/Ｃ、ｐ1'＝ｍ'×ｖ1/Ｃ1になります。 　そこで、ｖ1/ｖ＝ｅ（ｅはｖ1のｖに対する増減率を表わす）、Ｃ１/Ｃ＝Ｅ（ＥはＣ１のＣに対する増減率を表わす）とすると、利潤率はｐ1'＝ｍ'×（ｅｖ）/（ＥＣ）になります。……�@? 　ｐ'とｐ1'との関係はｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ'×ｖ1/Ｃ1なので、ｐ'：ｐ1'＝ｖ/Ｃ：ｖ1/Ｃ1になります……�A（＊） ＊ｖ/Ｃ＝ｖ/100、ｖ1/Ｃ1＝ｖ1/100であるとしてｐ'：ｐ1'＝ｖ：ｖ1という式が導き出されていますが、これは正確ではありません。ＣとＣ1はイコールではないからです）。 　「すなわち、同じ剰余価値率で機能する任意の二つの資本の場合には、利潤率のあいだの比は、それぞれの総資本にたいして百分比で計算された可変資本部分のあいだの比に等しいのである。／この二つの定式は、ｖ/Ｃの変動のあらゆる場合を包括している」（64頁）（この記述はｐ'：ｐ1'＝ｖ/Ｃ：ｖ1/Ｃ1の説明になっています） 　ここではｖ/Ｃという資本の構成（第１部に出てくる資本の構成ｃ/ｖとは異なりますが、これも資本の構成を表現しています）と利潤率の関係が問題になってくるのですが、マルクスは、二つの資本を比較する場合は百分比を使う方が便利だが、「同じ一つの資本に起きる諸変化が問題になる場合には、百分比の形はまれにしか役にたたない。というのは、この百分比の形はこの変化をほとんどすべての場合に消してしまうからである」（65頁）と注意を促しています。気を付けなければなりません。 　これから具体的に見ていくのですが、ｖ/Cが可変といっても一様ではありません。ｖ/Cのどの部分が変化したのかが問題になります。四つにケース分けされています。（１）Cは不変でｖは可変な場合、（２）ｖは可変、Cはｖの変化によって変化する場合、（３）ｖは不変、ｃは可変、したがってCも可変な場合、（４）ｖもｃもCも可変な場合です。勿論どの場合もｍ'は不変という前提です。 （１）「ｍ'とC は不変でｖは可変な場合」（標題あり。以下同じ） 　この場合、先に示された利潤率の比例式はどうなるでしょうか。 　ｐ'：ｐ1'＝ｍ'×ｖ/Ｃ：ｍ'×ｖ1/Ｃ＝ｖ：ｖ1 　ここではCは不変と仮定されていますので、ｐ'：ｐ1'は文字どおりｖ：ｖ1になります。この式から明らかなように、「剰余価値率と総資本とが不変ならば、最初の利潤率と可変資本の変化によって生じた利潤率との比は、最初の可変資本と変動した可変資本との比に等しい」（66頁）ということになります。このケースでは総資本に占める可変資本の割合ではなく、可変資本の額（ｖとｖ1）が比較されます。可変資本は増大する場合と減少する場合がありますが、前者には利潤率の上昇が、後者にはその減少が生じます。総資本Cが不変ということなので、可変資本の増加と同時に不変資本の減少が、可変資本の減少と同時に不変資本の増加がともないます。 　可変資本が増加する場合。その例が数字で示されています。 　　　　�T．　100ｃ＋20ｖ＋10ｍ；Ｃ＝120，ｍ'＝50％，ｐ'＝8 1/3％ �U．　 90ｃ＋30ｖ＋15ｍ；Ｃ＝120，ｍ'＝50％，ｐ'＝12 1/2％ �Tは変更前、�Uは変化後で、前提条件を満たしています。 �@労賃が不変という仮定から出発するなら労働日も労働強度も不変ということになります。ｖが20から30に増大するためには2分の1だけ多く労働者が雇用される必要があります。すると価値生産物は30から45に増大します。その一方で不変資本は100から90に減少しています。雇用労働者が増加しているにも関わらず同時に不変資本が減少したのは労働の生産性が低下したからです。同一資本におけるこうした変化は現実に経済的に可能なのかというと、例外的な事情のもとでしかあり得ないが、「二つの独立な資本が別々の国かまたは農業や採取産業の別々の部門で投下されている場合には、一方の場合には他方の場合よりも多くの労働者（したがってまたより大きい可変資本）が充用されていながら、しかも価値のより低い生産手段かまたはよりわずかな生産手段で作業しているとしても、それは少しも奇妙なことではないであろう」（67頁）とあります。 �A労働者数は変わらないまま労賃が引き上げられてｖが20から30に増大する場合はどうでしょうか。するとｍはゼロになってしまうので、50％の剰余価値率を確保するためには労働日を2分の1延長しなければなりません。しかし労働日の延長のためには生産材料を増やさなければなりません。生産材料の大幅な減価が生じれば�Uへの移行は可能である、その場合「資本家は、自分の不変資本の減価によって受けたであろう損失を、利潤の増大によって少なくともいくらかは償われるであろう」（同前）と言うのです。しかし、これはかなり偶然のような気がしますがどうでしょうか？ 　可変資本が減少する場合。いま見た可変資本の増加の例を反対にして�Uから�Tに移るものとすれば良い、とマルクスは言います。�Uが変更前で、�Tが変更後になります。 �U．　 90ｃ＋30ｖ＋15ｍ �T．　100ｃ＋20ｖ＋10ｍ 　�@ｖの減少が労働の生産性の上昇によって生じる場合。「ｖが 30 から 20 に減少するのは、不変資本は増加していても３分の１だけ少ない数の労働者が使用されるからだとすれば、ここで見られるのは近代産業の正常な場合である。すなわち、労働の生産性が上がり、前よりも少ない労働者によって前よりも大量の生産手段が使いこなされるという場合」（68頁）です。利潤率は低下します。 　このケースは資本主義的生産の一般的傾向を示すものとして注目されるべきです。「この運動がそれと同時に現われる利潤率の低下と必然的に結びついているということは、この第３部の第３篇で明らかにされるであろう」（同前）とあります。 　�Aｖの減少が、同じ数の労働者数がこれまでより低い労賃で使用されることによって生じるものとします。労働日が同じであれば、価値生産物はこれまでどおり45になります。労賃の低下によりｖが20になるのでｍは25に増大します。すると剰余価値率が50％から125％に上がってしまい、前提から外れます。同じ剰余価値率が保持されるものとするとｍは10で充分なので、価値生産物45は30に減少しなければなりません。これは労働日が3分の1だけ短縮されることによってのみ可能です。マルクスは、労賃が低下したうえで労働日の短縮が行なわれるということは実際には行なわれないと言います。しかし今日、労働の生産性が高まる一方で、短時間の不安定な雇用が広がっており、このケースに似た状況が少なからず現出しているのではないかとの発言がありました。 　このケースは詳しく見ましたが、他のケースは簡単に見るに留めたいと思います。 　（２）「ｍ'は不変、ｖは可変、Ｃはｖの変化によって変化する場合」 　ｃは不変という前提なので、Ｃはｖの増減と歩調を合わせて同じ方向に増減します。大工業や大農業においてはｖのCに占める割合は小さく、Cの増減はわずかだと言います。 �T．　100ｃ＋20ｖ＋10ｍ；Ｃ＝120，ｍ'＝50％，ｐ'＝8 1/3％ �U．　100ｃ＋30ｖ＋15ｍ；Ｃ＝130，ｍ'＝50％，ｐ'＝11 7/13％ 　�Tから�Uへの移行の場合は労働の生産性の上昇が、その逆は生産性の低下が生じるので、程度は小さいとはいえｃに影響を及ぼします。「今度の場合には可変部分が増加するときには追加資本（不変資本の間違いだと思われます―引用者）の拘束が行なわれ、可変部分が減少するときには前から充用されていた資本の遊離化が行なわれ」（69頁）ます。 　（３）「ｍ'とｖは不変、ｃは可変、したがってまたＣも可変な場合」 　ｐ'：ｐ1'＝ｍ'×ｖ/C：ｍ'×ｖ/C1＝1/C：1/C1（またはｐ' ：ｐ1'＝C1：C）となり、「剰余価値率と可変資本部分とが不変な場合には、利潤率は総資本に反比例する」（69頁）ことになります。ｍ'が不変な場合のｖ/Ｃの諸変動に関する一般的定式はｐ1'＝ｍ'×(ｅｖ)/(ＥＣ)でしたが、ｐ1'＝ｍ'×ｖ/(ＥＣ)になります。ｖには変化がなく、したがって因数ｅ＝ｖ1／ｖはここでは 1 となるからです。 �T．　 80ｃ＋20ｖ＋20ｍ；Ｃ＝100，ｍ'＝100％，ｐ'＝20％ �U．　100ｃ＋20ｖ＋20ｍ；Ｃ＝120，ｍ'＝100％，ｐ'＝16 2/3％ 　�V．　 60ｃ＋20ｖ＋20ｍ；Ｃ＝ 80，ｍ'＝100％，ｐ'＝25％ ｃの変動が素材的要素の価値変動ではなく総資本の技術的構成の変化によって生じるのなら、労働の生産性上昇の場合はCは増大して利潤率は低下します。ただし生産の規模は大きくなります（�Tから�U、または�Vから�T）。他方、労働の生産性低下の場合はCは減少し利潤率は高まります。生産の規模は縮小し不変資本の遊離が生じます（�Tから�Vまたは�Uから�T）。 （４）「ｍ'は不変、ｖもｃもＣもすべて可変な場合」 ｐ1'＝ｍ'×(ｅｖ)/(ＥＣ)という一般的定式を基準にして検討が加えられています。ｍ'は不変なので、ｅとＥの変化の程度の違いが利潤率の変化をもたらします。三つのケースがあります。 �@Ｅ＞ｅの場合（可変資本よりも総資本のほうが大きな割合で増加するような仕方で不変資本が増加する場合）は、利潤率は下がります。 �AＥ＝ｅの場合（分数ｖ/Ｃが外観上の変動にもかかわらず同じ値を保っている場合、すなわち分子と分母とが同じ数で乗除される場合）は、利潤率が不変のままです。 �BＥ＜ｅの場合（可変資本が総資本よりも大きい割合で増加する場合）は、利潤率は上がります。 （４）のケースではｖとＣがどういう方向で変動するかという問題を含んでいます。 ［ア］ｖとＣが同じ方向に変動する場合。マルクスは実例を示し、ある点まではｖとＣが同じ割合で変動し、その点を越えるとｖかＣのどちらか一方だけが変動する、というように簡単な変動に還元して処理することができるとしています。 ［イ］ｖとＣとが反対の方向に変動する場合。この場合も同様に簡単な変動に還元することができます。 　「こうして、ｖとｃとＣとの同時変動はけっして新しい観点を示すものではなく、結局つねに、ただ一つの要因だけが可変であるという場合に帰着するのである」（72頁） 　以上、ｐ'＝ｍ'×ｖ/Ｃという定式をもとに、ｍ'が不変という前提での「ｖとｃとＣとの変動のすべての可能な場合」を検討しました。その結果「利潤率は、剰余価値率が変わらなくても、低下したり不変だったり上昇したりすることがありうる」（73頁）ことが分かりました。それと同時に、ｖやｖ/Ｃの変動の程度によってはｍ'が不変という前提が経済的に不可能になる限界が現われることも明らかになりました。ではｍ'が変動するとどうなるでしょうか？　次に「ｍ'が可変な場合」が検討されます。 次回（２月２６日）は、第３章「利潤率と剰余価値率との関係」の後半をやります。 （雅）